【男女トラブル・マッチングアプリ】マッチングアプリの相手に住所を知られて不安なときは？

「まだ会ったこともない相手から『〇〇駅の近くに住んでるよね』とメッセージが来た」「やり取りをやめようとしたら『家は分かっている』と言われた」。マッチングアプリで知り合った相手に住所を知られたかもしれないという不安は、相手と会ったことがあるかどうかにかかわらず生じます。

　ネット上には、アプリの安全な使い方や、ストーカー被害の相談先を紹介する情報が多くあります。ただ、相手の言葉から「住所を知られた」と気づいたその時点で、何を確かめ、何を残し、どの順で動けばよいのかは、あまり整理されていないように見えます。

　この記事では、住所を知られたと分かった直後を出発点に、最初に確かめたいこと、住所が伝わる経路、相手から届いた言葉の法的な見分け方、その日のうちにしておきたいことを順に解説します。一度会った相手がすでに自宅を知っていて、まだ何も起きていない段階の備えについては、【男女トラブル】一度会っただけの相手が自宅を知っている｜その後の不安への備えで詳しく扱っています。

最初に確かめたい3つのこと

　住所を知られたと気づくと、気持ちが焦って、相手に問いただしたり、すぐにアプリを退会したりしたくなります。その前に、次の3点を落ち着いて確かめておくと、取るべき対応が整理しやすくなります。

今夜の安全に差し迫った危険はあるか

　相手が「今から行く」「家の前にいる」と伝えてきた、自宅の近くで相手らしい人物を見かけた、危害を加えるような言葉がある、といった場合は、迷わず110番通報を検討してください。今夜は一人で過ごさず、家族や友人のところに身を寄せることも考えられます。

本当に住所まで知られているのか

　相手が示している情報が、最寄り駅や地域名程度なのか、建物名や部屋番号まで含むのかによって、不安の度合いも取るべき対応も変わります。相手が実際には知らないのに、知っているかのように振る舞っている場合もあります。

　ただし、確かめるために「どこだと思っているの」「どうやって調べたの」と相手に問い返すことはおすすめしません。会話が続くきっかけになり、かえって相手にこちらの情報を与えてしまうおそれがあるためです。相手の言葉から読み取れる範囲で、どこまで知られていそうかを考えます。

相手は何のために伝えてきたのか

　相手が住所の話を持ち出した目的によって、問題になる法律が変わります。好意や、断られたことへの不満から伝えてきたのか、金銭などの要求の材料として持ち出しているのか、会話の流れで何気なく口にしたのかを、メッセージの前後から見ていきます。この点は、後の「相手から届いた言葉の見分け方」で詳しく扱います。

住所が伝わる主な経路

　相手と会ったことがなくても、アプリやSNSのやり取りから住所の手がかりが伝わることがあります。経路によって、見直すべき範囲と、相手の行為を問題にできるかどうかが変わります。

　自分から伝わった経路であっても、今後の行動を相手が控えるべきことに変わりはありません。「自分が写真を送ったのだから仕方がない」と一人で抱え込む必要はありません。

　尾行や機器の取り付けが疑われる場合は、早めに警察へ相談することを検討してください。位置情報の取得についてはGPS・AirTagで居場所を追跡された｜改正ストーカー規制法と位置情報無承諾取得の罪、スマホなどからの情報の漏れについては【ストーカートラブル】スマホや共有サービスから居場所が漏れている｜位置情報以外の経路を止めるで解説しています。

相手から届いた言葉の見分け方

　住所を知っていることそれ自体は、違法と評価しにくいのが通常です。法律が問題にするのは、相手がその情報を使って何を伝え、何をしたかです。届いた言葉は、おおまかに次の3つに分けて考えることができます。

「家を知っている」と伝えてくるだけの場合

　脅すような言葉がなくても、好意やそれが満たされなかったことへの怨恨の感情から、「どこに住んでいるか知っている」「今日は家にいたね」などと伝えてくる行為は、ストーカー規制法の「つきまとい等」のうち、行動を監視していると思わせるような事項を告げることにあたる場合があります（ストーカー規制法2条1項2号）。

　交際していなかった相手や、一度も会ったことがない相手であっても、規制の対象から外れるわけではありません。1回の行為でも、不安を覚えさせ、繰り返すおそれがあると判断されれば、警告や禁止命令の対象となりえます。令和7年の改正により、警察は被害者の申出がなくても職権で警告できるようになりました。警告と禁止命令の流れはSNS・LINEの執拗な連絡はストーカーになる？警告・禁止命令の流れで解説しています。

「家に行く」「家族に知らせる」など害を予告してくる場合

　住所を示したうえで、本人や家族の生命、身体、自由、名誉、財産に害を加える旨を伝えてきた場合は、脅迫罪（刑法222条）が問題になることがあります。法定刑は2年以下の拘禁刑または30万円以下の罰金です。

　「家まで行って話をつける」「近所に言いふらす」といった言葉が、どこから脅迫にあたるかは、言葉の内容や前後のやり取りによって判断が分かれます。返信しないことの意味や言葉の見分け方は、【男女トラブル】既読無視をしたら脅すようなメッセージが来た｜返信しないことの位置づけと、届いた言葉の見分け方で詳しく扱っています。

住所と引き換えに金銭などを求めてくる場合

　「家族や職場に知られたくなければお金を払え」「慰謝料を払わないと家に行く」など、住所を材料に金銭を求めてくる場合は、恐喝罪（刑法249条、10年以下の拘禁刑）が問題になることがあります。支払いに至っていなくても、未遂として扱われる場合があります。

　この場面では、求められるままに支払っても、それで終わるとは限らない点に注意が必要です。支払ったことで、さらに要求が続くこともあります。罪名の違いは恐喝・強要・脅迫はどう違うのか｜言い方で罪名が変わるで整理しています。

知られたと分かった日にしておきたいこと

ブロックや退会の前に、やり取りを保存する

　相手の言葉は、後で警察や弁護士が動くための材料になります。アプリによっては、退会や相手の退会によってメッセージやプロフィールが見られなくなることがあるため、ブロックや退会の前に、次のものをスクリーンショットなどで保存しておきます。

• 住所に触れたメッセージと、その前後のやり取り全体。
• 相手のプロフィール画面（表示名、年齢、写真、自己紹介、会員番号など）。
• LINEなど別の連絡手段に移っていれば、そのアカウント名やID、電話番号。
• 住所を知られたと気づいた経緯と日時のメモ。

　保存の順序については【男女トラブル・マッチングアプリ】退会するとやり取りは消えるのか｜証拠を残す順序、運営会社に記録を求められるかについては【男女トラブル・マッチングアプリ】アプリ内のメッセージは後から取り寄せられるのか｜保存期間と開示の限界で解説しています。

アプリの運営会社に通報する

　多くのマッチングアプリでは、迷惑行為や脅迫的なメッセージを運営会社に通報する機能があります。通報により、相手のアカウントが利用停止などの対応を受けることがあります。ただし、運営会社が相手の本名や住所をこちらに教えてくれるとは限らず、開示には慎重な対応をとることが多いのが実情です。通報は、相手の行為を止める手段の一つとして位置づけておくのが現実的です。

警察に相談して記録を残す

　差し迫った危険がない場合でも、最寄りの警察署の生活安全課や、警察相談専用電話（#9110）に相談することができます。相談した事実と内容は警察に記録として残り、後に相手が行動に出たときの判断材料になります。警察と弁護士のどちらに先に相談するか迷う場合は、警察に相談すべきか、弁護士に相談すべきか｜窓口の使い分け早見表を参考にしてください。

住所以外の情報の出口を見直す

　住所を知った相手が、次に勤務先や家族の情報まで知ろうとする可能性もあります。SNSの公開範囲、写真の位置情報の設定、アプリと同じ写真を使っているアカウントの有無などを確認しておきます。同居する家族がいる場合は、相手の特徴や表示名を伝え、来訪や郵便物があっても応対せずに知らせてもらうよう決めておくと安心です。

　勤務先まで知られている場合は【男女トラブル】アプリで知り合った相手に勤務先を知られた｜連絡や来訪が起きる前に整えておくこと、住所がネットに書き込まれた場合は【ストーカートラブル】ネットに自宅の住所を書き込まれた｜削除とその日の安全確保をご覧ください。

避けたい対応

　不安が大きいときほど、次のような行動をとりがちです。いずれも、相手を刺激したり、こちらの立場を不利にしたりするおそれがあります。

• 住所をどうやって知ったのか、相手を問い詰める。
• 相手の住所や勤務先を調べ返して、こちらから伝える。
• 共通の知人を通じて、相手に圧力をかける。
• 要求された金銭を、相談せずに支払う。
• 怒りにまかせて、強い言葉で返信する。

　連絡を断つ場合も、感情的な表現は避け、必要であれば「今後はやり取りを控えます」と短く伝えるにとどめるのが基本です。刺激を避けながら関係を断つ方法はストーカーを刺激せず関係を断つ｜安全な接触遮断と証拠の残し方で解説しています。

弁護士に相談する意味

相手との窓口を弁護士に移す

　相手の連絡先が分かっていれば、弁護士が代理人として、今後の連絡や接触、自宅への来訪を控えるよう書面で求めることができます。本人同士のやり取りでは感情的になりやすい場面でも、第三者が窓口になることで、相手が冷静になる場合があります。相手が話し合いに応じれば、接触しないことや、知った情報を第三者に広めないことを、合意書の形で約束してもらえる場合もあります。

　当事務所でも、マッチングアプリで知り合った相手に渡した個人情報が不安になったご相談で、ご依頼の当日に削除と不拡散の合意書を締結した事例があります。詳しくは【解決事例】マッチングアプリで渡した個人情報や画像が不安に｜ご依頼当日に削除と不拡散の合意書を締結をご覧ください。

相手の情報が少ない場合

　アプリで知り合った相手は、本名や住所が分からないことも少なくありません。それでも、保存したやり取りや連絡先が、後で相手をたどる手がかりになることがあります。相手の情報が少ないときの進め方は【ストーカートラブル】マッチングアプリで一度会った相手が付きまとう｜交際していなくても使える手段と、相手の情報が少ないときの進め方で扱っています。

　相手がすでに自宅に来ている場合の対応や、引っ越しを考える場合の手続は、【ストーカートラブル】自宅マンションに来られている｜管理会社・オートロック・防犯カメラでできることや【ストーカートラブル】引っ越した先を知られないための手続の順序が参考になります。

よくあるご質問

一度も会っていない相手でも、ストーカー規制法の対象になりますか。

　対象になりえます。ストーカー規制法は、交際関係や面識の有無ではなく、好意やそれが満たされなかったことへの怨恨の感情を満たす目的で、つきまとい等が行われたかどうかを問題にしています。アプリ上のやり取りだけの相手であっても、住所を知っていると繰り返し伝えてくる場合などは、警察に相談する意味があります。

自分で送った写真から住所を知られた場合でも、相談してよいのでしょうか。

　相談して差し支えありません。住所が伝わった経緯にかかわらず、相手がその情報を使って不安を与える言葉を送ってくれば、問題になるのは相手の行為です。経緯を正直に伝えたほうが、警察や弁護士も状況を判断しやすくなります。

相手の本名が分からなくても、警察は動けますか。

　相手の本名が分からなくても、相談を受け付けてもらうことはできます。使っていたアプリ、表示名、連絡先、やり取りの記録などを持参すると、状況を伝えやすくなります。どこまで相手をたどれるかは事案によって異なります。

まとめ

• 住所を知られたと気づいたら、まず差し迫った危険の有無を確かめ、危険があれば110番通報を検討します。
• 相手が住所を知っていること自体は、それだけでは違法と評価しにくいのが通常です。
• 好意や怨恨の目的で「家を知っている」と伝える行為は、ストーカー規制法のつきまとい等にあたる場合があります（2条1項2号）。
• 害を予告する言葉は脅迫罪、住所を材料にした金銭の要求は恐喝罪が問題になることがあります。
• ブロックや退会の前にやり取りを保存し、運営会社への通報や警察への相談で記録を残します。
• 相手を問い詰める、調べ返す、相談せずに支払うといった対応は避けたほうが安全です。

　住所を知られたという不安は、相手の言葉が届いた瞬間から生活全体に広がりやすいものです。ただ、その時点でやり取りを残し、相手の言葉の性質を見分けておけば、後から選べる手段は増えます。一人で抱え込まず、早めにご相談ください。