お局様にはさっさと引退してもらいましょう
今や企業もメンタルヘルス対策が必要だと言われてますけども
メンタルヘルスの重要性に気づいて力を入れている企業でもなければ
やはり多くの一般企業や義務だからとりあえずやってるような企業にとっては
本気で取り組んでいくのは難しいでしょう。
やったほうが良いとはわかっていても
なかなかそこまで手が回らないということもあり、本腰を入れて取り組めないのです。
残念ですがそれが多くの企業の実情です。
せめて心理カウンセリングを受けてみるように勧めるなど
（口だけでは難しいので助成金を給付するなど実効性のある形で）
できる範囲で取り組んでいただければ今後の成果にも繋がると思うんですが
表面的な形だけだったり相談を受けた時だけの対応策でやっているようでは
メンタルヘルスの実効性はないのも同然と言っていいでしょう。
つまりやる気を持って取り組むのではなく、言われてとりあえずでやってるようでは何の効力もありません。
従業員もメンタルヘルスに力を入れている企業だと思って意識しないからです。
どうせ言ってもしょうがない、全部自分の問題だ、だから自分で何とかしないとと
企業（雇用主）に力になってもらえるよう協力を求めず
自分で対策を考えて自然に退職するか、無断欠勤など何らかの問題を抱えてしまうようになります。
それは従業員個人にとっても企業にとってもです。
つまりメンタルヘルス対策に力を入れない企業とは（何もしていない、しようともしていない企業）
何らかの問題を抱えている企業だと考えてもいいでしょう。
（良いか悪いかは別に、離職率が高かったりブラックの傾向があるなど。離職率が高い＝人材の使い捨ての傾向があるとも）
メンタルヘルス対策をしていないから悪だというわけではなく
職業柄（職種や業種によっても）従業員がそういうお節介を望まない場合もありますし
企業にとってもどこまで個人のプライベートに踏み込んで良いのか難しいところです。
ですけども企業としてメンタルヘルスに力を入れている企業ですよと最初から銘打っていれば
求職者もそれを見越して応募してくるでしょうし
あんまり人と関わりたくないような人材なら応募もしてこないでしょう。
当然口ばかりで中身が伴ってないとトラブルになりやすいので注意が必要です。
メンタルヘルスの重要性を理解されている経営者（雇い主）様は改めて説明するまでもないと思いますが
従業員のモチベーションをいかにアップさせるかは企業業績に直接影響する重要な要素ですので
ぜひとも力を入れて取り組んでいきましょう。
当ルームでは経営者様向けの心理カウンセリングも実施していますので
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【経営者様向けビジネスカウンセリング】https://peraichi.com/landing_pages/view/kyotocl
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