【風俗トラブル】ストリップ劇場やショーパブで「撮影した」と疑われたら？

ストリップ劇場やショーパブで、スタッフから「いま撮っていましたよね」と声をかけられ、別室に呼ばれてスマホの確認や身分証の提示、誓約書への署名を求められるという相談があります。撮影していないのに疑われた方もいれば、撮影禁止と知りつつ一枚撮ってしまった方もいて、状況はさまざまです。この記事では、こうした場面で何が問題になり得るのか、その場で求められることにどう向き合えばよいのかを、撮った場合・撮っていない場合に分けて整理します。

「撮影した」と疑われやすい場面

　ストリップ劇場の多くは、場内での撮影を禁止しています。ショーパブやダンスショーを見せる飲食店でも、出演者の撮影を禁止したり、決められた時間や有料の撮影サービスに限ったりしている店が少なくありません。そのため、スタッフは客席でスマホを構える動きに注意を払っています。

　疑いを持たれるきっかけとしては、次のような場面がよく見られます。

• 上演中にスマホを取り出し、画面を見ていたところを撮影と受け取られた。
• 時刻やメッセージの確認で、レンズが舞台の方向を向いていた。
• 撮影可能な時間帯が終わった後も、カメラを起動したままだった。
• スマホをポケットや胸元に入れていて、外から撮影しているように見えた。
• 同行者が撮影し、一緒にいた自分も関与を疑われた。

　いずれの場合も、スタッフの目に「撮っていたように見えた」ことと、実際に撮影したかどうか、さらにそれが法律上どう評価されるかは、それぞれ別の問題です。まずはこの3つを分けて考えることが出発点になります。

何を撮った疑いかで、問題になる法律が変わる

　同じ「撮影」でも、撮った対象や店の運営の仕方によって、刑事上の問題になり得るのか、店との約束の問題にとどまるのかが変わります。

舞台上の性的な姿を撮った疑い

　出演者の性的な部位や下着姿などを、相手の承諾なくひそかに撮影したと評価されると、性的姿態撮影等処罰法の撮影罪（3年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金）や、各都道府県の迷惑防止条例の問題になることがあります。撮影罪は未遂も処罰の対象とされています。

　もっとも、舞台の上で観客に見せることを前提に演じている姿を、撮影罪の対象となる「性的姿態」としてどう評価するかは、法律の定め方との関係で議論があり得るところです。どの法律が問題になるかは、撮った内容や場所、店の運営の仕方によって判断が分かれます。詳しくは「性的姿態」とは何か｜撮影罪の保護対象の範囲、撮影罪と迷惑防止条例はどちらが適用されるか｜都道府県による差で解説しています。

服を着た出演者や店内の様子を撮った疑い

　ショーパブのように出演者が衣装を着ている場面や、店内の雰囲気を撮っただけの場合は、撮影罪や迷惑防止条例の対象にあたらないことも多いと考えられます。ただし、店の撮影禁止のルールに反したことや、出演者の肖像やプライバシーの問題として、店や出演者から削除や今後の来店の制限を求められることはあり得ます。

　この場合に大切なのは、「店のルールに違反したこと」と「犯罪にあたること」を同じものとして扱わないことです。この区別については店のルール違反と犯罪は別物｜約款違反・債務不履行・刑事責任の3層で考えるもご覧ください。

劇場側が撮影を認めていた場合

　劇場が客に撮影を認めていたとしても、それで問題がなくなるとは限りません。過去には、劇場側が観客に撮影を許していたことが摘発の一因として報じられた事例もあり、劇場の運営そのものが公然わいせつとして問題にされる場面では、居合わせた客が事情を聞かれることもあります。

　整理すると、次のようになります。

その場で求められることへの向き合い方

　疑いをかけられた直後は、スタッフに囲まれたり、別室に案内されたりして、落ち着いて判断するのが難しい状況になりがちです。求められやすいことごとに、考え方の目安を整理します。

スマホを見せる・データを消す

　店のスタッフに、スマホの中身を見せる法律上の義務はありません。もっとも、撮影していないことを示すために、該当する時間帯の写真フォルダを自分の判断で見せるという選択もあり、見せるか見せないかに唯一の正解があるわけではありません。見せる場合でも、スマホを相手に預けず、自分で操作して見せる範囲を限ることが考えられます。

　一方で、撮影したデータがあるときに、その場で慌てて消すことには注意が必要です。後になって消去の経緯が問題にされたり、消した事実がかえって不利に受け取られたりするおそれがあります。詳しくは盗撮でスマホを見せろと言われた｜任意提出とロック解除、撮影データを消してしまった｜証拠隠滅と復元の実際をご覧ください。

身分証の提示や撮影

　免許証などの身分証を見せるよう求められたり、身分証を手に持った姿を撮影されたりすることがあります。店に身分証を見せる義務はなく、一度渡した情報は後日の請求や連絡に使われることがあります。応じるかどうかは、その後の影響も考えて判断することが大切です。身分証の提示・撮影を求められた場合｜応じる義務と拒否の帰結もあわせてご確認ください。

誓約書・念書・「罰金」への署名

　「撮影したことを認める」「罰金として〇〇万円を支払う」といった書面への署名を求められることがあります。内容に納得できない書面には、その場で署名しないのが基本です。強く迫られて署名してしまった場合でも、書面の効力を争える余地があることもあります。脅されて署名した念書・示談書は有効か｜「無効」と「取消し」の違いで詳しく解説しています。

帰らせてもらえない・警察を呼ぶと言われた

　話し合いが長引き、帰ろうとすると止められる場面もあります。警察を呼ぶと言われた場合、実際に警察が来れば、警察官に対して事実を落ち着いて説明することになります。警察が来たからといって、ただちに逮捕されるとは限りません。身体をつかまれるなど強い制止を受けたときの考え方は、その場で腕をつかまれた｜私人による現行犯逮捕と初動対応をご覧ください。

撮影していないのに疑われた場合

　撮っていない場合でも、否定するだけで話が終わらないことがあります。感情的に言い返すより、何をしていたのかを具体的に伝えるほうが、誤解が解けやすい傾向があります。たとえば「時刻を確認していた」「仕事の連絡に返信していた」など、そのときの操作を説明し、必要に応じて該当時間の操作履歴を自分で示すことが考えられます。

　それでも疑いが晴れず、金銭の支払いや書面への署名を求められる場合は、その場で決めずに「弁護士に相談してから返事をする」と伝えてかまいません。誤解から生じたトラブルについては、【解決事例】性風俗店での誤作動による盗撮トラブル｜弁護士の付き添い交渉で誤解を解き事件化を阻止した事例も参考になります。

実際に撮影してしまった場合

　撮影禁止と知りながら撮ってしまった場合、撮った内容によっては刑事手続に進む可能性があります。この場合は、事実を否定し続けることも、言われるままに高額の支払いを約束することも、どちらも後の対応を難しくするおそれがあります。

　撮影した事実を認めたうえで出演者や店との間で話し合い、データの扱いや解決金の額を整理し、合意書の形で終わらせることを目指すのが一般的な流れです。請求される金額が妥当かどうか、合意書に入れておくべき条項は何かは、事案によって異なりますので、早めに弁護士にご相談ください。

後日、店や劇場から連絡が来たら

　その場では帰れたものの、後日、店や劇場、出演者の関係者を名乗る人物から、示談金や違約金を求める連絡が来ることがあります。「出入り禁止にした」と告げられたうえで金銭を求められることもあります。来店を断られることと、金銭を支払う義務があることは別の問題です。【風俗トラブル】「ブラックリストに載せた」「出禁だ」と言われた｜出入り禁止と請求の関係もご参照ください。

　連絡にすぐ応じる前に、次の点を手元で整理しておくと、相談の際に役立ちます。

• 来店した日時と店名、着席していた場所。
• 疑われた場面で自分がしていたスマホの操作。
• その場で見せたもの、渡したもの、署名した書面の内容。
• 相手方の名前や連絡先、求められている金額と理由。

弁護士に相談するとできること

　弁護士にご依頼いただくと、店や出演者との連絡の窓口を弁護士に移し、ご本人が直接やり取りをしなくて済むようにできます。撮影の有無や撮った内容を確認したうえで、請求に応じるべきかどうか、応じるとすればどの範囲かを検討し、必要に応じてデータの削除や今後の接触の禁止を含む合意書の作成まで進めます。警察から連絡があった場合の対応についても、あわせてご相談いただけます。

　ストリップ劇場やショーパブでの撮影の疑いは、撮影の有無、撮った内容、店の運営の仕方によって、問題になる法律も解決の道筋も変わります。その場で書面に署名したり、支払いを約束したりする前に、一度立ち止まって状況を整理することが大切です。