コラム

「何をやるか」は経営者自身に考えてもらうしかない―ビジネス支援、直接法か間接法か悩んだ末に―Ⅵ

2019年5月3日

コラムカテゴリ：ビジネス

[顧客とその顧客の関係に直接何かを伝えることはできない]

と、ここまで書いてきて今回のタイトルについて改めて振り返ってみたいと思います。
何が「隔靴掻痒のビジネス支援」なのでありましょうか。
隔靴掻痒（かっかそうよう）というのは痒い所に手が届かない、歯がゆい、もどかしい思いをするといったことであろうと思います。

さて、我々会計人の経営支援も、これに少し似たところがないでしょうか。
というのは、「経営計画の策定サポート」という支援の仕方は、直接成果を上げるものではないからにほかなりません。
成果を上げるために計画を立て、それに沿ってクライアントである経営者や社員のみんなが努力をすることで初めて成り立つのです。

基本的に、その努力の具体的な内容については「自分たちで考えてください。」という形をとることになります。
クライアントに直接、方法論、やり方と言ったものをレクチャーするのではないのです。

但し、これは考え方として間違っているわけではありません。
会計人としては極めて真っ当な支援の方法といえるでしょう。
その理由は二つあります。

それは、ひとつは経営計画の達成結果は財務諸表という形で表現されるため、我々の専門分野ということになるからです。
もう一つは、これは極めて重要なことなのですが、「何をやるか」は、結局、経営者自身に考えてもらうしかないからなのです。
「何をやるか」の具体的な中身にまで、外部の我々が踏み込むことはできないのです。

我々のお客さんである経営者には、彼のお客さんに対してどうしていったらいいか、を自分で考えてもらわなければなりません。
つまり、顧客とその顧客の関係に直接何かを伝えることはできないのです。
したがって、これが間接的な支援であることに違いはないことになります。

一生懸命、お話はするのですが・・・・

つづく