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海江田博士プロは鹿児島読売テレビが厳正なる審査をした登録専門家です

他産業で行なわれてきたビジネスモデルを応用する―ビジネスモデルの革新について考える―Ⅱ

テーマ:ビジネスモデルについて考える

[当たり前のことが成されていなかった]


ビジネスモデルそのものを変える必要があった顧客の現状。
こう考えたとき私は「モデルチェンジ」という言葉なりコンセプトをもって、もっと明確に伝えれば、お客さんの経営改革ももう少し早く進んだのかも知れない、と反省したのです。
仕事のやり方そのものを「モデルチェンジ」をしたらどうですか、と伝えれば話が早かったのかな、と思ったのです。


ただ、これもなんとも言えないところです。
試してみなければわからない、というのが私の本音なのです。


というのは、これまでも散々、経営改革、経営革新の必要性はあの手この手で説いてきたけれどもなかなか伝わらなかったからにほかなりません。
だから、今度もうまくいくとは限らないかも、という懸念はぬぐえないのです。


とはいえ、
「ビジネスモデルをチェンジする必要性があるのだからそうしてください。」
というのは、表現としてはシンプルな話なので、これまでより明確に伝えやすいような気がします。


特にこの評者が述べておられるように、
「今まで他産業で行なわれてきたビジネスモデルをきちんと理解し応用することが、実はビジネスモデルの革新につながる。」
という考え方は、そのまま使えそうな気がします。
わざわざ0からひねる出す必要がないからです。


例えば、私の業界で言えば、HP(ホームページ)を持っている事務所はまだまだ少ないのが現状です。(おそらく全体の5割以下)
また、紙もので言えば、一般企業では当前準備されている「会社案内」に当たるところの「事務所案内」といったパンフレットを作成している事務所はもっと少ないのです。


これなどは、「他産業のビジネスモデルを云々」というよりは、当たり前のことが成されていなかったに過ぎない例、といえるのではないでしょうか。
このレベルを含めて、他の産業を参考にすべきでは?という視点から発見できることはかなり多いのではないか、と思うのです。


私は、自分の事務所を持った時に、他の一般法人だったら当然持っている会社案内の類(たぐい)がないのはおかしいと思っていたのですぐに作りました。
その際、知り合いの事務所できちんとしたものを持っているところは全くなかったので、コンセプトやコピーはすべて自分で考えて、全体のビジュアル制作はプロのグラフィックデザイナー頼んだのです。


HPについては、その実態がほとんど理解できぬままに、誰に進められたわけでもなく、自らの意思で若い職員に作らせました。
直観で「これは使えるパーソナルメディアになるぞ!」と思ったからでした。



常に新しいことを考えています。画像とは特に関係ありません。

つづく

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海江田博士
専門家

海江田博士(税理士)

税理士法人アリエス

税務相談はもちろんのこと、従来の税理士としての職務に留まらず経営者自身で革新できることを目指した支援を続けています。日本経済をしっかりと支えられる強い基盤を持った中小企業への第一歩のお手伝いをします。

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