【風俗トラブル】カバンの中の物を「隠しカメラだ」と疑われたら、どう説明する？

風俗店の利用中に、キャストやスタッフから「カバンに入っているそれ、カメラですよね」と指摘され、持ち物を見せるよう求められたという相談があります。実際には充電用のモバイルバッテリーや仕事で使う機器だったにもかかわらず、説明がうまく伝わらないまま、誓約書への署名や金銭の支払いを迫られる方も少なくありません。この記事では、カバンの中の物を隠しカメラだと疑われたときに、何をどう説明すればよいのか、その場で求められることにどう向き合えばよいのかを整理します。

カバンの中の物が「隠しカメラ」と疑われやすい理由

　近年は、モバイルバッテリー、ペン、腕時計、置き時計、メガネ、車のキー、USB充電器など、日用品の形をした小型カメラが安価に出回っています。風俗店の中には、こうした機器による盗撮被害を防ぐため、キャストに見分け方を教えたり、不審な持ち物があれば店に連絡するよう指示したりしているところもあります。

　そのため、キャストの側から見ると、見慣れない機器や小さな光が点滅している物は、それだけで警戒の対象になりやすい状況があります。疑われるきっかけとしては、次のような場面がよく見られます。

• スマホを充電するため、モバイルバッテリーをベッドの近くに置いていた。
• カバンの口が開いたまま、キャストのいる方向に向けて置いていた。
• 充電中のランプや、スマートウォッチの画面の光が目に入った。
• 仕事で使うICレコーダーや小型の機器がカバンから見えていた。
• シャワーの間などにカバンの位置が変わっていたように見えた。

　疑いをかけた側に悪意があるとは限らず、自分の身を守るための確認であることも多いと考えられます。だからこそ、感情的に否定するより、相手が何を不安に感じているのかを受け止めたうえで、落ち着いて事実を伝えることが大切になります。

まず分けて考えたい3つのこと

　隠しカメラを疑われた場面では、次の3つが混ざって語られがちです。それぞれ別の問題として切り分けておくと、説明の軸がぶれにくくなります。

1. 相手から見て、カメラのように見えたこと。
2. その物に、実際に撮影する機能があるかどうか。
3. 撮影機能があるとして、撮影しよう、あるいは撮影したといえるかどうか。

　性的姿態撮影等処罰法の撮影罪（3年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金）や各都道府県の迷惑防止条例は、いずれも撮影する意思をもって撮影したことを前提にしています。撮影罪は未遂も処罰の対象とされていますが、カメラのように見える物を持っていたというだけで、ただちに犯罪になるわけではありません。どの点が問題にされているのかを見極めることが、説明の出発点になります。法律の構造については撮影罪は何を禁じているのか｜条文の構造を風俗の場面で読むで詳しく解説しています。

　持ち物の状況ごとに、説明の軸と示せるものを整理すると、次のようになります。

どう説明するか｜伝え方のポイント

「それが何か」を具体的に伝える

　「カメラではありません」と繰り返すより、「スマホの充電に使っているモバイルバッテリーです」「仕事で使っているICレコーダーで、今日は電源を入れていません」のように、その物が何で、何のために持っていたのかを具体的に伝えるほうが、相手の不安は解けやすい傾向があります。いつ頃、どこで買った物か、普段どのように使っているかも、思い出せる範囲で添えるとよいでしょう。

　通販で購入した物であれば、スマホの購入履歴から商品ページを示すことで、撮影機能のない製品であることを確かめてもらえる場合があります。

見せるときは自分の手で、範囲を決めて

　店のスタッフやキャストに、カバンの中身や持ち物を見せる法律上の義務はありません。もっとも、疑いを解くために、自分の判断で問題の物を見せるという選択もあり、見せるか見せないかに唯一の正解があるわけではありません。

　見せる場合は、物を相手に預けたり、カバンごと渡したりせず、自分の手に持ったまま示すことが考えられます。撮影機能付きの機器であれば、録画フォルダが空であることを自分で操作して見せる方法もあります。財布やスマホなどを預けるよう求められたときの考え方は、【風俗トラブル】財布やスマホを店に預けさせられた｜所持品を返してもらう方法をご覧ください。

「念のため」の謝罪や認める言葉は避ける

　その場を収めたい一心で、「疑われるような物を持ってきてすみません」「撮ったかもしれません」といった言葉を口にすると、後になって撮影を認めた発言として扱われるおそれがあります。不安にさせたことへの気遣いと、撮影を認めることは別のものです。事実と異なることには同意しない、という姿勢を保つことが大切です。

その場で壊す・捨てる・データを消すことはしない

　疑いを晴らそうとして、問題の物を分解したり、記録媒体を抜いて捨てたり、データを消したりすると、かえって証拠を隠したと受け取られるおそれがあります。撮影していないのであれば、物も記録もそのまま残しておくことが、後で潔白を示す材料になります。詳しくは撮影データを消してしまった｜証拠隠滅と復元の実際をご参照ください。

その場で求められやすいことへの向き合い方

身分証の提示や撮影

　「疑いが晴れるまで身分証を預かる」「免許証を持った写真を撮らせてほしい」と求められることがあります。店に身分証を見せる義務はなく、一度渡した情報は後日の請求や連絡に使われることがあります。身分証の提示・撮影を求められた場合｜応じる義務と拒否の帰結もあわせてご確認ください。

誓約書や「罰金」への署名

　「盗撮をしたことを認める」「罰金として〇〇万円を支払う」といった書面への署名を求められても、内容に納得できない書面には、その場で署名しないのが基本です。店が私人として罰金を科すことはできず、書面に「罰金」と書かれていても、その金額をそのまま支払う義務があるとは限りません。「罰金」を請求された｜私人が罰金を科すことはできない、脅されて署名した念書・示談書は有効か｜「無効」と「取消し」の違いで詳しく解説しています。

「警察を呼ぶ」と言われた

　撮影していないのであれば、警察に来てもらうこと自体が、ご自身にとって不利になるとは限りません。機器の中身を調べれば、撮影や録画の記録がないことは確認できるためです。警察官には、その物が何で、なぜ持っていたのかを、店に対してと同じように落ち着いて説明することになります。スマホや機器の提出を求められたときの考え方は、盗撮でスマホを見せろと言われた｜任意提出とロック解除をご覧ください。

　話し合いの途中で帰ろうとすると止められたり、身体をつかまれたりする場面もあります。そうしたときの考え方は、その場で腕をつかまれた｜私人による現行犯逮捕と初動対応にまとめています。

　疑いが晴れないまま金銭や書面を求められる場合は、その場で決めずに「弁護士に相談してから返事をします」と伝えてかまいません。誤解から生じたトラブルについては、【解決事例】性風俗店での誤作動による盗撮トラブル｜弁護士の付き添い交渉で誤解を解き事件化を阻止した事例も参考になります。スマホの操作を撮影と受け取られた場面については、【風俗トラブル】ストリップ劇場やショーパブで「撮影した」と疑われたら？でも整理しています。

撮影機能のある物を持っていた場合の注意点

　カメラ付きのモバイルバッテリーなど、撮影機能のある機器を充電や別の用途で持っていたという場合もあります。この場合、撮影していないことに加えて、なぜその機器をその場に置いていたのかが問われやすくなります。レンズがキャストの方向に向いていたなど、撮影するために置いたと受け取られる事情があると、撮影できていなくても未遂として問題にされる可能性があるためです。

　説明にあたっては、録画されたデータがないことを示すとともに、機器を購入した経緯や普段の使い方を具体的に伝えることが考えられます。撮影の未遂が問題になる場面については、撮影できていなくても逮捕？盗撮の未遂・建造物侵入罪のリスクで解説しています。

　一方で、実際に撮影していた場合は、事実を否定し続けることも、言われるままに高額の支払いを約束することも、後の対応を難しくするおそれがあります。撮影した事実を前提に、データの扱いや解決金の額を整理し、合意書の形で終わらせることを目指すのが一般的な流れです。風俗・メンエスで盗撮がバレた｜撮影罪(性的姿態撮影等処罰法)の罰則と対応もご参照ください。

後日、店から連絡が来たら

　その場では帰れたものの、翌日以降に店から「あらためて話がしたい」「来店してほしい」と連絡が来ることがあります。すぐに出向く前に、次の点を手元で整理しておくと、相談の際に役立ちます。

• 利用した日時、店名、利用した場所（ホテル名や部屋番号）。
• 疑われた物の製品名や型番、購入時期、普段の用途。
• 疑われた場面で、その物をどこに、どの向きで置いていたか。
• その場で見せたもの、渡したもの、署名した書面の内容。
• 相手方の名前や連絡先、求められている金額と理由。

　疑われた物そのものも、処分せずに保管しておくことが大切です。店から「警察に行く」と告げられている場合の動き方は、【風俗トラブル】店から「警察に行く」と言われた翌日にすること｜被害届が出る前の時間をご覧ください。

弁護士に相談するとできること

　弁護士にご依頼いただくと、店やキャストとの連絡の窓口を弁護士に移し、ご本人が直接やり取りをしなくて済むようにできます。疑われた物が何であるかを確認し、撮影の機能や記録の有無を整理したうえで、店に事実を説明し、請求に応じるべきかどうかを検討します。必要に応じて、今後の接触の禁止などを含む合意書の作成まで進めます。警察から連絡があった場合の対応についても、あわせてご相談いただけます。

　カバンの中の物を隠しカメラだと疑われたときは、その物が何で、撮影機能があるのか、撮影したといえるのかを分けて考え、具体的な事実で説明することが基本になります。その場で書面に署名したり、支払いを約束したりする前に、一度立ち止まって状況を整理することが大切です。