契約書　略表示の落とし穴

契約書では，当事者名など，繰り返し書かねばならない事柄を，甲とか乙と略表示をする場合がありますが，複数の当事者を，甲とか乙というような，単数を表す略表示で表示してはなりません。

例えば，
金銭消費貸借契約書の前文で，
「凸山太郎，凸山花子（以下２人を総称して「甲」という。）及び凹川波男（以下「乙」という。）とは，次のとおり，金銭消費貸借契約を結ぶ。」
と書き，
本文で，
「第○○条　甲は，乙に対し，平成２６年１２月２５日に１０００万円を支払う。」と書くと，
これは，「第○○条　凸山太郎と凸山花子は，凹川波男に対し，平成２６年１２月２５日に１０００万円を支払う。」という文ですので，その意味するところは，「凸山太郎と凸山花子は，それぞれ，凹川波男に５００万円を支払う。」ということになるのです。

恐らく，このような複数の当事者を，単数の当事者のための略表示を使って表示する人の意図は，
「凸山太郎と凸山花子は，連帯して，凹川波男に１０００万円を支払う。」と書きたかったのだろうと想像されますが，そのような場合は，前文で，
「凸山太郎（以下「甲」という。），凸山花子（以下「乙」という。）及び凹川波男（以下「丙」という。）とは，次のとおり，金銭消費貸借契約を結ぶ。」と書き，本文で，
「第○○条　甲と乙は，連帯して，丙に対し，平成２６年１２月２５日に１０００万円を支払う。」と書かなければなりません。

略表示は，表示を簡略にしただけのものです。
複数の当事者を単数の表示にしたことで，複数の人に連帯責任が生ずるものではありません。
連帯債務や連帯責任は，「連帯して支払う。」と書かねば生じないのです。