すぐに答えを求める従業員には、自分で考える癖をつけさせる
現在発売中のプレジデントの人事部の証言という匿名座談会の記事に、もはや人材の2:6:2の法則は崩れていて、現在はどちらかというと2:8になっているかもしれないということが書かれていました。
すなわち会社をドライブしていくのに必要な社員は2割で、その他リストラ要因が8割もいるという大胆な意見で、読者がサラリーマンであることを考えるとなんともショックな話です。
人事部(規模は比較的大きめと思われる)が匿名とはいえインタビューにこたえているわけですので、それを象徴するようなことが行われているからだと思います。
2:8の法則は、他にもいろいろところでみられます。多いのは、2割の商品群で8割の売り上げをあげているということでしょうか。
同じように2割の人がいれば、8割の売上げを確保できるとなると、利益を重視していかなければならないと企業は、事業規模の縮小の際には、8割は不要な人材となってしまうわけです。
いずれにしても下位2割ではなく、その他大勢の8割がこのままではリストラ要因になる可能性があるということです。
労務リスク回避のため、このような取材記事の大手企業(中堅企業も含む)は、配置転換をし、その都度チャンスをあたえ指導をしていきますが、それでもあまりにも評価が低いと、退職勧奨を水面下でしている会社もあるのではないかと思います。そのような人は受け入れ先もないということも多く、人事部も悩みの種のようです。
今後はポスト不足から課長や部長も単なる部下をもたないポジションに異動したり、降格されてしまう可能性があります。
今後どのように当事者たちにモチベーションをあげてもらい、企業の業績アップに貢献してもらうかが課題といえます。
プレジデントを読んでいるような人たちは、比較的意識が高い人が多いので、これを読んで上位2割に入ろうと努力すると思いますので、余計その差は広がるのかもしれません。
本日もコラムを読んでいただきありがとうございました
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株式会社アイウェーブ
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