離職率が高い場合の対策法と対策事例

離職率の理由は一つではないので原因の特定が最優先

離職率のデータを調べてみると、産業や事業所規模、賃金や残業時間などいろいろな要因に結果が左右されていることが見えてきます。
特に産業別にみると、宿泊業、飲食サービス業や生活関連サービス業、娯楽業あるいは情報通信業などが離職率上位に食い込んできます。
こういった産業による離職率の高低は、業務内容や採用時の状況、キャリアパスなどに原因がありそうです。
特にサービス業はもともと学生にとっての人気職種ではありません。
そのため、意識が高い学生よりも、他業種の採用に落ちた人が仕方なく入社する場合やアルバイトの延長のつもりで入社してしまう人など、もともと退職のリスクが高い人が入社しているのも理由の一つです。
また、歴史が浅い企業が多く将来への展望が描けず不安が広がりやすいのも原因でしょう。
まずはその事業所の問題点の特定が最優先です。

離職率の低下に結びつく対策とはどういったものがあるか

離職理由は業種によっても事業所によっても様々ですが、離職率低下への取り組みはどの事業所でも検討されている重要事項です。
厚生労働省の調査では、定着を促すために事業所が行っている取組の上位を「職場での意思疎通の向上」「本人の能力・適正にあった配置」「教育訓練の実施・援助」「採用前の詳細な説明・情報提供」が占めています。
いずれも50%以上の企業がそれらの対策を講じているようなので、意識が高くなってきているのが分かります。
特に「本人の能力・適正にあった配置」や「採用前の詳細な説明・情報提供」はミスマッチを避けるために重要な過程だと言えます。
離職理由の上位に待遇面の問題がありますが、待遇面の改善は経営に直接影響を与えますので、すぐに対応するのが難しい現状があります。
そのため、まずは意思疎通を図りつつ、教育訓練の実施や援助によって従業員を支える方法が有効的でしょう。

ワークライフバランスを浸透させた事例

ある企業は、ワークライフバランスに配慮した制度や社内コミュニケーションを活発化する制度を導入したことによって28%もあった離職率が4%まで減少したそうです。
働くスタイルは人それぞれで、仕事に重きを置く人もいれば、プライベートを優先させたい人もいます。
そういった人の気持ちを普段のコミュニケーションから拾い上げ、ワークライフバランスが取りやすいような制度を導入したことによる成功例と言えるでしょう。
ただ残業を無くせばいいわけでも、賃金をあげればいいわけでもなく、コミュニケーションの中らかいかに本質を抜き取るか、そして時代ごとに変化させることができるかが離職率を下げる対処法になるということです。