【男女トラブル】別れた相手からプレゼントを返せと言われた人から多い質問10問｜実務の観点から回答

「別れた途端、誕生日にもらったバッグを返せと言われた」「返せないなら代金を払えと何度も連絡が来る」。交際関係を解消した後のご相談では、こうしたプレゼントの返還をめぐる悩みがよく寄せられます。反対に、「高額な時計を贈ったのに、別れた後も相手が使っている。返してもらえないのか」というご相談もあります。

　ネット上では「プレゼントは贈与だから返さなくてよい」という説明をよく見かけます。この説明自体は誤りではありませんが、婚約指輪のように前提が違う物、贈ったのか貸しただけなのかがはっきりしない物、「返す」と一度約束してしまった場合など、この一言では片付かない場面が実務では少なくありません。

　この記事では、別れた相手からプレゼントを返すよう求められた方から多く寄せられる質問を10問選び、実務の観点から回答します。お金を渡した・借りたという問題や、交際中の費用の清算については、それぞれの解説記事に委ね、ここでは「物としてのプレゼント」を中心に取り上げます。

返す義務があるかどうかの基本

Q1. 別れたら、交際中にもらったプレゼントは返さなければなりませんか

原則として、返す義務はありません。プレゼントを贈ることは、法律上は「贈与」という契約にあたります。贈与は、贈る側が無償で与える意思を示し、受け取る側がそれを受け入れることで成立し、契約書を作っていなくても成り立ちます（民法549条）。

　書面によらない贈与は解除できるとされていますが、すでに渡し終えた部分は解除できません（民法550条）。誕生日や記念日に受け取り、手元にあるプレゼントは「渡し終えた」ものにあたるため、別れたことを理由に、渡し終えたプレゼントの贈与を取り消して返還を求めることは、原則としてできないと考えられます。別れの原因がどちらにあったかによって、この結論が変わるものではありません。

Q2. 高額なバッグや時計でも、返さなくてよいのですか

金額が大きいことだけを理由に、返す義務が生じるわけではありません。数万円の小物でも、数十万円のブランド品でも、贈与として渡されたものであれば、考え方は同じです。

　ただし、高額な物ほど「本当にプレゼントだったのか」が争われやすくなります。相手が「あげたのではなく、使わせていただけだ」と主張してくることもあります。誕生日や記念日に包装された状態で渡された、「プレゼント」とはっきり言われた、といった受け取ったときの状況が、後から振り返る際の手がかりになります。

Q3. 「物を返せないなら代金を払え」と言われました。払う必要はありますか

贈与として受け取った物であれば、物を返す義務がないのと同じく、代金を支払う義務もないと考えられます。すでに使い古した、売却した、処分したという場合でも、もともと自分の物になっていた以上、そのことで代金の支払い義務が生じるわけではありません。

　一方で、デート代や旅行代、生活費など、物以外の支出までまとめて請求されることもあります。こうした費用の扱いについては交際中に立て替えた生活費・プレゼント代は返してもらえる？で、「交際に使った時間の分を返せ」という請求については【男女トラブル】別れを告げたら「今までの時間を返せ」と言われた｜時間の対価は請求できるのかで解説しています。

通常のプレゼントと扱いが異なる物

Q4. 婚約指輪や結納の品も、返さなくてよいのですか

婚約指輪や結納は、通常のプレゼントとは扱いが異なる可能性があります。これらは、結婚することを前提に贈られる物と理解されており、婚約が解消されて結婚に至らなかった場合には、返還が問題になり得ます。判例上も、結納は婚姻の成立を目的とした贈与と位置づけられています。

　もっとも、婚約が解消された経緯によっては、返還を求めること自体が認められにくい場合もあります。婚約解消の原因を作った側から返還を求めることは信義則に照らして認められないとした裁判例もあり、どちらが解消の原因を作ったかが結論に影響します。また、そもそも婚約が成立していたといえるかどうかも確認が必要です。結婚を前提に渡された金銭や結納金については結婚を前提に渡したお金・結納金は返還請求できるかで詳しく扱っています。

Q5. 車や家電など、名義や支払いが相手のままの物はどうなりますか

車や高額な家電は、「贈られた物」なのか「使わせてもらっていた物」なのかが争点になりやすい類型です。使わせてもらっていただけであれば、法律上は使用貸借などにあたり、関係が終われば返すことになります（民法593条以下）。

　判断の手がかりになるのは、次のような事情です。

• 車検証などの登録名義が誰になっているか。
• ローンの契約者が誰で、現在誰が支払いを続けているか。
• 購入するときに「あげる」「使っていい」など、どのような言葉が交わされたか。
• 保険や税金などの維持費を誰が負担していたか。

　名義もローンも相手のままで、相手が支払いを続けている場合には、プレゼントだったという主張が通りにくくなることがあります。反対に、贈った側の立場で返還を求めたい場合の考え方は恋人に貸した車・ブランド品を返してほしい｜返還を求めるときの考え方と進め方で解説しています。

Q6. 現金や「生活費の足しに」と渡されたお金も、プレゼントと同じですか

現金の場合も、贈与として受け取ったのであれば、物のプレゼントと同じく返す義務はないと考えられます。ただし、現金は「あげた」のか「貸した」のかが物以上に争われやすく、貸したお金であれば返す義務があります（民法587条）。

　相手が「貸しただけだ」と主張している場合、貸したことを証明する責任は、原則として貸したと主張する側にあります。借用書がなくても、やり取りの中で「借りる」「返す」といった言葉が残っていると、貸付と判断される材料になります。請求を受けた後に、軽い気持ちで「少しずつ返すね」と送ることは避けたほうがよいでしょう。贈与と貸付の見分け方は別れた途端「これまでの金を返せ」と言われた｜贈与と貸付の違いで、女性の立場から整理した解説は「渡した金を返せ」と言われた女性へ｜返済義務があるケース・ないケースにまとめています。

相手の言動への向き合い方

Q7. 「返さないなら詐欺で訴える」「警察に行く」と言われました

交際中にプレゼントを受け取り、その後に別れたというだけで、直ちに詐欺罪（刑法246条）にあたるわけではありません。詐欺罪が問題になるのは、最初から交際するつもりがないのに好意を装うなど、相手をだまして財物を渡させたといえる場合です。

　気持ちが変わって別れたことは、だましたこととは別の問題です。相手が警察に相談すること自体は自由ですが、相談をしたからといって、すぐに刑事事件として扱われるわけではありません。慌てて要求に応じる前に、受け取った経緯を落ち着いて振り返ることが大切です。一方で、高額な金品を何度も受け取っていた、交際の前提となる事実（独身かどうかなど）について事実と違う説明をしていた、といった事情がある場合には、早めに弁護士へ相談したほうがよいでしょう。

Q8. 「家族や職場に言う」「家まで取りに行く」と言われ、困っています

プレゼントを取り戻したいという目的があっても、家族や職場に知らせると告げて返還や支払いを迫ることは、内容や態様によっては脅迫罪（刑法222条）や強要罪（同法223条）、金銭を要求する場合には恐喝罪（同法249条）にあたる可能性があります。また、相手が無断で家に入ったり、物を持ち去ったりすれば、住居侵入罪（同法130条）や窃盗罪（同法235条）が問題になることもあります。

　このような連絡を受けているときは、次の対応を心がけてください。

• メッセージや着信履歴を消さずに残し、日時が分かる形で保存する。
• 一人で相手と会って話し合ったり、物の受け渡しをしたりしない。
• 「家に行く」と告げられて身の危険を感じるときは、ためらわずに警察へ相談する。
• 感情的な返信や、相手を挑発するような言葉は送らない。

　相手が合鍵を持ったままの場合は、【男女トラブル】別れた相手が合鍵を持っている｜返してもらう交渉と、鍵を替える判断も参考にしてください。弁護士が代理人として窓口になると、相手からの連絡は弁護士に向けられることになり、ご本人が直接やり取りをする負担を減らせます。

Q9. 一度「返す」と言ってしまいました。返すなら、どう返せば後でもめませんか

返す義務がない物でも、ご自身の判断で返すことは自由です。「関係をきれいに終わらせたい」「手元に置いておきたくない」という理由で返す方もいます。ただし、一度「返す」と約束すると、その約束が新たな合意として扱われる可能性があるため、何を返すのかを明確にしておくことが大切です。

　実務では、次の点を押さえて返すことが多いです。

1. 返す物を一覧にして、相手とその範囲を確認する。
2. 直接会わず、配達記録が残る方法で送る。
3. 受け取ったことを相手に確認してもらい、記録を残す。
4. 「これ以上の請求はしない」という清算の確認と、今後の接触についての取り決めを書面にする。

　返したのに、別の物や代金の支払いを追加で求められることもあります。口頭で済ませた約束を書面にする方法は【男女トラブル】口約束で別れの条件を決めてしまった｜後から書面にする方法で、合意の後に追加の要求を受けた場合の考え方は【男女トラブル】一度は合意したのに相手が追加の要求をしてきた｜前回の合意で終わっている範囲の見分け方で解説しています。

個別事情で結論が分かれる質問

Q10. 相手が既婚者だった場合や、不倫関係の中で受け取ったプレゼントはどうなりますか

不倫関係の中で受け取ったプレゼントであっても、贈与として渡し終えたものであれば、返す義務は原則としてないと考えられます。さらに、不倫関係を続けることを目的とした贈与については、公序良俗に反するものとして、贈った側から返還を求めることが認められないと判断されることがあります（民法90条、708条）。

　もっとも、この場面では、相手の配偶者からの慰謝料請求や、「既婚者だと知っていたかどうか」といった別の問題が同時に動いていることが少なくありません。プレゼントの返還だけを切り離して判断すると、ほかの問題で不利な発言をしてしまうおそれもあります。既婚者との交際が関わる場合は、プレゼントの話だけで返答せず、全体を整理してから対応を決めることをおすすめします。

まとめ

1. 交際中に受け取ったプレゼントは贈与にあたり、渡し終えた物は、別れたことを理由に返す義務は原則としてありません（民法549条、550条）。
2. 金額が高いことだけで返還義務が生じるわけではありませんが、高額な物ほど贈与か貸していただけかが争われやすくなります。
3. 婚約指輪や結納は、婚約が解消されると返還が問題になり得ますが、解消の経緯によって結論が変わります。
4. 車や家電などは、名義、ローンの支払い、購入時のやり取りから、贈与か使用貸借かが判断されます（民法593条）。
5. 現金は贈与か貸付かで結論が分かれ、貸付であれば返す義務があります（民法587条）。
6. 家族や職場に知らせると告げて返還を迫る行為は、脅迫罪や恐喝罪などにあたる可能性があります（刑法222条、249条）。
7. 自主的に返す場合は、返す範囲と清算の確認を書面に残し、直接会わずに受け渡すことが大切です。