【男女トラブル】元交際相手に送ってはいけない言葉の一覧｜脅迫・強要と受け取られる表現

別れた相手に、貸したお金のことや残った荷物のこと、別れ方への不満などを伝えたいと考える場面は少なくありません。ところが、感情が高ぶった状態で送った一文が、後になって「脅された」「無理に従わされそうになった」と受け取られ、警察への相談や被害届につながることがあります。この記事では、元交際相手に送ると脅迫・強要などと受け取られるおそれがある表現を場面ごとに整理し、伝えたい用件を残したまま言い換える方法と、すでに送ってしまった場合の考え方を解説します。

本記事の法定刑は、2025年6月施行の改正刑法により懲役・禁錮が「拘禁刑」に一本化された後の表記で記載しています。個別の事案で罪が成立するかどうかは、やり取りの経緯や前後の文脈を踏まえて判断されます。

送る前に押さえておきたい判断の軸

　元交際相手へのメッセージで問題になりやすいのは、主に次の5つです。どれに当たるかによって、問われる責任の重さが変わります。

問題になる類型	どのような場合か	法定刑
脅迫罪（刑法222条）	相手やその親族の生命・身体・自由・名誉・財産に害を加えると伝える	2年以下の拘禁刑又は30万円以下の罰金
強要罪（刑法223条）	害を加えると伝えて、義務のないことをさせる、または権利の行使を妨げる（未遂も処罰対象）	3年以下の拘禁刑
恐喝罪（刑法249条）	害を加えると伝えて、お金や財産上の利益を出させる	10年以下の拘禁刑
ストーカー規制法違反	好意やそれが満たされない恨みから、拒まれた後も連続して連絡するなど	1年以下の拘禁刑又は100万円以下の罰金（ストーカー行為罪）
名誉毀損罪（刑法230条）	不特定または多数の人に向けて、相手の社会的評価を下げる事実を示す	3年以下の拘禁刑又は50万円以下の罰金

「害を加える」と伝えること自体が問題の中心

　脅迫罪で問われるのは、実際に害を加えたかどうかではなく、害を加えると伝えたかどうかです。本人に実行するつもりがなくても、一般の人が受け取って怖いと感じる内容であれば、脅迫にあたると評価される可能性があります。また、相手が実際に怖がったかどうかは決め手にならないとされています。

　「仕事」や「評判」も保護の対象に含まれる点には注意が必要です。命や体に触れていなくても、勤務先や家族に知らせる、ネットに載せるといった内容は「名誉」に対する害の告知として扱われることがあります。

「〜しないと」と条件を付けると強要・恐喝に近づく

　害を加えるという内容に「会ってくれないと」「お金を返さないと」といった条件が組み合わさると、相手に何かをさせようとする行為として強要罪や恐喝罪が問題になります。貸したお金の返還のように請求そのものに理由がある場合でも、求め方が社会的に許される範囲を超えると、恐喝と評価されることがある点には注意が必要です。

一通ごとの内容だけでなく、送る回数も見られる

　一つひとつは穏やかな文面でも、相手から連絡をやめるよう言われた後に送り続けると、ストーカー規制法の「つきまとい等」にあたるおそれがあります。返信がないことを理由に何通も重ねて送る、別のアカウントから連絡するといった行動は、内容以上に問題視されやすい部分です。

送ってはいけない言葉の一覧｜場面ごとの整理

　以下は、元交際相手とのやり取りで実際に問題になりやすい表現の例です。言葉の選び方が少し違っても、伝わる意味が同じであれば同じように扱われると考えてください。

場面	避けたい表現の例	問題になりやすい理由
怒りをぶつける	「ただじゃおかない」「痛い目にあわせる」	身体に対する害の告知と受け取られやすい
暴露をにおわせる	「会社に全部ばらす」「家族に話す」	名誉に対する害の告知として脅迫にあたるおそれがある
画像・動画に触れる	「あの写真、ネットに上げるから」	脅迫にあたるうえ、実際に公開すると別の法律でも処罰対象になる
復縁や面会を求める	「会ってくれないなら職場に行く」	義務のないことをさせようとする強要に近づく
お金を求める	「返さないなら親に請求する」「遅れたら1日1万円ずつ上乗せする」	請求に理由があっても、求め方によっては恐喝が問題になる
家族に言及する	「あなたの家族にも迷惑がかかるよ」	親族への害の告知も脅迫罪の対象になる
居場所に触れる	「昨日どこにいたか知ってる」「家の近くまで来てる」	監視していると思わせる言動として、ストーカー規制法の対象になりうる
人格を否定する	「死ね」「クズ」を繰り返す	それだけで脅迫罪になるとは限らないが、乱暴な言動として規制の対象や慰謝料請求の理由になりうる

　「別れるなら死ぬ」のように自分を傷つけることをほのめかす言葉は、相手に害を加える内容ではないため、直ちに脅迫罪にあたるとは言いにくいとされています。それでも、相手を引き止めるために繰り返せば、面会や交際を求める行為としてストーカー規制法の問題になることがあります。そうした言葉が浮かぶほど追い詰められているときは、相手に送る前に、身近な人や専門の相談窓口に気持ちを話してみてください。

穏やかに見えても受け取られ方で問題になる表現

　「覚えておいて」「後悔することになるよ」といった言葉は、それだけでは何に害を加えるのかがはっきりしないため、脅迫罪にあたらないと考えられる場面が多いとされます。ただし、過去に強い言葉を送っていたり、暴力があったりすると、同じ一文でも前後の経緯と合わせて重く受け取られることがあります。

　次のような送り方も、本人の意図とは別に評価されやすい部分です。

冗談のつもりで絵文字やスタンプを添えても、文面の意味は打ち消されない。
共通の友人に伝言を頼んでも、相手に届けば本人に伝えたのと同じように扱われることがある。
特定の相手に向けた内容をSNSに投稿すると、直接送っていなくても告知と評価されることがある。
送信を取り消しても、相手の通知画面やスクリーンショットに残っている可能性がある。

　「法的な手段を検討する」「警察に相談する」と伝えること自体は、正当な権利の行使として通常は脅迫にあたらないと考えられています。ただし、「警察に言われたくなければ払え」のように金銭の要求と結びつけると、恐喝が問題になるおそれがあります。

伝えたい用件を残したまま言い換える

　言葉を変えるだけで、伝えたい中身はそのまま残せることが多くあります。ポイントは、用件を一つに絞り、相手が取るべき行動と期限を具体的に書き、応じなかった場合の「仕返し」を書かないことです。

避けたい表現	言い換えの例
返さないなら会社に言う	お貸しした〇万円について、〇月〇日までにご返済をお願いします。一括が難しければ分割のご相談にも応じます。
遅れたら1日1万円ずつ上乗せする	期限までにご連絡がない場合は、弁護士に相談のうえ対応を検討します。
訴えてやる、覚悟しておけ	話し合いでの解決が難しいようであれば、法的な手続も含めて検討します。
荷物、全部捨てるから	お預かりしている荷物の引取り日を〇月〇日までにご連絡ください。郵送を希望される場合は送り先をお知らせください。
会ってくれるまで連絡する	この件でのご連絡はこれで最後にします。お返事は〇日までにいただけると助かります。

　「よりを戻さないと」「写真を持っている」といった内容は、言い換えるのではなく送らないことが前提です。画像や動画を持っていることが気になる場合は、自分の側で削除し、必要であれば削除したことだけを伝えるほうが、相手との緊張を和らげることにつながります。

送信前に確かめたいチェックリスト

相手や家族の命・体・仕事・評判・財産に触れていないこと。
「〜しないと」「〜すれば」と条件を付けていないこと。
相手から連絡をやめるよう求められていないこと。
返信がないまま続けて送っていないこと。
深夜や感情が高ぶっている時間に書いていないこと。
第三者に読まれても説明できる内容であること。
用件が一つに絞られ、期限と方法が具体的であること。

　一つでも当てはまらない項目があれば、その場で送らずに一晩置くか、文面を見直すことをおすすめします。

すでに送ってしまったときの考え方

　強い言葉を送ってしまったと気づいたときに避けたいのは、言い訳や弁明を重ねて送ることです。相手から連絡を控えるよう求められている場合、謝罪のためのメッセージであっても、繰り返しの連絡として受け取られることがあります。

　自分の手元の送信履歴は消さずに残しておきましょう。何を、いつ、どの手段で送ったのかを正確に把握しておくことが、その後の対応を考える土台になります。相手から強い言葉を受けていた場合も、その記録を合わせて保管しておくと経緯を説明しやすくなります。ただし、相手の言動があったからといって、自分の言葉が許されるわけではない点には注意が必要です。

　警察から連絡があった、相手の弁護士から書面が届いたという段階では、自分だけで相手に連絡を取ることは控え、早めに弁護士に相談することが考えられます。示談に向けた話し合いも、相手が本人との直接のやり取りを望まない場合には、代理人を通じて進めるのが一般的です。

伝えたい用件があるなら窓口を代えるという選択

　貸したお金の返還や荷物の引取り、別れの条件など、どうしても相手に伝えなければならない用件がある場合でも、本人同士でのやり取りを続けるほど、言葉が強くなりやすくなります。弁護士が代理人として窓口になれば、要求の内容と言い方を整理したうえで相手に伝えることができ、自分の言葉が誤解されるおそれを小さくできます。

　関連する解説記事も参考にしてください。

　元交際相手に送る言葉は、送った時点の気持ちではなく、受け取った側がどう読むか、第三者がどう評価するかで判断されます。送る前に一度立ち止まり、迷う文面があれば、送信する前の段階でご相談いただくこともできます。

同じような状況でも、経緯や残っている記録によって取れる手段は変わります。どこから手をつければよいか判断がつかない段階でも、事実を整理するところからご一緒できます。
当事務所では、電話・メール・LINEのうちご希望の方法でご相談をお受けしています。ご都合のよい手段をお選びください。
早い段階でご相談いただくほど、選べる手立ては多く残ります。迷っている段階でも、まずはお気軽にお声がけください。