【男女トラブル】交際相手との連絡の断ち方｜相手への返信例｜送ってよい文面と避けたい文面

交際相手や別れた相手との連絡を断ちたいと考えたとき、多くの方が迷うのは「黙ってブロックしてよいのか」「最後に何か伝えるべきか」「伝えるなら、どう書けば相手を刺激しないか」という点です。ブロックしたら「訴える」と言われた、最後のメッセージに書いた一言を後から持ち出された、といった悩みは、法律相談サイトでも繰り返し見られます。

　この記事では、連絡を断つときに相手へ送る文面について、送ってよい文例と避けたい文面を、その理由とあわせて整理します。文面を考える前に確認しておきたいことや、自分で送らずに弁護士を窓口にしたほうがよい場面についても触れます。

連絡を断つ前に押さえておきたい考え方

ブロックや返信をしないこと自体が問題になる場面は限られる

交際をやめる自由はお互いにあり、連絡を取り続ける法的な義務があるわけではありません。「LINEをブロックしたら訴えると言われた」という相談はよく見られますが、ブロックしたことや返信しなかったことだけを理由に、損害賠償などの責任を負う場面は通常考えにくいところです。

　ただし、お金の貸し借りや同棲の解消、預かっている荷物など、清算しなければならない事柄が残っている場合は別に考える必要があります。連絡手段をすべて断つと、相手が話し合いの機会を求めて自宅や職場に来る、内容証明郵便が届くといった形で、別の経路から連絡が来ることがあるためです。

最後に一度だけ意思を伝えておく意味

黙ってブロックする方法もありますが、多くの場面では、関係を終えることと今後の連絡を控えてほしいことを、一度だけ短く伝えておくほうが後の対応がしやすくなります。

　ストーカー規制法は、恋愛感情などを満たす目的で、拒まれたにもかかわらず連続して電話をかけたり、メッセージを送ったりする行為を規制の対象にしています（同法2条1項5号）。連絡を拒む意思をはっきり伝えた記録があれば、その後も続く連絡について警察に相談するとき、状況を説明しやすくなります。

何も送らずに離れることを優先したい場面

一方で、交際中に暴力があった、「別れたら何をするか分からない」といった言葉を向けられている、相手が自宅を知っていて押しかけてきたことがある、という場合は、文面を送ること自体が相手を刺激するおそれがあります。このような場合は、メッセージを送る前に、警察（緊急時は110番、相談は#9110）や弁護士に相談し、身の安全を確保する手順を先に決めておくことをおすすめします。

　危険を感じる場面の考え方は、【男女トラブル】「別れたら殺す」と言われた｜自傷の予告とは別の対応が必要になる理由やストーカーを刺激せず関係を断つ｜安全な接触遮断と証拠の残し方でも解説しています。

文面を送る前に確認しておきたいこと

　記録の残し方は男女トラブルの証拠の集め方｜LINE・録音・写真を法的に有効にする、アカウントの切り替えについては【男女トラブル】相手がSNSのパスワードを知っている｜別れる前に切り替える順序もあわせてご覧ください。

送ってよい文面の例

ここで紹介する文例は、関係の終了と連絡を控えてほしいことを、感情を交えずに伝えることを目的にしています。共通するのは、短くまとめること、理由を詳しく書かないこと、相手の返事を求めないことの3点です。

基本の文面

文例：「これまでありがとうございました。考えた末、お付き合いを終えることにしました。気持ちは変わらないので、今後の連絡は控えてください。こちらからの連絡も、このメッセージで最後にします。」

　別れる理由を書きたくなることもありますが、理由を挙げると、相手がその一つひとつに反論し、やり取りが続くきっかけになりやすくなります。理由は「考えた末」程度にとどめ、結論だけを伝えるほうが、話が蒸し返されにくくなります。

すでに別れていて、連絡だけが続いているとき

文例：「以前お伝えしたとおり、関係は終わっています。今後、電話やメッセージなどでの連絡はしないでください。連絡が続く場合は、警察や弁護士に相談します。」

　「警察や弁護士に相談します」という一文は、今後の対応を事実として伝えるものです。相手を威圧する言い回しにせず、こちらの方針を示す書き方にとどめることで、言葉が強すぎると受け取られることを避けやすくなります。

お金や荷物の清算が残っているとき

文例：「お付き合いは終えることにしました。お預かりしている〇〇は、〇月〇日までに宅配便でお送りします。清算に関すること以外の連絡は控えてください。」

　清算が残っている場合は、何を、いつまでに、どの方法で済ませるかを具体的に示し、それ以外の連絡は控えてほしいと書き分けます。金額や支払いの約束をこの場で書くと、後から「払うと言った」と主張される材料になることがあるため、金額に争いがある場合は文面に書かず、別に整理するほうが安全です。

「最後に会って話したい」と言われたとき

文例：「会って話すことは考えていません。お伝えしたことがすべてです。」

　直接会うと、長時間引き留められたり、その場で約束をさせられたりすることがあります。会わないと決めたら、理由を重ねずに短く断ります。どうしても話し合いが必要な事柄が残っている場合は、第三者に同席してもらうか、弁護士を通すことを検討します。判断の目安は【男女トラブル】別れ話の場所をどう選ぶか｜会うか・会わないかの判断で整理しています。

弁護士に窓口を移したことを伝えるとき

文例：「今後のことは弁護士に依頼しました。連絡は弁護士を通してお願いします。私への直接の連絡は控えてください。」

　依頼後は、弁護士から相手に受任通知を送り、以後の連絡窓口が弁護士になったことを正式に伝えるのが一般的です。本人が送る文面は短くし、詳しい説明は弁護士からの通知に任せます。依頼後の進み方は【男女トラブル】別れ話を弁護士に任せるときの流れ｜本人と会わずに関係を終えるをご覧ください。

避けたい文面と、その理由

　一度送った後に、相手から反論や長文が届いても、同じ内容を何度も送り直したり、一つひとつに答えたりする必要はありません。返信を重ねるほど、やり取りに応じていると受け取られ、連絡を拒む意思が伝わりにくくなることがあります。返信しないことの位置づけは【男女トラブル】既読無視をしたら脅すようなメッセージが来た｜返信しないことの位置づけと、届いた言葉の見分け方でも解説しています。

送った後に連絡が続くときの対応

ブロックした後に、別のアカウントや電話番号、共通の知人を通じて連絡が来ることがあります。その場合も返信は控え、届いた日時と内容を記録しておきます。

　拒む意思を伝えた後も連続して連絡が続く場合は、ストーカー規制法の対象となる可能性があります。2025年12月30日に施行された改正により、被害者からの申出がなくても、警察が職権で警告できる仕組みが設けられました。警察に相談するときは、最後に送ったメッセージと、その後に届いた連絡の記録を一緒に示せるようにしておくと、経緯が伝わりやすくなります。警告や禁止命令の流れはSNS・LINEの執拗な連絡はストーカーになる？警告・禁止命令の流れで解説しています。

　自宅の前で待たれている、職場に来られたといった行動がある場合は、メッセージだけの問題ではなくなります。身の危険を感じたときは、ためらわずに110番通報をしてください。その日の夜の動き方は【男女トラブル】別れ話の後に相手が自宅の前で待っている｜その日の夜にできることにまとめています。

　なお、つい返信してしまったとしても、それだけで先に伝えた意思がなかったことになるとは通常考えにくいところです。慌てて弁解を重ねず、それ以降の返信を控えれば足りる場合がほとんどです。

自分で送るか、弁護士を通すかの目安

次のような事情がある場合は、本人が文面を送るより、弁護士を窓口にしたほうが話を落ち着かせやすいことがあります。

• 交際中に暴力や脅すような言葉があったこと。
• 相手が自宅や勤務先、家族の連絡先を知っていること。
• 貸し借りしたお金や同棲中の費用など、金額に争いのある清算が残っていること。
• 性的な画像や動画を相手が持っていること。
• ブロックした後も、別のアカウントや電話番号から連絡が続いていること。
• 相手から「訴える」「慰謝料を払え」と言われていること。

　弁護士が代理人になると、相手との連絡は弁護士が引き受け、清算が必要な事柄があれば合意書の形で条件を整理します。相手と直接やり取りせずに関係を終えられることは、気持ちの負担を軽くするうえでも意味があります。

　連絡を断つための文面は、短く、結論だけを、一度だけ伝えることが基本です。それでも相手の反応が読めないときや、清算や画像の問題が絡むときは、送る前の段階でご相談いただくことで、文面の調整から窓口の引き受けまで、状況に合った進め方を一緒に考えることができます。