従業員の配偶者がメンタル不調というケースで会社がしなければならないこと
少し前のブログでも新型うつのことを少しだけ書きましたが、やはり今労務管理の問題、人に関する経営問題のトップは、間違いなくメンタルヘルス対策であることはまちがいありません。
少し前になりますが、日経新聞にもアドバンテッジリスクマネジメントが企業・団体を対象に実施した意識調査のうち、気になるメンタルヘルスに関する内容について、次のような結果が出ていました。
・メンタルヘルスの不調者が増加・・・58.7%となっており、従業員数が1000名以上の企業は、71.6%は増えていると答えたとのこと。
企業規模が大きいところの方が不調者が増加していると感じているようですね。
とにかく、中堅以上の企業は、今までいろいろメンタルヘルス対策をやってきていますが、効果は不十分と考えている企業の割合が高く、現在のメンタルヘルス対策を見直す必要があると74.4%の人が答えていることが明らかになったわけです。
今後は、より1次予防が重要になってくると思いますが、健康増進、職場のコミュニケーションの
活性化、残業時間の削減などの基本的な対策をもっと重視していく必要があるといえます。
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