二世帯住宅で建てた後に後悔する失敗ポイント

準備はじっくりと、家族と話し合って進める

さて、二世帯住宅と言っても、十人十色。10の家族には10種類の…100の家族には100種類の形があります。

家族ひとり一人の思いを形にしていくのは、決して簡単なことではありませんが、準備に時間がかかっても、家族みんなが納得する二世帯住宅にしたいものです。

以前のコラムでも書きしましたが、二世帯住宅はどんな世帯構成で暮らすのかがポイントになってきます。
妻の親との同居なのか、夫の親との同居なのか…それによって、住まいのタイプもプランも異なります。
家族みんなが快適に過ごせるように、じっくりと話し合いましょう。

情報収集はもちろん、モデルハウスや展示場などにも積極的に足を運びましょう。
一生に一度のことなので、後悔しないように下準備をしておくのです。

親世代と子世代で別々で打ち合わせを

では、建てた後に後悔しないようにするには、どうすれば良いのでしょう。手遅れにならないように、ここで失敗するポイントについて検証してみたいと思います。
まず、打ち合わせの段階で遠慮してしまうと、後々のストレスやトラブルにつながります。
言いたいことは、初期の段階ではっきりと言いましょう。

特に夫の親世帯との二世帯住居となると、話し合いの場において妻は、義父母に気を使い言いたいことが言えない…というのが通常でしないでしょうか。
しかし、それでは、それぞれの意見が反映されません。

親世代と子世代で別々で打ち合わせをすれば意見が言いやすいこともあります。
そして、各々の間に第三者が入り、双方がうまくいくようにコーディネーターとしてまとめてもらうのです。
弊社でも、親世代と子世代の間に入ってまとめ役をさせていただくことができます。

親の死後、相続でもめないために遺言の作成を

住まいづくりにおいて、プランニングの段階でそれぞれの希望などについてきちんと整理をして出しておかなければ建った後では、取り返しがつきません。親世代、子世代、それぞれ個別で構いませんので、言いたいことはすべて言いましょう。

今までの失敗例として、親が亡くなった後の住居の相続ついて考えていなかったために問題になってしまったことがあります。

まず、兄弟姉妹が複数にいる場合は、彼ら(彼女)も遺産相続人になります。住居を三もしくは四分割できないので、せっかく建てた二世帯住居を売ってお金に換金するという最悪の結末になってしまいます。住み慣れた家をこういったカタチで手放すことは、なるべく避けたいですよね。

そのためには、親が元気なうちに土地や建物の持ち分割合をどうするかを遺言に残してもらい、弁護士立ち会いのもと事前に決めておくことをおすすめします。

また親の死後は、完全同居型であると、広すぎで維持に困るということも聞きます。
完全分離型で、兄弟姉妹がおらず、遺産として何も問題が発生しない場合は、空いている住居スペースを賃貸として活用できるので便利です。
遺産や相続の問題は、専門家を通して準備を進めましょう。