火山噴火に備えるべき防災用品と心構え

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今年の5月に箱根山で活発な火山活動が確認

日本には110の活火山があります。そのうち47の火山が、火山噴火予知連絡会により「火山防災のために監視・観測体制の充実等が必要な火山」として選定されています。昨年の9月には御嶽山が噴火し、今年の5月には、箱根山で活発な火山活動が確認されました。

噴火は降灰被害など、想像以上に広範囲に長期間被害をもたらす可能性があり、居住地域が火口周辺にある人や登山客のみならず、皆で日ごろから噴火対策を考えておく必要があります。

噴火による被害は多岐にわたる

噴火対策として、まず、日本各地の火山噴火の危険性を示すハザードマップを確認しましょう。国土交通省のハザードマップポータルサイトで入手することが可能です。活火山はひとたび噴火すると、噴石や火砕流、土石流、火山泥流等が、短時間で居住地域に襲来する可能性があります。気象庁では火山情報や降灰予測などをインターネットで配信していますので、あらかじめ危険な地域を確認しておくことが大切です。

噴火による被害は、火口の場所や規模、種類、時期、継続期間などにより、多岐にわたります。特に降灰被害の範囲を予測することは難しいのが現状です。火山灰は道路に積もって交通機関を麻痺させ、上下水道施設、建物、機械、自動車等々あらゆる所に入り込んでダメージを与え、日常生活を混乱させます。また、屋根に積もった火山灰が水を含むと、荷重がかかり家がつぶれる危険性もあります。さらに、火山灰で呼吸器障害を起こしたり、眼に傷をつけたりする場合もあります。

防塵マスクと防塵メガネ、清掃用具が必要

噴火対策用に備える最低限の備えとして、震災対策用の防災・避難用品に加えて、防塵マスクと防塵メガネ、清掃用具が必要になります。降灰被害を経験している鹿児島市では、竹ぼうきや角シャベルを職場や家庭で用意しており、一定量以上の降灰がみられる際には、鹿児島市から各家庭に「克灰袋（こくはいぶくろ）」というポリ袋が配布されます。集めた灰を克灰袋に詰めて指定の場所に出すと、無料で回収されるそうです。

火山灰の対策方法ついては、国際火山災害健康リスク評価ネットワークがわかりやすいパンフレットを作成していますので、参考にして下さい。

命は自分で守る「自助」の心構え

地震や台風などと異なり、噴火は日本で多くの人が経験したことのない災害です。しかし、全世界の約7％の活火山が存在する我が国において、噴火対策は日常から考えておく必要があります。

万が一を想定して避難場所や連絡方法などを家族で話し合い、避難用品を備蓄しておくことが、自らの命を守ることにつながります。「自分は大丈夫だ」と楽観視しないで、自分の命は自分で守る「自助」の心構えをしっかりと持っておきましょう。