省エネ基準は検証しなくていいのか①～日本住宅史上の大転換なのに
昨年の12月1に○□新聞の○○氏の記事が朝刊に乗りました。約一週間後、私のところに手紙と共に新聞が送られてきました。
記事の中には、もちろんオープン工法とクローズド工法の説明が出ていますが、その他に愛知県内で実際にメーカーが建てた家に住んでいる人の話が書いてありました。築十数年のそのお宅では外壁がはがれそうになる、1メートルほどの部材が落ちるなど複数の不具合が出ていて、住宅診断会社に連絡したのですが(記事にはメーカーに相談したのかは書いていません)、調査のための資料をメーカーに求めたところ、メーカーに断られたことが書いてありました。
④に書いたように作り方を公開していないため、住宅診断会社には資料がないと何が原因なのかわからないのです。どのような方法で落ちた部材を止めていたのか、どのような方法で外壁を固定しているのかが分からない限り、落ちた原因も修理の方法も考えられないのです。
記事半ばには「自分たちはメーカーに囲い込まれたのです。」というこの住宅の所有者の言葉を読むと、当事者の無念さが伝わってきました。メーカーは⑥の前半に書いたようにリフォーム業者を選択する自由を与えず、また、⑥の後半に書いたようにリフォーム工事に困らないのです。
外壁のはがれや、部材の落下は(現場を見たわけではありませんが)、経年変化でなければメーカーの施工ミスではないのでしょうか。それが施工ミスか経年劣化かは、そのメーカー以外に判断できません。クローズド工法ですから。
クローズド工法を使用するメーカーは、新築契約する時に自社もメリットばかり言わないでリフォーム工事は他に頼めないという大事なデメリットも説明すべきだと思います。
次回は、『材種は何でもいいのか①』です。
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