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原聡彦

医療経営指導の専門家

原聡彦(はらとしひこ) / 医業経営コンサルタント

合同会社 MASパートナーズ

コラム

在宅医療を事業化していくための三つの条件 VOl.111

2011年6月8日 公開 / 2018年9月17日更新

テーマ:医療経営の処方箋

コラムカテゴリ:ビジネス

本日は在宅医療を事業化していくための三つの条件をお伝えします。

私は、士業の先生方へ医業クライアントに対するコンサルティングやコーチングの実践ノウハウをお伝えしていますが、最近よく士業のクライアントである診療所の院長に増患対策で在宅医療へ取り組むようアドバイスしている会計士・税理士の先生がいらっしゃいます。

そうしたアドバイスをしている会計士・税理士の先生方から在宅患者を増やすにはどのような事をすればよいかという相談をよく頂きます。

私がまず質問させて頂くのは、「なぜ、在宅医療なの?」という事です。そうすると、8割以上の確率で「最近、患者さんの減少が激しく経営が厳しくなってきているため」という返答が帰ってきます。

このような返答が返ってきた時は必ずこう答えます。


「残念ながら、それでは在宅患者は増やせませんよ。」とお伝えしています。

在宅患者を事業化していくためには、生半可な事ではできないからです。私は、次の三つの条件が揃わないと在宅医療を事業化できないと考えています。

一.そのドクターが在宅医療に取り組む意義は何か?
①在宅医療を通じて医師として何を得れるのか。
②患者さん・ご家族にどんな喜びを与えることができるのか。

二.在宅医療を情熱をもって取り組むことができるのか?
上記一の意義が動機づけとなり、情熱を燃やしやり続けることができるか。やり続けることで独自性が生まれたクリニックオリジナルの仕組みとなるのを今までもよく見てきました。

三.集患から患者確保の仕組みを持っているか?
意義と情熱だけでは在宅患者を獲得できません。そのクリニックの独自の集患から患者獲得の仕組みがあって、はじめて在宅患者が増えるのです。地域の状況をよく見極めたうえで患者獲得の仕組みづくりにチャレンジ頂きたい。

在宅医療を事業化するにあたり、いろんな考え方があると思いますが、私は在宅医療に事業化するにあたり、上記の一、ニの条件は必要条件と考えています。

これを十分条件にするためには、三つの条件である患者獲得の仕組みを院長先生とコンサルタントの協働作業で作っていくことであると考えています。

私は、「安易に在宅医療に取り組みましょう」ってよー言いませんが・・・。

最後までお読み頂きありがとうございました。感謝。

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 合同会社 MASパートナーズ 原 聡彦(hara toshihiko)

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