「49%」の仕事が奪われる

約3年半前の2015年12月に、野村総合研究所(通称:野村総研)と、英国・オックスフォード大学とで、ある共同研究がなされた。

その共同研究とは、日本国内601業種の職業について10年～20年後、AI(人口機能)や
ロボット等で、どれだけ代替できるか?　というものである。


　　　　　　　　　　　
その確率試算の結果は、日本の労働人口の約49%が就いている職業において、それらに
代替が可能という推定結果を出した。

以前にこのコラムで、パン屋さんやユニクロの自動精算方式を、実例として紹介した。
世間では「働き改革」と言われているが、その前に約2人に1人の割合で、AIやロボットに働くこと自体を奪われるかもしれない。

その報告書には、「代替可能性が大きい職業」「代替可能性が小さい職業」が具体的に
明記されている。
気になる方は、↓　へ。
https://www.nri.com/-/media/Corporate/jp/Files/PDF/news/newsrelease/cc/2015/151202_1.pdf