【男女トラブル】プレゼントの返還請求の相手への返信例｜送ってよい文面と避けたい文面

別れ話の後に、元交際相手から「これまでのプレゼントを返してほしい」「返せないなら代金を払ってほしい」というメッセージが届くことがあります。急いで返事をしなければと感じる方も多いのですが、このときに送った文面は、後の話し合いで「返すと約束した」「支払いを認めた」という材料として扱われることがあります。

　この記事では、返信を書く前に押さえておきたいプレゼントの法的な扱いを確認したうえで、送ってよい文面の例と、避けたい文面を整理します。あわせて、「返さないと訴える」「家族に知らせる」といった言葉が添えられていた場合の考え方や、返すと決めた場合の受け渡しの注意点もまとめます。

返信を書く前に押さえておきたいプレゼントの扱い

交際中に受け取ったプレゼントは、法律上は一般に「贈与」として扱われます。贈与は、一方が自分の財産を無償で相手に与える意思を示し、相手が受け取ることを承諾すると成立します（民法549条）。

　書面によらない贈与は、各当事者が解除できるとされていますが、すでに渡し終えた部分は解除の対象から外れます（民法550条）。誕生日やクリスマスに受け取り、そのまま手元にあるプレゼントは「渡し終えた部分」にあたるのが通常のため、別れたことを理由に返還を求められても、返す義務はないと考えられる場面が多いといえます。

　もっとも、すべてのケースで同じ結論になるわけではありません。次のような事情があると、返還の話し合いが必要になることがあります。

　返信の文面を考える前に、自分のケースがこの表のどれかに当てはまるかを確かめておくと、言うべきことと言わないほうがよいことの区別がつけやすくなります。金銭の受け渡しが含まれる場合は、別れた途端「これまでの金を返せ」と言われた｜贈与と貸付の違いもあわせてご覧ください。

返信の前に確認しておきたいこと

• 相手が返してほしいと言っている物の範囲と、それぞれをいつ、どのような経緯で受け取ったか。
• 交際中に「別れたら返す」といった約束や、返還に関するやり取りがあったかどうか。
• 相手が求めているのが物そのものか、代金か、その両方か。
• メッセージに、家族や職場への連絡、訴訟、被害届などを告げる言葉が含まれているか。
• 相手が自分の現住所や勤務先をどこまで知っているか。

　これらを手元のメモに書き出しておくと、返信に入れる内容を絞り込めます。特に、受け取った時期や経緯は、時間が経つと記憶があいまいになりやすいため、LINEの履歴や購入時の画面などとあわせて残しておくことが大切です。記録の残し方は男女トラブルの証拠の集め方｜LINE・録音・写真を法的に有効にするで詳しく説明しています。

送ってよい文面の例

ここで紹介する文面は、相手との関係や状況に合わせて調整することを前提にした例です。共通しているのは、感情的な表現を避けること、事実として確定していないことを認めないこと、そして今後のやり取りの方法を示すことの3点です。

返還には応じない方針を穏やかに伝える場合

受け取ったプレゼントが通常の贈り物で、返す約束もしていない場合には、短く方針だけを伝える方法があります。

　文面の例「ご連絡ありがとうございます。いただいた品物は、交際中にお祝いとして受け取ったものと理解しております。そのため、返還やお支払いには応じかねますので、ご了承ください。」

　理由を長く書き連ねると、相手が一つひとつに反論し、やり取りが長引くことがあります。理由は一文にとどめ、相手を責める言葉を入れないことで、文面が後から第三者に見られた場合でも落ち着いた対応として読まれやすくなります。

一部を返すと決めた場合

借りていた物や、手元に置いておきたくない物を返すと決めた場合は、返す物を特定し、それで話を終える意向を添えます。

　文面の例「お預かりしていた〇〇と、△△については、〇月〇日までに追跡のできる方法で発送いたします。それ以外の品物については、交際中にいただいたものと理解しておりますので、お返しする予定はありません。発送をもって、この件のやり取りは終わりにしたいと考えております。」

　「返せるものは全部返します」のように範囲を決めずに書くと、後から別の品物や代金を求められたときに断りにくくなります。返す物を一つずつ挙げておくことが、話を広げないための工夫になります。

婚約指輪など返還を前提に話し合う場合

婚約を前提に受け取った物は、返すかどうかについて話し合いが必要になることがあります。その場合も、その場で結論を出す必要はありません。

　文面の例「婚約指輪の扱いについては、お互いに確認すべき点があると考えております。少しお時間をいただき、改めて書面でお返事いたします。」

　婚約解消の経緯によっては、返還の要否や金銭の清算が一体で問題になることがあります。返すと即答する前に、婚約がどのように解消されたか、ほかに清算が必要なものがあるかを整理しておくと、後から話が食い違うことを防ぎやすくなります。

弁護士に任せることを伝える場合

相手の要求が強い場合や、ご自身で対応することに負担を感じる場合は、窓口を代える旨だけを伝える方法があります。

　文面の例「この件については弁護士に相談しており、今後のご連絡は弁護士を通じてお願いすることになります。」

　この一文を送った後は、相手から連絡が来ても個別に返信しないほうが、話の行き違いを防げます。弁護士が受任した場合は、弁護士から相手方に通知を送り、以後のやり取りを引き受けることになります。

避けたい文面と、その理由

返信の内容によっては、意図せず相手の主張を補強したり、別のトラブルの火種をつくったりすることがあります。代表的な例を表にまとめます。

　特に、謝罪の気持ちから「迷惑をかけたので払います」と書いてしまうと、法的な返還義務の有無とは別に、支払いの約束として扱われるおそれがあります。気持ちを伝えたい場合でも、金銭や物の扱いとは切り離して表現することを意識すると安全です。

「返さないと詐欺で訴える」「家族に知らせる」と言われたとき

返還の求めに、「詐欺で訴える」「家族や職場に知らせる」といった言葉が添えられることがあります。こうした言葉を受け取ると焦って応じたくなりますが、まずは落ち着いて内容を整理することが大切です。

　相手が自分の意思で贈ったプレゼントを受け取っただけであれば、詐欺として問題になる場面は限られます。一方で、重要な点について事実と異なる説明をして高額な品物を贈らせたといった事情がある場合は、評価が変わることもあるため、心当たりがあるときは早めに専門家に確認しておくと安心です。

　また、家族や職場に知らせると告げて金品の返還を迫る行為は、内容や態様によっては脅迫罪や恐喝罪にあたる可能性があります。このようなメッセージには直接反論せず、画面の保存や日時の記録を優先し、返信は控えるか、弁護士に任せる旨を伝える程度にとどめることが考えられます。脅しを含むメッセージへの向き合い方は、元恋人からの脅迫・強要｜「別れるなら〜」への刑事対応（脅迫罪・強要罪）や【男女トラブル】既読無視をしたら脅すようなメッセージが来た｜返信しないことの位置づけと、届いた言葉の見分け方でも解説しています。

　身の危険を感じる言葉が含まれている場合や、自宅の周辺で待ち伏せされるといった行動が見られる場合は、返信の内容を考えるよりも先に、警察への相談を検討してください。

返すと決めた場合の受け渡しで気をつけること

返還に応じると決めたときも、受け渡しの方法によっては新たな行き違いが生じることがあります。次の点を意識しておくと、後から「受け取っていない」「傷があった」といった主張を受けにくくなります。

• 返す物を発送前に写真で記録しておくこと。
• 追跡番号が残る方法で送り、送り状の控えを保管すること。
• 相手の住所が分からない場合は、自分の住所を新たに伝えずに済む方法を検討すること。
• 発送したことと、これで返還の件を終えたいことを文面で伝えておくこと。
• 金額の大きい物を返す場合や、ほかにも清算が残っている場合は、合意書の作成を検討すること。

　合意書には、返還する物の内容、今後お互いに金銭や物の請求をしないこと、必要に応じて接触しないことなどを盛り込むのが一般的です。交際相手との間で作る書面の効力については、【男女トラブル】交際相手との間で作った書面｜『誓約書』『覚書』の効力をご参照ください。

返信しない・弁護士に任せるという選択

相手からのメッセージに必ず返信しなければならないという決まりはありません。返還を求める根拠が示されていない場合や、同じ内容が繰り返し届く場合は、返信を控えて様子を見ることも一つの方法です。

　ただし、相手が訴訟を起こすと述べている場合や、内容証明郵便などの書面が届いた場合は、放置すると手続が進んでしまうことがあります。書面が届いた段階では、ご自身で返信を書く前に弁護士に相談し、回答の要否と内容を検討することをおすすめします。

　弁護士が窓口になると、相手との直接のやり取りをしなくて済むようになり、返還の範囲や清算の方法を法的な観点から整理したうえで交渉を進められます。流れについては【男女トラブル】別れ話を弁護士に任せるときの流れ｜本人と会わずに関係を終えるで詳しく説明しています。

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まとめ

交際中に受け取ったプレゼントは、通常の贈り物であれば、別れたことを理由に返す義務はないと考えられる場面が多い一方、婚約を前提にした物や、返す約束があった物、預かっていた物などは扱いが変わることがあります。返信では、方針を短く伝え、返す物の範囲を特定し、支払いの約束や感情的な表現を避けることが、話を広げないための基本になります。脅しを含むメッセージや書面が届いた場合は、返信の前に記録を残し、専門家に相談することを検討してください。