【男女トラブル】別れた後に交際中に渡したお金を返せと言われたとき相手に返すメッセージの例文｜言質を取られない書き方

本記事は、2026年11月時点の民法・刑法の規定をもとに、元交際相手から交際中に渡したお金の返還を求められた方が、相手に返信するときの考え方と文例を一般的に整理したものです。結論は個別の事情によって変わるため、実際の対応は専門家にご相談ください。

交際が終わった後に、元交際相手から「付き合っていたときに渡したお金を返してほしい」と連絡が来ることがあります。早く関係を終わらせたい気持ちから、深く考えずに「返すね」「少しずつ払う」と返信してしまう方も少なくありません。しかし、その一文が後になって、返済を約束した材料として扱われることがあります。

　この記事では、返信を書く前に確認しておきたいことと、状況別の返信例文、送らないほうがよい文面を整理します。目的は相手との交渉に勝つことではなく、事実と異なることを認めず、こちらの認識を落ち着いて伝えることにあります。

返信の前に押さえたい「言質」の意味

　交際中に渡されたお金を返す義務があるかどうかは、渡したときにどのような合意があったかで決まります。返済の約束がなく、あげるつもりで渡されたお金であれば贈与（民法549条）にあたり、返済の約束があれば金銭の貸し借り（消費貸借、民法587条）にあたります。書面によらない贈与は解除できますが、すでに渡し終えた部分は解除できないとされています（民法550条）。

　問題は、別れた後のやり取りです。「借りていたお金は返す」「全額は無理だけど払う」と書けば、たとえ当時は贈り物として受け取っていたとしても、貸し借りがあったことを認めた材料や、新たに支払いを約束した材料として扱われるおそれがあります。また、借りたお金について支払う意思を示すことは、債務の承認として消滅時効の更新につながることもあります（民法152条）。弁護士ドットコムなどの法律相談でも、別れ話の場で返金すると答えてしまい、後から「本当に返す必要があったのか」と悩む相談が見られます。

言質になりやすい言葉の例

文面の例	受け取られるおそれのある意味
借りてたお金は返すね	貸し借りがあったことを認めた
少しずつでも返します	返済を約束した
〇万円なら払えます	その金額での支払いを申し出た
迷惑をかけて申し訳ない、全部私が悪い	請求の前提となる事情を認めた
いつか必ず返す	返済の意思を示した

　謝罪や気遣いの言葉そのものが悪いわけではありません。ただ、お金の話と同じ文面に並べると、支払いの前提を認めたように読まれることがあるため、切り分けて考えることが大切です。

返信を書く前に確認しておきたいこと

　返信の文面は、手元の事実関係によって変わります。まずは次の点を確認し、メモにまとめておくと、文面がぶれにくくなります。

お金を受け取った日付・金額・方法（現金・振込・カード払いなど）。
受け取ったときに「貸す」「返して」「あげる」といった言葉があったかどうか。
借用書・メモ・LINEなど、受け取った趣旨が分かるやり取りの有無。
相手が求めている金額と内訳、請求の理由として挙げている事情。
相手の連絡に、期限の指定や家族・職場への言及が含まれているかどうか。
相手が弁護士を立てているか、内容証明郵便が届いているかどうか。

　振込履歴やメッセージの保存方法については、男女トラブルの証拠の集め方｜LINE・録音・写真を法的に有効にするもあわせてご覧ください。贈与と貸付の区別そのものは、別れた途端「これまでの金を返せ」と言われた｜贈与と貸付の違いで詳しく解説しています。

状況別の返信例文

　以下は一般的な文例です。そのまま使うのではなく、ご自身の事実関係に合わせて調整してください。前提として、事実と異なることは書かないことが重要です。実際に借りたお金があるのに、それまで否定する文面はおすすめできません。

最初の連絡に返す場合｜確認中であることだけを伝える

　請求を受けた直後は、記憶や記録が整理できていないことが多いものです。その段階では、連絡を受け取ったことと、確認してから返事をすることだけを伝える方法があります。

　例文：「ご連絡を拝見しました。お金のことについては、当時のやり取りを確認したうえで改めてお返事します。少しお時間をください。」

　この段階では、謝罪の言葉や金額には触れないでおくほうが無難です。相手から期限を区切られても、確認に必要な時間を伝えたうえで、慌てて結論を出さないようにします。

贈り物として受け取ったと考えている場合｜理由を短く添える

　返済の約束をした覚えがない場合は、その認識を短く伝えます。法律の条文を並べたり、相手の交際中の言動を責めたりする必要はありません。

　例文：「交際中にいただいたお金は、返済の約束をしたものではなく、贈り物として受け取ったものと理解しています。そのため、返還のご請求には応じかねます。」

　理由を長く書くほど、相手が反論する材料も増えます。「約束をした覚えがない」という一点に絞ると、やり取りが広がりにくくなります。

一部に借りたお金がある場合｜範囲を区切って伝える

　借りたことがはっきりしているお金と、贈り物として受け取ったお金が混ざっていることもあります。その場合は、認める範囲と認めない範囲を分けて書きます。

　例文：「〇月にお借りした〇万円については、返済のお約束をしたものと認識しています。それ以外のお金は、返済のお約束をしたものではないと理解しています。お返しの方法については、改めてご相談させてください。」

　返済の方法や分割の回数をその場で約束すると、後から見直すのが難しくなることがあります。合意する場合は、清算の範囲を明記した書面にまとめることを検討してください。

金額や内訳がはっきりしない場合｜根拠の提示を求める

　「今まで使ったお金を全部返して」のように、金額の根拠が示されていない請求もあります。その場合は、内訳の提示を求めるところから始めます。

　例文：「ご請求の金額について、いつ、どのような趣旨で渡されたお金なのか、内訳を教えていただけますか。内容を確認したうえでお返事します。」

　デート代や食事代のように、その場で一緒に使ったお金は、返還の対象として扱われにくいとされています。内訳が出てくれば、どの部分を検討すればよいかが見えやすくなります。

脅しや期限を伴う連絡が来た場合｜直接のやり取りを控える

　「払わなければ家族や職場に知らせる」といった連絡が来た場合、請求の方法によっては恐喝（刑法249条）にあたる可能性があります。このような場合は、文面で反論を重ねるよりも、やり取りの窓口を変えることを優先します。

　例文：「このご連絡の内容については、第三者に相談したうえで対応します。今後、直接のやり取りは控えさせてください。」

　返信しない選択も含めて、届いたメッセージは削除せずに保存しておきます。身の危険を感じる場合は、警察への相談も検討してください。脅すような言葉の見分け方は、【男女トラブル】既読無視をしたら脅すようなメッセージが来た｜返信しないことの位置づけと、届いた言葉の見分け方で解説しています。

弁護士名の書面や内容証明郵便が届いた場合

　相手が弁護士を立てている場合は、本人にLINEで返信するのではなく、書面に記載された代理人宛てに回答するのが一般的です。書面には回答期限が書かれていることが多いため、期限内に対応を決める必要があります。自分で回答書を作る前に、一度専門家に内容を見てもらうことをおすすめします。詳しくは内容証明が弁護士名で届いた｜慌てて払う前にやるべきことをご覧ください。

送らないほうがよい文面

　返信の目的は、こちらの認識を正確に伝えることです。次のような文面は、目的から外れたり、思わぬ受け取られ方をしたりするおそれがあります。

交際中の出来事を蒸し返す長文や、相手を責める言葉は、感情的な応酬を招きやすくなります。
「払うつもりはない、訴えたければどうぞ」といった突き放す表現は、相手の態度を硬くするおそれがあります。
「会って話そう」と自分から対面の場を設けると、その場で約束や署名を求められることがあります。
相手の請求額からの値引きを申し出る文面は、残りの金額を支払う前提を認めたと読まれるおそれがあります。
相手の言い分をすべて否定するために、事実と異なる説明を書くと、後の交渉で信用を損なうことがあります。

　すでに「返す」と書いてしまった場合でも、それだけで支払い義務が確定するとは限りません。強く迫られて書いたのか、別れるためにやむを得ず書いたのかといった経緯も、評価に影響することがあります。約束の見直しについては【男女トラブル】別れ話で払うと約束した金額を見直したい｜約束の性質と内訳から見直せる範囲を確かめる、書面に署名してしまった場合は【男女トラブル】別れ際に書いた誓約書を撤回したい｜強く迫られて書いた書面を参考にしてください。

返信しないという選択について

　相手の連絡に返事をしないこと自体で、支払い義務が生じるわけではありません。何度も同じ請求が届く場合や、言葉が強くなっている場合には、あえて返信を控えることも選択肢の一つです。

　ただし、裁判所から訴状や支払督促が届いた場合は別です。これを放置すると、相手の言い分に沿った判決などが出るおそれがあります。本人からのメッセージと、裁判所からの書類とでは、扱いが大きく異なることを覚えておいてください。

送信前の最終確認

　文面ができたら、送信する前に次の点を見直します。

事実と異なることを書いていないか。
「借りた」「返す」「申し訳ない」など、意図しない承認につながる言葉が入っていないか。
認める範囲を区切る場合を除き、金額や日付を自分から書いていないか。
相手を非難する表現や、脅しと受け取られかねない表現がないか。
送信した文面と相手の文面を、スクリーンショットなどで保存したか。

弁護士に依頼した場合にできること

　弁護士が代理人になると、受任通知を送って交渉の窓口を一本化し、ご本人への直接の連絡を控えるよう相手に求めることができます。そのうえで、渡されたお金が贈与にあたるのか貸付にあたるのかを記録に基づいて整理し、相手の請求に根拠があるかを検討します。

　話し合いがまとまる場合は、清算の範囲を明確にし、今後の請求や接触をしない旨の条項を入れた合意書を作成することで、同じ請求が繰り返されるのを防ぎやすくなります。当事務所の対応の流れは、【男女トラブル】弁護士が交際関係の解消時のトラブルに介入するサービス｜金銭の清算・画像の削除・ストーカー・脅迫まで全国対応でご紹介しています。