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コラム

家庭経済が肥満に影響?

2015年6月19日

家庭の経済状況は、親の肥満に関わらず12~18歳児の過体重リスクに関連することが、日本医科大学衛生学・公衆衛生学の研究で分かった。家庭の経済状況と児の肥満についての報告は日本では初めてという。
検討では、厚労省が行う2つの全国調査から6~18歳の794人のデータを抽出。家庭の収入・支出や親の学歴、親の職業といった社会経済因子の高低で3群に分け、肥満との関連を分析した。
過体重率は学童期(6~11歳)で12.3%、青年期(12~18歳)で9.1%だった。年齢、性、親の体重といった交絡因子を調整して分析した結果、年収が200~600万円と中位家庭の青年は、600万円以上の高位家庭の青年に比べ、過体重であるリスクが有意に高いことが明らかになった(危険率2.26倍)。月の支出平均(世帯人数調整前)が16.5万円と低位家庭の青年も、45.2万円と高位家庭の青年に比べて過体重となるリスクが高かった(危険率3.40倍)。
欧米と異なり、学童ではこうした関連は認められなかったことから、同研究者らは「日本では学校給食がなくなる青年期に家庭の経済状況の影響が出やすいのかもしれない」としている。青少年期の肥満は成人の肥満や肥満関連疾患の有病率・死亡率と関連することが知られている。

 やはり、学校給食は結構大事なのかも?知れませんね!

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