【ストーカー被害】GPSや位置情報アプリで居場所を把握されていたとき自分で動く前に確認したい8項目｜相談に切り替える目安つき

車の下から見覚えのない機器が見つかった、カバンの底に紛失防止タグが入っていた、スマホに知らない位置情報アプリが入っていた。こうしたことに気づいたとき、すぐに外して捨てたい、心当たりのある相手に問いただしたいと考えるのは自然なことです。

　ただ、急いで動いた結果、設置した人をたどる手がかりが失われたり、相手を刺激して状況がかえって悪くなったりすることがあります。本記事では、GPSや位置情報アプリで居場所を把握されていたと分かったときに、自分で動き出す前に確認しておきたい8つの項目と、弁護士への相談に切り替える目安を整理します。法律上の位置づけを詳しく知りたい方は、GPS・AirTagで居場所を追跡された｜改正ストーカー規制法と位置情報無承諾取得の罪もあわせてご覧ください。

自分で動く前に確認したい8項目の一覧

安全と機器の扱いに関する確認

確認1　今の居場所が相手に知られている前提で動けているか

　機器やアプリが見つかったということは、少なくともその時点まで、自宅や職場、よく立ち寄る場所が相手に把握されていた可能性があります。自分での対応を考える前に、まず身の安全を確保できているかを確認してください。
　相手が近くに来ている、待ち伏せをされたことがあるなど、差し迫った危険を感じる場合は、記録や手続のことは後に回して110番通報を優先してください。一人で駐車場に戻る、一人で帰宅するといった場面では、家族や友人に同行を頼むことも考えられます。

確認2　見つけた機器を壊したり捨てたりしていないか

　見つけた機器を壊したり捨てたりすると、製造番号や登録情報などから設置した人をたどる手がかりが失われることがあります。また、機器は設置した人の持ち物であることが多く、扱い方によっては別の争いを生むおそれもあるため、壊さずに保管しておくのが基本です。
　取り外すかどうかも、すぐには決めにくい点です。取り外せば位置の送信は止まりますが、反応が途絶えたことで発見されたと相手が気づき、別の行動に出ることも考えられます。取り外す場合も、その前に取り付けられていた状態を撮影し、外した機器は袋などに入れてそのまま警察に持参するとよいでしょう。電源を切るか、電池を抜くかといった扱いも、警察に相談しながら決めると安心です。

確認3　機器やアプリの状態を記録に残したか

　取り外した後や設定を変えた後では、元の状態を再現することはできません。気づいた時点で、次のような情報を残しておきます。

• 機器が付いていた場所と、取り付けられていた状態の写真。
• 機器の外観、型番、製造番号などが読み取れる写真。
• 気づいた日時と、気づいたきっかけ。
• スマホに表示された、持ち主の分からないトラッカーについての通知の画面。
• 見覚えのない位置情報アプリや共有設定の画面。
• その車や持ち物に触れることができた人と時期のメモ。

　iPhoneやAndroidのスマホには、持ち主の分からないトラッカーが一緒に移動していると知らせる機能があります。通知は時間が経つと確認できなくなることもあるため、画面の撮影を先に済ませてください。記録は日付順のメモにまとめておくと、相談の場で経過を説明しやすくなります。

スマホと相手への対応に関する確認

確認4　スマホの設定を変える前に、記録と相談の順番を決めたか

　位置情報の共有アプリや見守りアプリが入っていた場合、すぐに削除したり、スマホを初期化したりしたくなるかもしれません。しかし、削除や初期化によって、いつから、誰のアカウントと共有されていたかといった痕跡が消えてしまうことがあります。また、共有を止めると相手側の画面に変化が出て、気づかれることもあります。
　画面を撮影して記録を残し、警察や弁護士に相談したうえで、共有の解除、パスワードの変更、アカウントの二段階認証の設定などを進めると、手がかりを失わずに済みます。相手がパスワードを知っている可能性があるときは、相手が触れたことのない端末から変更することも検討します。共有アプリの解除については別れた後も位置情報を見られている｜共有アプリ・見守りアプリの解除と法的対応、位置情報以外から居場所が知られる経路については【ストーカートラブル】スマホや共有サービスから居場所が漏れている｜位置情報以外の経路を止めるで解説しています。

確認5　設置した人を推測できる事情を整理したか

　弁護士ドットコムの相談でも、車に付けられた機器を警察に持ち込んだものの、誰が付けたのか確かな裏付けがないとして受け付けてもらえなかったという声が見られます。機器そのものからは設置者が分からないことも少なくないため、相手を推測できる事情を整理しておくことが大切です。
　たとえば、元交際相手から行き先を知っているような連絡が来た、出かけた先に相手が現れた、別れる前後に車の鍵や持ち物を相手に預けた時期があった、といった事情です。思い当たる出来事を日付とともに書き出しておくと、警察や弁護士が状況をつかみやすくなります。

確認6　相手に直接問いただしたり、SNSで告発したりしようとしていないか

　心当たりのある相手がいると、直接問いただしたくなることがあります。しかし、問いただすことで相手が機器の購入履歴やアプリの記録を処分したり、言い分を準備したりするおそれがあります。相手の感情を刺激し、つきまといがかえって強まることも考えられます。
　SNSに相手の名前や機器の写真を載せて告発することも、慎重に考える必要があります。設置者がはっきりしない段階で特定の人を名指しすると、名誉毀損などの別の争いを招くおそれがあるためです。相手とのやり取りは、警察や代理人を通す形に切り替えるほうが落ち着いて進められます。

手続と記録に関する確認

確認7　どの手続を使えるかの見当をつけたか

　相手の承諾なく位置情報を取得する行為は、ストーカー規制法で「位置情報無承諾取得等」として規制されています。2025年12月30日に施行された改正により、GPS機器に加えて、紛失防止タグ（同じように位置を特定する機能を持つイヤホン等の機器も含みます）を用いた行為も対象になりました。同じ改正で、被害者からの申出がなくても警察の判断で警告を出せる職権警告の制度も設けられています。
　もっとも、ストーカー規制法が対象とするのは、恋愛感情やそれが満たされなかったことへの怨恨の感情を満たす目的で行われる行為です。浮気調査など別の目的がうかがわれる場合でも、都道府県の迷惑防止条例で規制されていることがあり、刑事手続とは別に、プライバシーの侵害として損害賠償を求める道もあります。相手との関係や機器の種類によって当てはまる手続が変わるため、自分の場合はどれに近いか、見当をつけておくと相談が進めやすくなります。

確認8　警察への相談の記録を残しているか

　警察に相談した場合は、相談した日、警察署の名前、対応した担当者の部署や名前、受けた説明の内容を記録しておきます。機器を預けた場合は、預けた日と、受け取った書面の有無も残しておきます。
　警告が出た後も機器の設置や接触が続く場合は、禁止命令などのより強い措置を検討する場面になり、それまでの相談の経過が大切な資料になります。相談したのに動いてもらえないと感じるときの対応は、【ストーカートラブル】警察に相談したのに警告が出ない｜次に取れる手段で解説しています。

弁護士への相談に切り替える目安

　8つの項目を確認するなかで、次のような事情が当てはまる場合は、自分だけで対応を続けるよりも、弁護士への相談に切り替えることを検討してください。

• 機器やアプリを取り除いた後も、出かけた先に相手が現れる場合。
• 警察に相談したものの、設置者が分からないとして手続が進まない場合。
• 警告を受けた後も、別の機器が見つかるなど行為が続いている場合。
• 元配偶者や子の父母など、相手との接点が今後も残る場合。
• 引っ越しや勤務先への相談など、生活を変える判断が必要になっている場合。
• 相手に機器やデータの処分、謝罪、損害賠償を求めたい場合。
• 相手から、逆に連絡や請求が届いている場合。

　警察と弁護士のどちらに先に相談するかで迷うときは、【ストーカートラブル】警察と弁護士のどちらに先に相談するか｜ストーカー被害での順序も参考になります。

弁護士に相談した場合にできること

　弁護士は、残っている記録を整理したうえで、警察に伝える内容をまとめたり、相談に同行したりすることができます。相手が分かっている場合は、代理人として接触の中止や、機器・取得した位置情報の扱いを求める通知を送り、話し合いがまとまれば、接触禁止や違約金を定めた合意書を取り交わすこともあります。接近を禁じる仮処分や損害賠償請求といった、裁判所の手続を検討する場合もあります。
　どの手段が合っているかは、相手との関係や被害の経過によって異なります。行為をやめさせる手段の違いは接近禁止を実現する2つの道｜ストーカー規制法（警察）と民事保全（裁判所）の使い分け、代理人を立てる意味は【ストーカートラブル】弁護士に依頼すると何が変わるのか｜ストーカー被害で代理人を立てる意味で解説しています。

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まとめ

　GPSや位置情報アプリに気づいたときは、機器を壊さずに保管し、元の状態を記録し、相手に直接働きかける前に使える手続の見当をつけておくことが、その後の選択肢を広く残すことにつながります。設置者が分からない、警察の対応が進まないといった段階でも、手元の記録から整理できることはあります。