公認心理師国試、大卒の施設要件に介護医療院追加 厚労省などが省令を告示
すでにお知らせしていますが、本日1月13日に「臨床心理士の公認心理師合格戦略」を開催します。
こちら
前回12月16日には、みんなの公認心理師合格戦略でしたが、今回は臨床心理士に焦点をあてます。何度も言ったことですが、臨床心理士と公認心理師は別資格と考えるのが妥当です。ですから、今のところ、二つの資格を保有することを政治家も推奨しています。公認心理師の資格の質は、臨床心理士に依るところが大きいのは紛れもない事実です。臨床心理士と公認心理師の試験の違いは、まず面接の有無です。公認心理師試験には面接がありません。いずれ公認心理師が増えて、「偉い」人が出てきたら、行われるかもしれませんが、今のところありません。臨床心理士は、学科試験合格後面接があります。関東圏以外の人も、面接関連の数十分のためだけに、東京に行かねばならないところがつらいところです。そして不幸にして面接に不合格になると、また学科からやりなおさなければなりません。指定大学院入学から考えるとかなりの年月と費用を要します。そうやって資格の質を担保しているのだと考えられます。一方で今の公認心理師は、少なくとも経過措置期間はすでにある程度「完成されている人」を公認心理師にしていくことを前提にしているようです。多くの場合、それは臨床心理士のことを指しており、臨床心理士の質の高さを信頼している面はあると思います。その意味では公認心理師は、臨床心理士を前提とした資格であることは言えると思います。試験においても、やはり臨床心理士の受験勉強をした人は、アドバンテージがあります。当塾を出て、臨床心理士を取ってあまり時間のたっていない人は、比較的合格しやすかったと思います。やはり、その勉強をしていると、確実に取れる問題を取れば、なんとか6割に届いたのだろうと思います。時々、昨年、両資格を受験して公認心理師に合格して、臨床心理士に不合格になったという話を聞きますが、多くの場合、面接で不合格になるという不幸なケースのようです。
となると、臨床心理士の方々は、そうでない方々よりも合格する確率は高いと思いますが、受験してから年数がたっている方は、まずは心理学の勉強のおさらいをすることが望ましいでしょう。基本的な知識をしっかり入れ直して、その上で、この幅の広い他分野に着手していくのが妥当と言えます。一方で、法律的な知識は、あまり問われませんので、このあたりはこれから臨床心理士もしっかり覚えておかねばならないところになります。
関心のある方は是非お越しください。
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