コラム
「49%」の仕事が奪われる
2019年7月19日 公開 / 2021年3月2日更新
約3年半前の2015年12月に、野村総合研究所(通称:野村総研)と、英国・オックスフォード大学とで、ある共同研究がなされた。
その共同研究とは、日本国内601業種の職業について10年~20年後、AI(人口機能)や
ロボット等で、どれだけ代替できるか? というものである。
その確率試算の結果は、日本の労働人口の約49%が就いている職業において、それらに
代替が可能という推定結果を出した。
以前にこのコラムで、パン屋さんやユニクロの自動精算方式を、実例として紹介した。
世間では「働き改革」と言われているが、その前に約2人に1人の割合で、AIやロボットに働くこと自体を奪われるかもしれない。
その報告書には、「代替可能性が大きい職業」「代替可能性が小さい職業」が具体的に
明記されている。
気になる方は、↓ へ。
https://www.nri.com/-/media/Corporate/jp/Files/PDF/news/newsrelease/cc/2015/151202_1.pdf
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