広告は、売上との費用対効果を重視しよう

1、流行りの広告手法ほど、競合が激しいことを知ろう

SNS広告やインフルエンサーマーケティングが、広告の世界では流行っています。おそらく、これを読んでおられる企業の皆様のホームページからのお問合せには、連日のように、映像制作系の売り込みが届いていると思います。

広告の世界には、いつでも、「流行り」があります。

流行りの広告手法に、広告制作会社が殺到し、営業をかけて、その手法に多くの企業が広告費を落とします。

しかし、注意してください。これらの流行りの手法は、広告制作会社にとって、客を乗せやすい「儲かる」手法ではありますが、必ずしも、広告を行う会社が儲かる手法ではありません。

広告は、必ず競合の世界になります。Googleのリスティングも、2000年代初期には、行う企業が少なかったため、非常に費用対効果がよい広告手法でしたが、今では、大量な広告が出稿されており、競合が激化し、費用対効果が著しく落ちています。

特定の広告手法が流行り始めると、そこに広告業者が殺到し、営業を行う結果、その手法に広告が集まり、広告を行う企業の費用対効果が落ちるのです。

ここを知っておかないと、広告費が多大に流出し、広告費に圧迫を受けて、営業利益率が大きく落ち込みます。

2、本当に売上効果があがるのは、本流の広告のシナジー効果を狙う方法

広告が売上げの効果を最もあげるためには、広告がその商品ターゲット層に確実に閲覧され、かつ共感をえて、購買行動に結び付く必要があります。

例えば、現在、多くの制作会社が売り込みを行っている映像広告の出稿は、YouTubeやTikTokですが、その視聴者層が、本当に自社の商品の購買層に合致しているかは、吟味する必要があります。

視聴者数の多い媒体に、競合と予算規模を争うように広告費を投資する方法では、いたずらに広告制作会社や代理店に利益を流すだけになり、広告対売上の費用対効果は、落ちてゆきます。

自社の商品の購買層に確実に閲覧させ、購買層の心理に共感を与えること狙うことを重視し、広告の予算規模を安心材料とするように増やすのではなく、広告対売上の費用対効果を最大化させる、マーケティングミックスを編み出す努力を積むことが、重要です。

3、具体的事例の紹介

松本尚典が代表取締役を務める株式会社URVテクノインテリジェンスでは、企業の商品のターゲットを見極め、そのターゲットに最も効率よく広告を届ける手法と、共感を得るアピールコンテンツとデザインを採用し、広告対売上の費用対効果を最大化させる広告を、企業別に編み出しています。

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