【男女トラブル】妊娠を告げた後に相手と連絡が取れなくなった｜相手をたどる方法

妊娠を伝えた直後から既読がつかなくなった、電話もつながらない、というご相談は少なくありません。「このまま相手が見つからなかったら、どうすればよいのか」「産むかどうかを決める前に、まず相手を探すべきなのか」と、二つの不安を同時に抱えている方が多い印象です。反対に、連絡を絶ってしまった男性の側から「今からでも何か対応したほうがよいのか」とご相談を受けることもあります。

　相手と連絡が取れなくなった場面については、「探偵に依頼する」「弁護士に頼んで住所を調べる」といった説明がよく見られます。それ自体は誤りではありませんが、妊娠中という時間の限られた局面では、何をいつまでに決める必要があり、相手をたどる作業がそのどこに関わるのかという順序が見えにくくなりがちです。

　この記事では、妊娠週数という待ってくれない時計と、相手をたどる作業とを切り分けたうえで、手元の記録の残し方、自分でできる範囲、弁護士を通じて開く道、相手が見つからないままでも進む手続を整理します。出生後の認知や養育費の手続そのものは、妊娠を告げたら逃げられた・音信不通｜相手を特定して認知・養育費にたどり着くまでで詳しく扱っています。

二つの時計を分けて考える｜妊娠週数と、相手をたどる作業

先に進むのは妊娠週数のほう

　相手からの返事を待つ間にも、妊娠週数は進みます。母体保護法にもとづく人工妊娠中絶ができる時期には行政の通知で上限が設けられており、現在は妊娠満22週未満とされています。また、妊娠12週以降は手術の方法や届出の手続も変わります。相手の所在がつかめるかどうかは日によって変わりますが、週数は後戻りしません。まず医療機関を受診し、現在の週数と、判断に使える期間を確かめることが出発点になります。

相手の所在は「決める」ための条件ではない

　中絶について母体保護法が同意を求めているのは、本人と配偶者です（母体保護法14条1項）。婚姻していない交際相手は、事実上の婚姻関係にあるような事情がなければ通常これに当たらず、配偶者に当たる場合でも、所在が知れないときは本人の同意だけで足りるとされています（同条2項）。もっとも、医療機関によっては相手の署名を求める運用もあるため、受診先に確認してください。同意書をめぐる基本は、交際・パパ活相手の妊娠｜認知・養育費・中絶同意書の基礎知識で整理しています。

　相手が見つかるまで決断を先延ばしにする必要は、法律の面からはありません。相手をたどる作業は、決断と並行して進めるものと考えると整理しやすくなります。

選ぶ道によって、相手が必要になる時期が違う

　相手の所在がどの段階で必要になるかは、どの道を選ぶかによって変わります。

最初にすること｜たどる材料を消さずに残す

ブロックされても、手元の記録は残っている

　メッセージアプリでブロックされても、自分の端末に残っているトーク履歴は消えません。ところが、気持ちの整理のつもりで履歴を削除したり、機種変更の際に引き継ぎを忘れたりして、後から相手を示す材料がなくなってしまうことがあります。次のようなものは、消さずに保存しておきます。

• 相手とのメッセージ全体（画面の保存だけでなく、トーク履歴のバックアップも）。
• 相手のアカウント名、ID、電話番号、メールアドレス。
• 二人で写った写真、相手が写った写真、相手から送られてきた写真。
• 会った日や場所が分かる記録（予約のメール、交通系ICカードの履歴、レシートなど）。
• 妊娠を伝えた日時と方法、相手からの最後の返信。
• 受診記録、母子健康手帳、医療機関で示された妊娠週数。

　これらは相手をたどる手がかりになると同時に、後に認知を求める場面で、交際の実態や関係を持った時期を示す材料にもなります。

相手について知っていることを書き出す

　本名、生年月日、出身地、勤務先や学校、最寄り駅、乗っている車、よく行く店、共通の知人、SNSのアカウントなど、相手について聞いたことを、記憶が新しいうちに書き出しておきます。一つひとつは断片的でも、組み合わせることで所在の調査につながることがあります。確かな情報と、聞いた話や推測とを分けて書いておくと、後で弁護士に相談する際にどの手段が使えるかを判断しやすくなります。

自分でできる「たどる」作業と、その範囲

連絡手段を変えて、一度だけ届ける

　ブロックされたアプリ以外に、SMS、メール、住所が分かっていれば手紙といった別の手段が残っていることがあります。このとき大切なのは、回数ではなく内容です。妊娠の事実、受診した日と週数、自分が考えていること、相手に求めること（話し合いの場を持ちたい、認知について考えを聞きたいなど）、返事の期限を、落ち着いた文面で一度伝えます。

　短い間隔で何度も送ると、相手が連絡先を変えるきっかけになりやすく、後から「一方的に追い回された」と受け取られる材料にもなりかねません。送った文面と日時は、こちらの記録として残しておきます。

共通の知人を通じる場合

　共通の知人がいれば、相手への伝言を頼めることがあります。ただ、妊娠という事情は、相手にとってもこちらにとっても私的な情報です。知人に頼むのは「連絡を取りたいと伝えてほしい」という範囲にとどめ、事情の詳細を広めない配慮をしておくと、後の話し合いがこじれにくくなります。なお、知人が相手の居場所を知っていても、教える義務はありません。

勤務先や実家に向かう前に考えること

　勤務先や実家を知っていると、直接訪ねたくなるかもしれません。しかし、職場で妊娠の事情が周囲に伝わる形になれば、相手から名誉やプライバシーの侵害を主張される余地が生まれますし、実家を訪ねて家族と口論になり、警察を呼ばれてしまうこともあります。家族には、本人に代わって対応する義務もありません。正当な用件であっても、繰り返し訪ねる行為がどう受け取られるかについては、【刑事事件】元交際相手に荷物やお金の清算で連絡したい｜正当な用件でもストーカーと言われる場面で解説しています。

　勤務先や実家の情報は、自分で動くための情報としてではなく、後の手続で相手に書面を届けるための手がかりとして持っておく、という位置づけが現実的です。

弁護士を通じると開く道｜照会と公的な記録

本名と以前の住所が分かっている場合

　弁護士は、受任した事件の処理に必要な範囲で、住民票や戸籍の附票を取り寄せることができます。相手が転居の届出をしていれば、以前の住所から現在の住所をたどれることがあります。一方、届出をしないまま引っ越している場合には、記録の上では追えません。

電話番号やアカウントしか分からない場合

　携帯電話の番号が分かっていれば、弁護士会を通じて通信会社に契約者の氏名や住所を照会する方法があります（弁護士法23条の2）。照会を受けた側には報告する義務があると考えられていますが、回答を強制する手段はなく、回答するかどうかは照会先の判断になります。SNSやマッチングアプリのアカウントしか分からない場合は、運営会社への照会を検討することになりますが、回答が得られないことも多く、時間もかかります。

手続を申し立てた後に使える仕組み

　出生後に認知調停などを申し立てた後は、家庭裁判所が官庁や企業などに必要な調査を嘱託する仕組みがあります（家事事件手続法62条・258条1項）。申立て前に手を尽くしても情報がそろわない部分を、手続の中で補える余地があるということです。手がかりごとの道筋と限界をまとめると、次のとおりです。

　調査会社に依頼する場合も、違法な手段で得られた情報は、後の手続で問題になりかねません。依頼先の調査方法や費用の見込みについて説明を受け、納得したうえで判断します。

相手が見つからないままでも進むこと、進まないこと

相手がいなくても進められる手続

　出生届は、父の欄を空けたまま母が届け出ることができます。母子健康手帳の交付や、自治体の妊娠・出産に関する相談や支援も、相手の協力を必要としません。妊娠をめぐる悩みは、自治体の相談窓口や女性相談支援センターでも受け付けています。生活の基盤に関わる手続は、相手の所在と切り離して進めておくことができます。

相手の協力がなければ進まない手続

　妊娠中に父が子を認知する胎児認知は、父本人が届け出るもので、母の承諾も必要です（民法783条1項）。相手が連絡を絶っている間は、この方法は使えません。また、相手の意思に反して認知を求める手続は、子が生まれた後でなければ申し立てられないと考えられています。

所在が分からないまま認知を求める場合

　出生後、相手の所在が分からないままでも、裁判所の掲示によって書類が届いたものとみなす公示送達という仕組みを使い、認知の訴えを進められる場合があります。所在不明のように話し合いの手続になじまない事情があれば、調停を経ずに審理される扱いになることもあります。

　ただ、相手が出てこなければDNA鑑定への協力も得られないため、交際の経緯や関係を持った時期などを、手元の記録で示していく必要があります。最初に残した記録が、ここで意味を持ちます。中絶費用や慰謝料など金銭を求める場合の手続の道筋は、【男女トラブル】相手が話し合いに応じない｜連絡が取れないまま清算する方法で整理しています。

連絡を絶ったこと自体は、法的にどう見られるのか

連絡を絶つことと、責任を負うことの関係

　交際相手と連絡を絶つこと自体が、それだけで直ちに違法になるわけではありません。ただし、中絶するかどうか悩む女性からの連絡に応じず、誠実な話し合いをしなかった男性について、中絶による身体的・精神的な負担を応分に負うべきだったとして、慰謝料の支払いを認めた裁判例があります。妊娠を伝えた後の相手の対応は、後の請求で評価の対象になり得るということです。

　中絶費用の負担の考え方は【男女トラブル】中絶費用は折半なのか｜「おかしい」と感じたときの整理の仕方で、相手が既婚であることを隠していた場合は既婚を隠されて妊娠｜貞操権侵害の慰謝料はいくら請求できるで扱っています。

改正民法が明文化した父母の責務

　2026年4月1日に施行された改正民法では、父母が婚姻関係の有無にかかわらず子を養育し、子が自分と同程度の生活を維持できるよう扶養する責務を負うことが明文化されました（民法817条の12）。もっとも、婚姻していない父と子との間に法律上の親子関係が生じるのは、認知によってです。相手をたどる作業は、この責務を法律上の形にするための入口にあたります。

時間が経つと難しくなること

　相手をたどる作業は、急いで本人を追いかけることではありませんが、そのまま置いておいてよいものでもありません。時間の経過によって、次のようなことが起こり得ます。

1. 機種変更やアカウントの削除で、手元の記録や相手の手がかりが失われる。
2. 相手が転居を重ね、住民票の記録からたどれなくなる。
3. 中絶ができる時期を過ぎ、選べる道が限られる。
4. 養育費は請求した時点以降の分とされる扱いが多く、出生後の申立てが遅れると、その間の分を求めにくくなる。
5. 中絶費用や慰謝料などの損害賠償請求は、損害と相手を知った時から原則として3年で時効にかかる（民法724条1号）。身体に関わる損害では5年とされる場合もある（同法724条の2）。

連絡を絶った側から見ると

時間が経っても、手続の可能性は残る

　連絡を絶った側にとっても、時間が経てば事情がなくなるわけではありません。

• 子が生まれた後、父の生存中であれば、認知の訴えはいつでも起こされ得る（民法787条）。
• 住所が分からない場合でも、公示送達によって手続が進むことがある。
• 認知が認められれば、出生の時にさかのぼって親子関係が生じる（民法784条）。
• 養育費の分担が問題になり、家庭裁判所の手続の中で収入などを調べられることがある。

直接のやり取りを避けたい場合

　相手と直接話す気持ちになれない場合でも、弁護士を代理人として窓口を一本化し、連絡の方法と範囲を決めて対応することができます。直接のやり取りを避けることと、事実から離れることとは、分けて考えておくのが現実的です。

よくあるご質問

相手のLINEしか知りません。それでも、たどることはできますか。

　アカウントだけでは、たどるのが難しい場面が多いのが実情です。ただ、トーク履歴の中に本名、勤務先、住んでいる地域、電話番号などが含まれていることがあります。まず履歴を読み返して手がかりを書き出し、そのうえで弁護士に相談して、照会などで進められる道があるかを確認するのが順序です。

相手の親に妊娠を伝えてもよいのでしょうか。

　伝えること自体が禁じられているわけではありません。ただ、親には本人に代わって対応する義務がなく、伝え方によっては相手の態度を硬くさせたり、トラブルが広がったりすることがあります。伝えるとしても、自宅を訪ねるのではなく、書面で一度、事実と連絡を取りたい旨を伝える程度にとどめるのが無難です。弁護士から書面を送る方法もあります。

連絡が取れないまま出産した場合、出生届はどうなりますか。

　父の欄を空けたまま、母が届け出ることができます。後に認知がされれば、戸籍に認知の事実が記載されます。出生届を先に出したことが、その後に認知を求める妨げになるわけではありません。

まとめ

1. 妊娠週数は相手の返事を待たずに進むため、受診と週数の確認を先に行う。
2. 婚姻していない交際相手の同意は、中絶の要件として通常求められていない（母体保護法14条1項・2項）。ただし医療機関の運用は確認が必要。
3. ブロックされても手元の記録は残る。メッセージ、写真、受診記録などを消さずに保存する。
4. 相手への連絡は手段を変えて一度、落ち着いた文面で届け、勤務先や実家に繰り返し向かうことは避ける。
5. 本名と以前の住所、電話番号などの手がかりに応じて、弁護士を通じた記録の取寄せや照会（弁護士法23条の2）を検討する。
6. 胎児認知は相手の協力が前提（民法783条1項）。応じない場合は出生後に認知を求める手続へ進み、所在不明でも進められる場合がある。
7. 改正民法は婚姻関係の有無にかかわらない父母の責務を明文化した（民法817条の12）。法律上の父子関係は認知によって生じる。