山下幸子

定年後も生活水準を下げないための心得とお金の貯め方、使い方

2019-07-26

定年後も生活水準を下げないために「職業寿命」「資産寿命」の延命はもちろんのこと、余裕資金を生み出すための「自宅の活用」、早い段階で固定費削減です。

今村浩二

資産運用で注目！「iDeCo（イデコ）」のメリットと注意点

2019-07-15

節税しながら資産運用できると注目の「iDeCo（イデコ）」。2017年に改正されより多くの方が使えるようになり、FP相談の場でもお客様の関心が高い制度です。「どんな仕組みなのか？」「利用する際の注意点は？」知っておきたいポイントをお伝えします。

杉山夏子

年金受給開始70歳時代に備える 現役時代からの「蓄え力」

2017-09-30

公的年金の受給開始年齢を70歳より後にできる仕組みづくりが提言されました。現在の定年は65歳。この5年の差を埋めるためにも収入があるうちに考えるべきことは？

末次祐治

晩婚化や出産の高齢化で老後破産？老後資金を準備する心構えとは？

2017-06-09

晩婚化や出産の高齢化に伴って、十分な老後資金を確保できない人が多くなっています。老後に向けて準備する上で大切なことは、まず、自分が老後になった時にどう生きたいかをイメージすることです。

山中伸枝

iDeCo加入者急増中 今から検討する人はどこに注意すれば良いか？

2017-03-10

iDeCoとは節税しながら自分年金が作れる「国の制度」ですが、加入者が急増しています。今からiDeCoを検討する人は、どのような点に注意すれば良いのでしょうか？専門家が解説します。

山下幸子

確定申告であなたの支払った税金を取り戻しましょう

2017-02-23

確定申告のシーズンとなりました。主な変更点と税金を取り戻す方策（特に節税効果の大きいもの）についてご説明します。これを機に税務の知識を身につけ、税金を取り戻しましょう。

山下幸子

新しく創設される積立型NISA 現行のNISAと何が違うのか？

2016-12-17

政府は、2018年1月から積立型NISAを創設する予定です。創設の背景、現行のNISAからどう変わるのか、どう活用すればよいのか、一緒に考えてみましょう。

内田茂樹

自己負担増が避けられない医療費　どのような準備が必要か？　

2016-12-11

高齢者の増加や医療の発展などにより医療費の増加が止まりません。一方で、政府は医療費の自己負担を増やす政策を次々と打ち出しています。今後も避けられない医療費の自己負担、どのような準備が必要でしょうか？

山中伸枝

個人型確定拠出年金「iDeCo」　誰にどのようなメリットがあるのか？

2016-12-01

個人型確定拠出年金がiDeCoというニックネームとともに今年大幅リニューアルされ　ました。すべての方がなにかしらの税制優遇を受けることが可能な制度なので、ぜひ加入を検討してみてください。

杉山夏子

11月30日は年金の日　自分がもらう年金のことを考えてみては？

2016-11-30

11月30日は年金の日です。自分が将来どれぐらい年金をもらえるかご存じですか？ 毎年誕生月に届くねんきん定期便やねんきんネットで知る事ができます。年金の日に老後のことを考えてみてはいかがでしょうか？

山下幸子

日本企業の退職金が激減　老後に向けてどう対応すればよいのか？

2016-11-01

退職金が２０００万円を割り込みピーク時から９３０万円減少し、将来の年金も不安になっています。豊かなシニアライフを築くためにはどうすればよいのか？一緒に考えましょう。

益山真一

来年１月から加入対象が拡大する「個人型確定拠出年金」をスピード解説

2016-10-10

来年1月から加入対象が拡大する個人型確定拠出年金ですが、掛金は全額所得控除の対象となるなど税制面のメリットがある一方、原則として60歳まで引き出せないなどの制限も。専門家がスピード解説します。

杉山夏子

お金を使わなくなった若い世代が将来直面する問題と今からすべきこと

2016-08-24

今の若い世代はお金を使わないとよく言われますが、使えるお金は増えているというデータもあります。お金の使い方がどのように変わってきたのか、そして若い世代の将来を見据えてできる資産形成の方法をお伝えします。

益山真一

年金不安を抱える世代の老後資金準備の第一歩

2016-07-26

年金に対する不安を感じている若い人は将来に向けて生活防衛手段を自ら講じていかなければなりません。そのための第一歩として「貯蓄習慣」をつけること、その他、税制が有利な商品を利用するなどの準備が大切。

佐々木茂樹

年金改革法案を閣議決定　給付抑制を強化

2016-04-04

年金改革法案が閣議決定されました。今後は年金を支える若い世代に配慮し、支給額を抑える方向です。年金受給額が減る流れに対応するにはどうすれば良いか？専門家が解説。