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コラム
評価制度と人材リスク
2020年7月27日 公開 / 2021年3月1日更新
評価制度とは社員の能力、勤務態度、成果などを評価します。
そして、昇格および昇給や賞与を決定する要素です。
評価制度は公平で客観的であることが重要であると言われることが多いです。
しかし、注意しないと社員のやる気を失わせるリスクもありますね。
「総合的に」や「客観的に」という言葉は曖昧な印象を感じませんか？
評価制度で最も重要なことは透明性と納得性
まずは企業がどのような人材を育てたいか、ということを社員に示すことが必要です。
たとえば、実力を重視したいと考える企業は、社内の実力とはなにかを定義します。
そして、それを具体的に示す項目を中心に評価します。
そうすることで、社員は評価制度を見て何をがんばれば良いのかを理解します。
上手くいかない人事評価制度
何を重視して評価するかが明確になっていません。
重視すべき能力、価値観も具体性が全くないのです。
曖昧な評価制度では、企業が本来求めている行動や成果からはずれることになります。
そうしたことが社員の不信感を招きます。
評価項目は企業の方向性を示す重要なもの
ただ、項目だけでは意味がありません。
その項目を達成するための手段までを示さなければ社員教育にはつながらないのです。
企業においてどのような人材が必要なのか、どのような成果を高く評価すべきか、を具体的にしてどのように行動するべきかを明示するべきです。
評価制度が正しく機能すれば
各社員の適正や能力を把握するタイミングを逃し、長期的な人材育成や人材フロー計画を実行することができなくなるリスクがあります。
そして、評価に基づく適切なフィードバックは双方にとってよい結果を生むこととなります。
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