木造耐火建築物を建てています。
リフォームは自分がよく知っている家を改造することです。
ですので、ついつい気軽に「ここをこうして、あそことああして」とかんがえて家を変えてしまいます。リフォームを手がける建築業者は、建築を本業とする人ばかりではありません。設備業者さんであったり、不動産仲介業者さんであったり、建築関連業者さんがリフォーム産業に参入しています。
その結果、構造や温熱性能に無頓着で、部屋は綺麗になっても地震に弱い家になったり、使い勝手が良くなったのに光熱費が嵩む家になったりします。
耐震診断・温熱計算をしっかりこなす設計事務所による監理が入って、リフォームは成功すると考えています。しかし数百万円程度のリフォームに設計事務所に入ってもらうのも、勿体無いと云うのが本音かとも思います。
最低限の家の性能を守る方法があります。リフォームに公的資金を導入することです。別に自己資金でリフォーム費用が賄えても、助成金や低金利の融資を受けるのです。何故かと言いますと、公的資金には使途に従って適正に資金が使用されているか監査が入ります。ここで云う適正とは耐震改修がしっかり出来ているか、温熱改修が正しく出来ているかを指します。つまり設計事務所の仕事を公的機関が代行しているのにほかなりません。設計事務所も申請とか実際の構造計算・温熱計算にスタッフとして加わることになりますから、割高にはなりますが、助成金や低金利の費用を受けられる事を考えれば、決して悪い方法ではありません。