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海江田博士

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海江田博士(かいえだひろし) / 税理士

税理士法人アリエス

コラム

SNSは中小企業が自らの情報を発信できる最高の媒体―地方企業が取り組むべき販売促進戦略―Ⅳ

2018年4月25日

テーマ:中小企業経営を考える

コラムカテゴリ:ビジネス

[HPをアクティブに動かしている事務所は少数派]

ここまで述べてきましたように、アナログ的な掲示板、封筒その他の広告には、そこそこ頑張っているのが私の事務所の現状ではあります。
さて、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)をどれだけ事務所の販売促進に使い切っているかというと、まだそれほど高度な利用には至っていないと思っています。
個人的には、こんな風にコラムなどはまめに更新している方ですが、これが営業的にどれほど役立っているかは何とも言えないところであります。

ただ、この業界において、HP(ホームページ)をアクティブに動かしている事務所は少数派らしく、私の事務所の情報発信は比較的多い方のようです。
そもそもHPをまだ開設もしていない会計事務所が多数あるので、その点での差別化はある程度計られているかも知れないと思います。

事務所では専用のFB(フェイスブック)ページも開設しており、HPとの連動も図っています。
データ解析によれば、ほぼ毎日一定の訪問者はあるようです。
ただ、その数はそれほど多くありません。
タレントなどのそれと違って、爆発的な反響を得ているというほどではないのです。

SNSは私の事務所に限らず、中小企業が自らの情報を自らの裁量で発信できる格好の媒体であることに間違いはないと思います。
かつマスメディア利用に比べたら極めて安価であります。
したがって、SNSの媒体としての機能や効能の更なる解明と高度利用は、事務所の対外的なアピール手段として、今後も大きな課題の一つであります。


恥ずかしながら事務所HPのユーチューブ画像ではこのような姿をさらしています。

つづく

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