建築基準法を守るだけでは大地震に耐えられません

2018年3月28日

テーマ：【免震住宅・地震対策】

コラムカテゴリ：住宅・建物

建築基準法では大地震に耐えられない

建築基準法を守っていれば地震は大丈夫なのでしょうか。
建築基準法を満足するのもは、耐震等級1となっています。建築基準法は人命を守る最低の基準を定めたものですので、人の命は守れても、建物の健全性を担保するものではありません。
だからと云って耐震等級2ならば大丈夫かと問われると、そうでもありません、と云う答えになってしまいます。工学と云うのは経験に基づいて、これだけのことをしておけば大丈夫だろうと云う、想定の上に成り立っています。想定の範囲を超えてしまえばダメージを受けてしまうのは、福島原発の例を出すまでもありません。熊本地震でも耐震等級２の家が倒壊しています。
これから新築する方で、東海・東南海・南海地震の想定範囲内にある地域の方は、地震に対して考えうる最善の方策を講じることをお勧めします。

現在最も有効な地震対策は免震住宅

今、最も安全とされている構造は免震構造です。一般の住宅に比べ割高になるのは否めませんが、被災してから復旧にお金を掛けるか、先行投資するかの差でしかありません。阪神大震災の経験から考えると、震災後は建設資材が高騰し、建物の復旧作業に多大な費用を要します。今後３０年以内に７０～８０％の確率で発生すると言われている南海地震を考えると、今後新築する家はほぼ間違いなしに地震に遭遇すると言う事です。
安い滑り免震であれば、ソーラーパネルを取り付ける程度の費用で、設置する事が可能です。

キッチンやお風呂にお金を掛けるのも快適な生活を送る手段ですが、目に見えない根本的な部分にお金を掛ける事をお勧めします。目に見える部分は後でも、何度でもリフォームが可能です。目に見えない部分をリフォームすることは大きな出費を伴います。

この記事を書いたプロ

建築主の思いを形にする注文住宅の専門家

福味健治（岡田一級建築士事務所）

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