[不動産物件・売買]の専門家・プロ …163人
全国の不動産物件・売買の専門家・コンサルタント
日本各地に事務所を構える「不動産物件・売買」に関する専門家の中から、あなたにぴったりのプロをお探しいただけます。 専門家の気になるプロフィールや取材記事、経歴、サービス内容を掲載しています。
中古住宅をリノベーションして、自分らしい暮らしを楽しむ「70年代不動産」を提案
「自分好みのおしゃれな家に住みたい」という願いをかなえる選択肢の一つにリノベーションがあります。会津若松市を拠点にする不動産会社「ファームブリッジ」代表取締役の岩橋雄太郎さんは、1970年~80年代の...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産業
- 専門分野
- 会社名
- 株式会社ファームブリッジ
- 所在地
- 福島県会津若松市真宮新町北2-79-1
老後の介護と相続に必要な「家族信託契約」をアドバイス
松本市、JR篠ノ井線村井駅のすぐ近くにツツミ宅建事務所はあります。大きな看板はなく閑静な住宅街の一角にたたずんでおり、一見すると不動産会社のようには見えません。それでもここに絶えず人が訪れるのは、...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 公認・不動産コンサルテイングマスタ- 、 相続対策専門士
- 専門分野
- ●相続対策・家族信託(エンディングノ-ト作成・生前対策・成年後見契約・遺言書作成・老 後介護と資...
- 事務所名
- 有限会社ツツミ宅建事務所
- 所在地
-
長野県松本市村井町西1-10-17
※ミレニアムガ-デン入り口
豊かな街づくりのために、相続物件の活用とライフプランの構築を専門家チームでサポート
「心づもりはしていても、いざ当事者になってみて初めて現実味を帯びてくるのが相続でしょう。中でも土地や建物といった不動産が財産に含まれている場合、手続きなどが煩雑で、想定以上に時間と費用がかかるこ...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産コンサルタント
- 専門分野
- 会社名
- Rworks株式会社
- 所在地
- 神奈川県横浜市中区万代町1-2-12 VORT横浜関内Ⅲ6F
「オーナー第一」を胸に、一都三県で約2500戸の賃貸物件を管理
東京都渋谷区に拠点を構える「ノースエステート」では、月額賃料3万8000円のアパートから100万円を超える高級マンションまで、一都三県にある約2500戸の管理を手掛けています。 「通常、賃貸の管理会社はオ...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産コンサルタント
- 専門分野
- 一都三県のアパート・マンション管理業務都内を中心とした高級物件の賃貸仲介・売買
- 会社名
- 株式会社ノースエステート
- 所在地
- 東京都渋谷区恵比寿南2-1-8
新しい風を送り込み、まちに元気を! 飲食店の開業を支援し、地域の活性化を目指す
漁業のまちとして知られる宮城県塩竈市。中心部の尾島町に、白を基調とした瀟洒(しょうしゃ)な建物があります。洗練されたエントランスが来訪者を迎えるこの場所は、不動産会社のオフィスです。 「お茶を...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産業
- 専門分野
- 会社名
- 株式会社サセイ不動産
- 所在地
- 宮城県塩竈市尾島町22-4
あらゆる依頼に誠意を込めて応えてくれる助っ人
大分市牧にある「トータルプランタグチ」。ガレージ付きの建物の前にはずらりと車が並び、一見「車屋さん?」と思う方も多いかもしれません。 実はここ、新車や中古車の販売、板金・車検・点検などの自動...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 何でも屋
- 専門分野
- 自動車・住宅関連業務・日常生活手助けなどお助けを必要とするお悩み対応
- 会社名
- 有限会社 トータルプランタグチ
- 所在地
- 大分県大分市牧1-14-21
新築、2世帯住宅への改築、移住に向けた土地探しなど沖縄での家づくりを無料でフルサポート
沖縄で家を建てたい人、建て替えたい人を支援する「アーキテクトPLUSJOY」の代表・西平奨矢さん。主要サービスの「家づくり相談室」では、土地探しから間取りの提案、建築会社選び、入居後のフォローまで全て無...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産コンサルタント
- 専門分野
- 会社名
- 合同会社アーキテクトPLUSJOY
- 所在地
- 沖縄県那覇市首里大名町3丁目4番地
家をもっと好きになれる、安心のリフォーム
大切な住まいをできるだけ長く、しかも愛着を持って使い続けるには、細かなメンテナンスとライフスタイルに合わせたリフォームが不可欠です。建築業界に15年以上身を置く住まいのベテラン・大久保慎也社長が経...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 住宅リフォーム業
- 専門分野
- 顧客の幸せのための“ウソのない”リフォーム
- 会社名
- 株式会社オオクボ(住まいサポート徳島)
- 所在地
- 徳島県板野郡北島町中村字明神下4-1
建築、リフォーム、不動産業を手掛け、家づくりや土地建物の利活用をサポート
「ライフスタイルにあったマイホームがほしい」「心安らぐわが家で安心安全に暮らしたい」。そんな声に応えるのは、群馬県伊勢崎市にある「エースワン」代表の阿久津順一さん。 1946年に木材加工業として創...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 住まいのプランナー
- 専門分野
- 会社名
- 株式会社エースワン
- 所在地
- 群馬県伊勢崎市田部井町2丁目638-1
父子二代で築いた歴史と実績をもつ不動産鑑定会社
大東鑑定株式会社の現代表である松﨑能久(よしひさ)さん。会社自体はお父さんである松﨑信男さんが昭和50(1975)年に創業し、今年で創業以来44年という歴史と実績を誇ります。能久さんは中央大学法学部を卒...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産鑑定士
- 専門分野
- 会社名
- 大東鑑定株式会社
- 所在地
- 福岡県福岡市中央区舞鶴 2-4-30
思い出や歴史が刻まれた住まいを、大切に使ってくれる人へつなぐお手伝いを
日本では、戦後の高度経済成長期における人口増加に対応するため、数多くの住宅が供給されました。戸建て用の宅地開発も続き、「わが家を持つなら新築」という概念が広く浸透しました。 一方、欧米では既存の...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 宅地建物取引士、 ファイナンシャルプランナー
- 専門分野
- 不動産の売却(相談 調査 査定 提案 販売など)
- 会社名
- もっともっと不動産(有限会社レンテックス)
- 所在地
- 石川県金沢市鞍月4丁目51番地
深く広い知見をベースに不動産の悩みを解決する、医者のような存在を目指す
いわて不動産株式会社は1988年に有限会社として設立して以来、賃貸業や不動産売買のみならず、不動産コンサルタントにも力を入れています。創業者であり、社長の田向定雄さんは2018年に北海道・東北地区で一人と...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産コンサルタント
- 専門分野
- 【専門分野】■不動産における相続業コンサルタント事業「専門家の診断・判断するのはご自分で最良の思...
- 会社名
- いわて不動産株式会社
- 所在地
- 岩手県盛岡市材木町2-26 近三ビル1階
共有名義不動産の自己持分の売却相談に強い
株式会社中央プロパティーは東京駅直結丸の内オアゾ(丸の内北口ビル)内にある不動産会社。代表の松原昌洙さんが得意とするのは、共有名義不動産の売買、仲介です。相続が絡む複雑な不動産取引を数多く扱って...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 宅地建物取引士
- 専門分野
- ■ 不動産売買仲介及び管理全般
- 会社名
- 株式会社中央プロパティー
- 所在地
- 東京都千代田区 丸の内1-6-5 丸の内北口ビル23階
この分野の専門家が書いたコラム
リフォームバック借上げとは②
2025-04-12
リフォームバックの実際の施工例を紹介します before after before after before after これはすべて、当社のグループ会社の新日本社宅プラスが リフォーム代を負担して...
相続と登記のプロ × 相続税のプロ × 不動産と借地のプロによる 不動産の相続 【無料相談会】開催!
2025-04-12
相続と登記のプロ × 相続税のプロ × 不動産と借地のプロによる 不動産の相続 【無料相談会】 ~相続、どうしよう、相談したら心が軽くなった~ 2025年5月23日(金)・25日(日...
○空室募集○
2025-04-12
賃貸物件が不足しています! 住宅確保要配慮者とは? 低所得者、被災者、高齢者、障がい者、DV被害者、子育て世帯、外国人、その他住宅の確保に特に配慮を要する者と定められています。(出典 国土交通省) ▷ 弊...
この分野の専門家が取り扱うJIJICO記事
お葬式がコロナで様変わり?人生最後のセレモニー、先祖供養への考え方について
2020-06-22
先祖供養やお墓の管理などを誰がするのかといったことに頭を悩ませている人も多いなか、葬儀や供養などをどのように考えばいいのでしょうか。家族葬に詳しい岡正伸さんに聞きました。
アパート空室率悪化 それでも賃貸アパートが増えているわけは?
2016-10-28
相続対策と低金利を背景に現在、賃貸アパートの建築は増加傾向に。一方、人口減から空室率の悪化しているアパートも増えており、建てる側・買う側も不動産知識を身につけておくことが重要になってきています。
国土交通省が低所得者向けに空き家を活用 家賃を一部補助へ
2016-08-13
国土交通省は低所得者向け住宅支援策の一環として、空き家を活用する制度を導入することにしました。しかし、現状では低所得者がこの制度を利用できない可能性が高いので補助金の活用法を見直す必要がある。