HR Techへの関心度合いが10年後の企業存続を決めるかも！？

2020年2月14日

テーマ：労務管理

コラムカテゴリ：ビジネス

コラムキーワード：労務管理

マイナビさんが昨年12月に実施した人材ニーズ調査によると、

2030年までに重要性が高まる項目の第1位は
「新卒採用を中心とした若手人材の確保」でした。

マイナビさんの調査結果はこちら
https://saponet.mynavi.jp/release/enterprise/needs/recruitment_needs_2019/

ちなみに、第2位は、「中途採用を中心とした中堅人材の確保」。

労働力人口が減少していく中で、
今後10年は人材確保に動く企業が多いことが分かります。

ただ、私はこの結果は意外でした。
それは、「HR Techの利用」が約20項目の中では最下位だったことです。

10年後であればおそらくHR Techも浸透しているでしょうが、
今の段階ではまだまだマンパワーに頼る施策を考えざるを得ないということでしょうか。

私は、多くの会社がHRTechに重点を置いていない今の段階で、
あえてHRTechに関心を寄せて導入も図っていくことが
差別化に繋がり10年後の企業存続につながるのではないかと思っています。

私は勤怠管理ソフト「ジョブカン」の認定アドバイザーをしており、
導入の支援もしています。
昨年は導入実績は1社でしたが、最近はお問合せが増えてきています。

人材確保のための採用活動も重要ですが、
労働生産性向上のための施策も併せて考えていく必要が今の時期には必要だと思うのです。
そのひとつが、HR Techの活用になるのです。