テレワーク活用のヒントが満載
社労士＆アンガーマネジメントファシリテーターの三谷です。
テレワークガイドラインでは、
「労働安全衛生法等の関係法令等に基づき、過重労働対策やメンタルヘルス対策を含む
健康確保のための措置を講じる必要がある」
と定められています。
そこで、メンタルヘルスについて対策を3つご紹介いたします。
（1）長時間労働にならないための労働時間管理
テレワーク、特に在宅勤務の場合、上司の目が届きにくく、つい長時間労働になることがあります。
長時間労働は身体的な負担だけでなく精神的な負担も増加します。
テレワークであっても適正な労働時間の管理が求められます。
と同時に、時間外や休日に業務に関する連絡を入れないようにすることで、
長時間労働にならないように上司は配慮することが必要です。
長時間労働の傾向が見られたら、適宜注意喚起の連絡を入れる等の対応を行いましょう。
（2）セルフケアの推進
セルフケアというのは、働く人自身が自らのストレスに気づき、予防対処することをいいます。
これは、厚生労働省が定めた「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（メンタルヘルス指針）の中で
示されているメンタルヘルス対策上の4つのケアのうちのひとつです。
ストレスが溜まる原因は、生活習慣の乱れにあることもあります。
例えば、在宅勤務であれば、通勤時間がないためかえって、
通常出勤時よりも寝る時刻や起きる時刻がルーズになりがちです。
そのため、生活習慣をあまり変えないことがストレスをためないことにもつながります。
企業としては、このように、
「生活習慣をあまり変えないように」、
「一定時間経過したら、席を離れて体を動かしましょう」などの
セルフケアの方法を具体的に示してあげることが大切です。
また、厚生労働省が運営している『こころの耳』というサイトを従業員に周知してみてはいかがでしょうか。
このサイトでは、約5分間のアンケート形式で疲労蓄積度が分かるセルフチェックツールがあります。
例えば、在宅勤務者は月1回セルフチェックを行う、ということを
会社として推奨することもよいと思います
（3）コミュニケーション機会を増やす
在宅勤務でひとりで仕事をしていると孤独感から不安になり、メンタル不調になるケースもあります。
そのために、コミュニケーションの機会を増やすことは大切です。
特に、業務の質問や相談を「タイムリー」に行える環境を整えておきましょう。
電話をはじめ、SNS、チャット機能付きのWEB会議システム、等ツールはあります。
タイムリーとは言っても、そこはオフィス勤務時と同様、他の従業員の都合も考えて行うことが必要です。
そこで、上司や同僚、チームのスケジュールの共有は必須と言えます。
スケジュール共有を行い、質問や相談をタイミングよく行える環境を用意しましょう。
また、仕事だけの繋がりでは息苦しくなることもあります。
そのため、オンラインでのランチや飲み会も企画することで気軽に話せる場があるとよいでしょう。
さらに、100％テレワークの従業員であったとしても、
年に数回はリアルでコミュニケーションができる場を作ることをおすすめします。
新型コロナの状況を経験して、コミュニケーションのあり方も変わってくると思いますが、
多くの方がリアルでのコミュニケーションの有難さ、重要性も実感したものと思います。
リアルでのコミュニケーションが、メンタルヘルス対策上も有益に働くと考えています。
以上、テレワークのメンタルヘルスケアとして、
適正な労働時間管理、セルフケアの推進、コミュニケーション機会を増やす、
という3つの対策をご紹介しました。
