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社長の「情報発信(アウトプット)」は存在の証(あかし)―「自己プレゼン」が必須の時代―

海江田博士

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テーマ:「情報発信(アウトプット)」戦略について

「個人が企業を強くする」?

私は、仕事柄、ビジネス書はよく読みます。そんな中、少し以前のものになりますが、大前研一氏の著作の中に「個人が企業を強くする」という書籍がありました大前氏の著作は、その時代のビジネス情報を掴むためには非常に役に立ちます。
この著作の中で、大前氏が主宰する「ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学大学院」というビジネススクールについて触れておられたのですが、ここでの授業が大変興味深いものでした。

貢献しない学生は落第・再履修

さて、その様子ついて以下引用します。
―(大前氏が授業を受け持つ「経営戦略」のクラスでは)クラス全員でネット上で議論しながら〝答え″を導き出すのだが、学生が3か月間に発言する回数は平均75回なので、発言が50回以下だった学生や最後に慌てて何度も発言をして帳尻を合わせた学生は落第・再履修となる。発言していないということはクラスに貢献していないということであり、貢献しない学生はネットワーク社会では存在しないのと同じだからである。―
この説明からも、この学校における学生たちの、かなりシビアな勉強の状況が浮かんできます。積極的な発言のない学生は、容赦なく淘汰される様子が目に浮かぶようです。

結局は「存在しない」のと一緒

私は「経営者の情報発信(アウトプット)」にも、同じようなことが言えるのではないか、と思っています。つまり、自らの事業やサービス、商材などを、できるだけ広く世の中にアピールしたい、という気持ちを持ちながら、何も「情報発信(アウトプット)」しないでいれば、結局は「存在しない」のと一緒なのではないか、ということなのです。
将来、国際的なビジネスシーンでの活躍を夢見る学生たちと、現在進行している事業の発展を望む経営者達とは、「自己プレゼンテーション」の必要性において、全く同様の立場なのです。とはいえ、「自分の事業くらい自分で自由に考えたい。勉強中の学生たち(といっても多くの社会人を含んでいますが・・)と一緒にして欲しくない。」といった経営者の声も聞こえてきそうですが、「これからの世の中、いよいよそうも行きそうもないな・・」というのが私の意見です。

変わらないこれまでの状況

これまで私が述べてきたのは、
―現状、積極的に「情報発信(アウトプット)」など行なっている経営者などほとんどいません。そんな経営環境の中、ちょっとずつでも「情報発信(アウトプット)」を始めていけば、それらの経営者とは明らかに「差別化」を図ることができますよ。―
といったものでした。
現在でも、日本国内において基本的には、その状況は変わっていません。しかし、大前氏の著作など読んでいくと、国際ビジネス社会では、そんなのんきなことさえ言っていられないような状況なのです。積極的な発言や踏み込んだ「情報発信(アウトプット)」を行なわない者はやがて淘汰される・・・といったシビアな世界が現実のものとなっています。

膨大な情報が行きかうネット社会

ここで私が申し上げたいのは「今すぐ積極的な「情報発信(アウトプット)」といったことを、どんどんやっていかないと、国際ビジネス社会に後れを取りますよ。」といったことではないのです。そんな大きなビジネスを想定する必要はありません。もっと身近な足元におけるビジネスのお話なのです。
尤も「足元の身近なビジネス」といっても、世の中の大きな潮流が、ビジネスの大小にかかわらず、そういった経営者の考え方や行動を求め始めている、ということになります。膨大な情報が日常的に行きかうネット社会において、自らの存在を何もアピールしなければ、存在していないものと見なされますよ、ということなのです。

大事なのは「情報発信(アウトプット)」の訓練

こういったビジネス環境の変化に、当たり前のように馴染んでいくためには、普段からかなり積極的に「情報発信(アウトプット)」の訓練を積んでおくに越したことはありません。これまで私は、「こちら側」からの意思で、積極的に「情報発信(アウトプット)」することをお勧めしてきましたが、今や、我々を取り巻くビジネス環境そのものが、それを強く求め始めているのです。
そういう意味では少しでも早く、様々な形で「社長の情報発信」というものを始めていただきたいと思っています。私は、ご提供できるビジネスとして、その滑り出しにおける方法論、継続するためのコンテンツ作りなど、必要なサポートを行なう準備を整えてきました。
これまで時間をかけて培ってきたこのノウハウ、よかったらご利用してみませんか、とお勧めする次第です。




情報発信(アウトプット)にもいろいろあります。
これはラジオ

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海江田博士
専門家

海江田博士(税理士)

税理士法人アリエス

税務相談はもちろんのこと、従来の税理士としての職務に留まらず経営者自身で革新できることを目指した支援を続けています。日本経済をしっかりと支えられる強い基盤を持った中小企業への第一歩のお手伝いをします。

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