木造住宅でも構造計算を

大地震に備えて

最近木造の二階建て住宅でも「許容応力度計算」（構造計算）を依頼されるクライアントが増えています。現在の木造住宅は建築基準法で簡易な「筋かい計算」で行う安全の検証が認められています。床面積に対し何本の筋かいを入れれば良いかマニュアルに沿って計算するものです。時間にすれば慣れていれば３０分程度で終了する作業です。
簡易なため木造住宅のほとんどが「筋かい計算」により安全の検証がなされています。
但し、この「筋かい計算」は法律的に安全を検証しただけであって、建物がどの程度の地震に耐えうるのかを数値として証明するものではありません。言い換えれば「筋かい計算」で安全が確認できれば、地震で建物が倒壊しても設計者や施工者に責任はない、と云う程度の安全の証明でしかありません。
事実、熊本地震では、多くの合法的な建物が倒壊しています。中にはより耐震性に優れているとされる、耐震等級２の性能を持つ家まで倒壊しています。
業者に安全な家を建ててくださいとだけしか伝えなければ、間違いなく「筋かい計算」で済まされてしまいます。

力の流れが見える応力度計算

それに対し「許容応力度計算」は柱の一本一本にどの程度の力が加わるのか全て数値で確認する事が出来ます。その為必要な部位に重点的に補強を加え、不要な部位には柱の本数を減らすと云う作業も出来るのです。「許容応力度計算」を行う事によって、効率的に構造部材の設定が可能になり、建設費のコストダウンにもつながるのです。
構造設計費用は１５万円程度ですが、建設費の削減につながって建物の信頼性がより確かなものになるのであれば、建築主・施工者双方に十分メリットのある方法です。

依頼する時には「許容応力度計算を」と

新築工事を依頼する時は、「許容応力度計算」で安全性を確認してくださいと建築士や工務店に伝えましょう。単に構造計算と云ってしまえば「筋かい計算」も構造計算の一種ですので誤解が生じます。
確実に相手に伝えるには「許容応力度計算」と伝えましょう。

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