[組織開発・人材開発]の専門家・プロ …10人
東京23区の組織開発・人材開発の専門家・コンサルタント
日本各地に事務所を構える「組織開発・人材開発」に関する専門家の中から、あなたにぴったりのプロをお探しいただけます。 専門家の気になるプロフィールや取材記事、経歴、サービス内容を掲載しています。
現在の検索条件
東京23区×組織開発・人材開発
＋フリーワードで絞込み
1～10人を表示 ／ 全10件
- このプロの一番の強み
- 経営者・起業家に寄り添うプロフェッショナルメンター
[東京23区／組織開発・人材開発]
多種多様な経験と脳科学・心理学を礎に、課題解決や企画成功をプロデュースする
「合同会社ヘルシーブレイン」代表の柴原健次さん。脳科学・心理学を活用した思考法を取り入れ、人材活性化を通した広範な事業支援プロデュースをしています。「長年人材育成の分野で、多様な立場の経験をしてき...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- クリエイティブプロデューサー
- 専門分野
- ※起業家・個人企業から上場企業、団体・協会、個人事業、店舗まで、業種・分野を問わず対応実績がありま...
- 会社名
- 合同会社ヘルシーブレイン
- 所在地
- 東京都港区新橋3丁目
- このプロの一番の強み
- 心理カウンセラー歴22年、年間約1000時間のセッションを行う
[東京23区／組織開発・人材開発]
働く時間もその人らしく、人生の全てのシーンを輝かせることを最優先に
「心理カウンセリングというと、深刻な心の問題を抱えたり、病んでしまってから駆け込むものと思っていませんか？」 そう投げかけるのは、心理学のコンテンツを使って生活の質の向上、企業の成長・発展に貢献...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 心理カウンセラー
- 専門分野
- 会社名
- 株式会社東京・ビジネス・ラボラトリー
- 所在地
- 東京都中央区京橋1-3-2 モリイチビル4F
- このプロの一番の強み
- 国家資格試験問題を英語で理解させ、日本語の試験に立ち向かう
[東京23区／組織開発・人材開発]
外国人材の国家資格取得をサポートし、介護現場の人手不足解消を目指す
在留資格制度の整備で外国人材が活躍する舞台は年々広がっています。とりわけ介護職は、日本と東南アジア3カ国との経済連携協定（EPA）や特定技能などにより受け入れが盛んです。 外国人を戦力として活用した...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 人材開発
- 専門分野
- 会社名
- UG開発マネジメント株式会社
- 所在地
- 東京都台東区上野3-16-2 天翔上野末広町ビル202号
- このプロの一番の強み
- 就業規則の作成・見直しを専業とし、二代目社長の支援で実績多数
[東京23区／組織開発・人材開発]
就業規則関連の業務に特化した社労士です。経営者の人事労務の悩みを就業規則の整備で解決に導きます
「就業規則の作成・見直しとその関連業務で全業務の約99％を占めます」と話すのは、「フェスティナレンテ社会保険労務士事務所」代表の小嶋裕司さん。就業規則の整備で解決に取り組んだ企業の課題は、開業以来...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 社会保険労務士
- 専門分野
- 事務所名
- フェスティナレンテ社会保険労務士事務所
- 所在地
- 東京都大田区上池台1-7-16 スマートキューブ太田長原408
- このプロの一番の強み
- 100社あれば悩みは100通り！企業に寄り添った解決策を提案します
[東京23区／組織開発・人材開発]
営業・マーケティング・IT・ファイナンスと多角的に中小企業・スタートアップ企業を支援
中小企業基盤整備機構によれば、日本の企業の99.7％が中小企業。ニッチな商品を提供したり、先端技術を世界に展開したり、その在り方は多種多様。雇用においては、国内で働く人の約7割が中小企業に勤務している...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 経営コンサルタント
- 専門分野
- 会社名
- トライパワーズ株式会社
- 所在地
- 東京都世田谷区
- このプロの一番の強み
- コンサルティングと研修、両輪の相乗効果で組織を活性化！
[東京23区／組織開発・人材開発]
「おもてなし経営」で地域・顧客・仲間から愛される組織に
株式会社おもてなし経営研究所代表取締役の伊東久さんは、飲食・サービス業を中心に組織の環境づくりをサポートしています。特に、パート・アルバイトの力を引き出す手法には定評があります。 「お金や仲間...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 経営コンサルタント
- 専門分野
- ・飲食店経営・おもてなし経営コンサルティング（販売戦略、接客、CS、ES、エンゲージメント向上等）・...
- 会社名
- 株式会社おもてなし経営研究所
- 所在地
- 東京都中央区日本橋二丁目1-3 アーバンネット日本橋二丁目ビル10階
- このプロの一番の強み
- モチベーションが低く離職率の高い職場のマネジメントを活性化
[東京23区／組織開発・人材開発]
心の知能指数「EQ」を活用したマネジメント研修で、健全な組織づくりを支援
企業にマネジメント研修や階層別研修を提供している「自己成長支援ラボ」の代表・松山繁博さん。特にハラスメントやコンプライアンスに重点を置き、健全な組織づくりを支援しています。 「例えば、日常の小...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 経営コンサルタント
- 専門分野
- 会社名
- 株式会社自己成長支援ラボ
- 所在地
- 東京都世田谷区成城9-5-16
- このプロの一番の強み
- 企業の悩みに応じた伴走型のコンサルティングや研修
[東京23区／組織開発・人材開発]
「和を以て基となす」を理念に掲げ、信頼と調和にあふれる会社づくりに尽力
「近年は中小企業を取り巻く情勢が刻々と変化し、柔軟に対応していくことが求められています。企業の4大経営資源『人・物・お金・情報』の中で、当方は『人』に関する専門家として、会社の発展をお手伝いします...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 社会保険労務士
- 専門分野
- ・労務、人事関連・各種社内研修・組織開発・就業規則・ハラスメント予防・社会保険労働保険手続き
- 会社名
- 社会保険労務士オフィスHarmony
- 所在地
- 東京都葛飾区青戸2-14-9 コーポミヤマ201
- このプロの一番の強み
- 人や組織がぶつかる「6つの壁」を取り除き、限界を突破させる
[東京23区／組織開発・人材開発]
マネジメント力によって、人を活かし、業績を伸ばす
安澤武郎さんは、実行支援型のコンサルタントを展開しています。これは、企業に入り込みハンズオンで事業を改革するやり方で、日常的な活動の積み重ねの中で改革を推し進めていきます。手間のかかる仕事ですが...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 経営コンサルタント
- 専門分野
- 事業変革の実行・定着化支援のためのコンサルタント
- 会社名
- 株式会社熱中する組織
- 所在地
- 東京都港区虎ノ門1-21-19 東急虎ノ門ビル2F
- このプロの一番の強み
- 飲食店に特化した公平で透明性の高い人事評価・給与設計システム
[東京23区／組織開発・人材開発]
飲食店に特化した公平で透明性の高い人事評価システムで、スタッフの成長をサポート
「スタッフの育成や報酬の査定に課題を感じている飲食店の経営者さまは、ぜひ当方にご相談ください」と話すのは、「Leap-it（リープイット）」の亀岡佑祐さん。焼肉店やおでん屋など9店を手掛け、実地で得たノ...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- システム開発
- 専門分野
- 会社名
- 株式会社Leap-it
- 所在地
- 東京都港区西麻布4-8-27
この分野の専門家が書いたコラム
EQとIQの違いは？リーダー・マネジャーこそ、高いEQが求められる
2024-10-19
EQとIQの違い EQ（Emotional Intelligence Quotient）とは、「こころの知能指数」と表現され、自分の感情をいかに上手に扱えるかを示す指標として用いられています。1990年代に、...
EQとは？EQが低い人と高い人の違い、どうしたらEQを伸ばせるかをご紹介
2024-10-15
EQとは EQとはEmotional Intelligence Quotientの略で、「感情をうまく管理し、利用できる能力」を指し、ビジネスの現場において必要となる対人コミュニケーションの基本的な能力といわ...
動機づけの基礎理論を学ぶシリーズ⑨ 期待理論
2024-10-04
組織マネジメントにおいて、「動機づけ」が必要な場面は多々あります。意欲の高い社員はすぐに行動に移しますし、困難な課題にぶつかっても諦めずに知恵を絞ります。言われたことだけではなく、新しい工夫を試し、プラスアルファ...
この分野の専門家が取り扱うJIJICO記事
4月施行の労働条件明示ルールの変更が働き方に及ぼす影響
2024-03-07
2024年4月から、労働条件を明示する際のルールが変わります。労使双方に重要な改正が施行されますが、改正の内容は、有期労働者のみに適用される変更と、全ての労働者に適用される変更の2つに分かれます。
4月施行の労働条件明示ルールの変更は労使関係にどのような影響を及ぼすか？
2024-02-08
現在、労働契約を締結する際・更新する際に、一定の労働条件を労働者に明示しなければならないことになっていますが、今年の4月1日から重要な改正が施行されます。今回は、有期労働者に適用される変更について解説します。
コロナ禍後の勤務形態変更の問題点 ～テレワーク廃止を会社は決定できるか？
2023-09-08
コロナ禍で一般化した在宅勤務。ですが現在は、在宅勤務を廃止したいという企業が多くなってきています。本記事では、テレワーク・在宅勤務を終了する際の問題点や会社がとるべき対策を紹介しています。
