【男女トラブル】元交際相手から会社に言うと言われたとき相手に返すメッセージの例文｜言質を取られない書き方

元交際相手から「会社に言う」「職場にばらす」といったメッセージが届くと、すぐに何か返さなければと焦ってしまう方は少なくありません。ただ、この場面で送った一通は、後になって相手の請求の根拠として持ち出されたり、交渉の材料にされたりすることがあります。本記事では、勤務先への連絡をほのめかされたときの返信例文を場面ごとに紹介し、送らないほうがよい文面や、返信を自分で続けるか弁護士に任せるかの目安を整理します。

返信で「言質を取られる」とはどういうことか

　言質を取られるとは、自分が送った言葉を、相手が後から「本人がこう認めた」「払うと約束した」と主張する手がかりにされることを指します。LINEやメールは文字として残るため、その場をしのぐつもりで書いた一文が、のちの話し合いで繰り返し引用されることがあります。

　勤務先への連絡をほのめかされている場面では、「会社にだけは知られたくない」という気持ちから、相手の言い分をそのまま受け入れる返信をしてしまいがちです。返信の文面を考える前に、どのような言葉が言質になりやすいかを確認しておくと、落ち着いて対応しやすくなります。

言質になりやすい4つの言葉

• 「全部自分が悪かった」など、相手の主張する事実をまとめて認める言葉。
• 「〇万円なら払える」など、金額や支払いに触れる言葉。
• 「明日までに返事する」「一度会って話す」など、期限や面会を約束する言葉。
• 「会社に言ったら訴える」など、相手を脅し返すと受け取られかねない言葉。

返信しないことも一つの選択肢

　返信は必ずしなければならないものではありません。相手の要求に答える義務がない場面も多く、返事をしないことで、かえって言葉尻をとらえられる機会を減らせることもあります。一方で、まったく反応しないと相手の連絡が増えたり、期限を過ぎたことを理由に行動を起こされたりする不安もあるため、短い返信を一度だけ送るという考え方もあります。返信しないことの意味については、【男女トラブル】既読無視をしたら脅すようなメッセージが来た｜返信しないことの位置づけと、届いた言葉の見分け方でも解説しています。

返信を書く前に確かめておきたいこと

　メッセージを保存するときは、相手の名前やアカウントが分かる画面と、送信日時が写る形でスクリーンショットを残しておくと、後で経緯を説明しやすくなります。保存の方法については、男女トラブルの証拠の集め方｜LINE・録音・写真を法的に有効にするもあわせてご覧ください。

場面別の返信例文

　以下の例文は、いずれも「相手の主張を認めない」「新しい約束をしない」「感情的な言葉を入れない」の3点を共通の軸にしています。短く、事務的に書くことが基本です。

お金を払わなければ会社に言うと言われた場合

　返信例：「ご連絡を拝見しました。金銭のお支払いについて、この場でお約束することはできません。ご主張の内容については、こちらで整理したうえで、改めてお返事いたします。」

　金額には触れず、払うかどうかの判断を保留する書き方です。「いくらなら納得してもらえるか」と尋ねる返信は、支払う前提で話を進めていると受け取られるおそれがあるため、この段階では控えたほうが無難です。

会ってくれなければ会社に言うと言われた場合

　返信例：「お会いすることは控えさせてください。交際を再開する考えはありません。この件についてのやり取りは、文面でお願いいたします。」

　面会に応じると、その場で書面への署名や金銭の支払いを求められることがあります。やり取りを文面に限ると伝えておくことで、後から経緯を確かめられる記録も残ります。

謝罪を求められた場合

　返信例：「不快な思いをさせてしまったことは残念に思っています。ただ、ご指摘の内容には事実と異なる点もあるため、個別の点についてここでお答えすることは控えます。」

　相手の気持ちに触れることと、相手の主張する事実を認めることを分けて書くのがポイントです。仮に自分にも反省すべき点があると感じている場合でも、勤務先への連絡を条件にされている状況での謝罪文は、内容を確定させずにおくほうが安全です。

相手の主張にまったく心当たりがない場合

　返信例：「ご連絡の内容には心当たりがありません。勤務先への連絡はお控えいただくようお願いいたします。」

　否定は短く伝えれば足ります。長文で反論すると、その一部を取り上げてさらに反論が返ってくるなど、やり取りが続くきっかけになりがちです。こちらからも強い言葉を返さず、お願いの形にとどめておきます。

弁護士に相談すると決めた場合

　返信例：「この件については弁護士に相談しております。今後のご連絡は、弁護士を通じて差し上げます。」

　正式に依頼する前の段階で、事務所名や「依頼済み」と書くことは避けてください。依頼を受けた弁護士は、相手方に受任通知を送り、以後の連絡窓口を弁護士に切り替えるのが一般的です。この返信を送った後は、本人どうしのやり取りを続けないことが大切です。

これ以上のやり取りを終えたい場合

　返信例：「これまでお伝えしたとおりです。今後のご連絡にはお返事いたしかねますので、ご了承ください。」

　最後の一通として送り、その後に届いたメッセージは返信せずに保存しておきます。恋愛感情やそれが満たされなかったことへの恨みから、拒まれた後も連絡が繰り返される場合には、ストーカー規制法の対象になることもあります。詳しくは元交際相手のつきまとい・待ち伏せ｜ストーカー規制法でできる対応をご覧ください。

送らないほうがよい文面

　送る前に一度、「この一文が第三者に見られたら、どのように読まれるか」を考えてみると、避けたほうがよい表現に気づきやすくなります。夜間や気持ちが高ぶっているときは、すぐに送らず、時間を置いて読み返すことも有効です。

「会社に言う」という言葉は法律上どう扱われるか

　刑法222条は、生命、身体、自由、名誉または財産に対して害を加えることを告げて人を脅迫した者を、2年以下の拘禁刑または30万円以下の罰金に処すると定めています（脅迫罪）。交際中の私生活を勤務先に知らせると告げることは、名誉に対する害悪の告知として評価されることがあります。

　さらに、金銭の支払いを求める流れの中で告げられた場合は恐喝罪（刑法249条）、会うことや謝罪文の提出など、義務のないことを求める流れの中で告げられた場合は強要罪（刑法223条）が問題になることもあります。実際に勤務先へ連絡された場合には、その内容によって名誉毀損罪（刑法230条）や業務妨害罪（刑法233条・234条）、民事上の損害賠償が検討の対象になります。名誉毀損にあたるかどうかの考え方は、【男女トラブル】別れた相手が共通の友人に悪口を広めている｜名誉毀損になる線でも触れています。

　ただし、交際中に実際に貸したお金の返還を求めることのように、相手に正当な請求の根拠がある場合もあり、伝え方や要求の内容、それまでの経緯によって評価は分かれます。返信の中で「それは脅迫です」と自分から言い切ると、相手の反発を招くこともあるため、法的な評価は弁護士や警察に相談したうえで判断するほうが落ち着いて進められます。

自分で返信を続けるか、弁護士に任せるかの目安

　次のような事情がある場合は、本人どうしのやり取りを続けるよりも、早めに弁護士へ相談することを検討してください。

• 具体的な金額や支払期限を示されていること。
• 相手が勤務先の名前や上司の連絡先を把握していること。
• すでに勤務先や家族へ連絡した形跡があること。
• 自宅や職場の近くに来ている、または来ると告げられていること。
• 交際中に撮影した画像や動画を持っていることをほのめかされていること。
• 交際中のお金の貸し借りなど、自分の側にも整理しておきたい事情があること。

　弁護士が窓口になると、相手からの連絡は弁護士が受けることになり、本人が直接返信する必要はなくなります。相手が直接の連絡を控えるようになり、話し合いが条件の整理へと移っていくこともあります。勤務先への影響をどう抑えるかについては【男女トラブル】別れを告げたら相手が自分の上司に話した｜職場への影響を抑える、弁護士に任せた場合の進み方については【男女トラブル】別れ話を弁護士に任せるときの流れ｜本人と会わずに関係を終えるで解説しています。当事務所のサービス内容は【男女トラブル】弁護士が交際関係の解消時のトラブルに介入するサービス｜金銭の清算・画像の削除・ストーカー・脅迫まで全国対応をご覧ください。

当事務所の解決事例

　勤務先への連絡をほのめかされた事案について、当事務所が対応した例をご紹介しています。

• 【解決事例】食事に行っただけで「妻と職場にバラす」と脅され約40万円を請求された事案を、支払いゼロで解決
• 【解決事例】元交際相手からの金銭要求と勤務先への電話｜接触禁止の誓約書を取得し、支払いなく解決した事例

まとめ

　「会社に言う」と告げられたときの返信は、事実を認めない、金額や期限を約束しない、脅し返さないという3点を押さえ、短く事務的に書くことが基本です。返信するかどうか、どこまで書くかに迷う場合や、相手がすでに具体的な行動に出ている場合は、ひとりで文面を考え続けるよりも、早い段階で状況を整理しておくことが、勤務先への影響を抑えることにもつながります。