従業員支援プログラム（カウンセリングサービス）

2018年7月3日

コラムカテゴリ：メンタル・カウンセリング

従業員支援プログラムの概要

従業員支援プログラムは従業員に対する福利厚生ケアの総称と考えられており、具体的サービスは多岐に渡り、プログラム内容も扱う事業所によって大きく変わります。
もともとは、大きな心的外傷を負った兵士や社会経済の混乱によりアルコール依存、薬物依存、うつ病などに陥った人が増えてきたことが問題視された時代に、メンタルヘルスを保つことを目的としてアメリカで広まったものです。
日本では2008年の労働契約法で安全配慮義務が明文化されたことで導入が進みましたが、近年はメンタルヘルスの専門家を必要に応じて派遣依頼する「外部従業員支援プログラム」が注目を集めるようになりました。

従業員支援プログラムの目的

従業員支援プログラムの利用が広まってきたのは、事業所が従業員の精神的な負担による休職や離職を問題視するとともに、離職率の低下に向けた取り組みやモチベーションの向上が結果として生産性向上への重要な要素だと気付き始めている点が大きく影響しています。
メンタルヘルスケアはこれまで産業医が中心となって関わってきた部分ですが、実際にはメンタルヘルスケアを専門とする産業医は少なかったため、新たにメンタルヘルス専門分野の知識やスキルをもつ専門家を必要とするようになってきています。
また、従業員支援プログラムは従業員との個別カウンセリングによってストレスの要因を特定し改善策を提供するにとどまらず、人事・キャリア面からのアプローチも可能で、従業員の根本的な問題解決につながる提案ができるようになっています。

従業員支援プログラムに期待すること

従業員支援プログラムの対象者は従業員から管理層、組織全体まで包括するもので、健康の増進や疾病の予防、病気の早期発見や相談の体制、そして再発の防止までをトータル的にサポートすることを目的としており、従業員に対するメンタルカウンセリングやキャリアカウンセリングを通じて、従業員のストレス要因を明確にするとともに、職場環境の問題点を特定し改善させる役割を担います。
また、従業員の特性を生かしたキャリアコンサルティングは、従業員のモチベーション向上だけではなく、企業の生産性向上に大きく貢献する可能性を秘めています。
従業員に対する労働契約上の安全配慮義務が求められる中、より専門的でトータル的なメンタルヘルスケアを目的とした従業員支援プログラムの活用は、今後より一層重要性を増してくるでしょう。

この記事を書いたプロ

働く人のメンタルヘルスを支えるカウンセラー

浅賀桃子（ベリテワークス株式会社）

03-5842-1905