お金を掛けずに地震に強い家にする方法
昭和56年以前と以後で耐震性能に関する法律が変っています。
築30年以上前ですと倒壊の恐れが出てきます。昭和56年の新耐震以前と以後では鉄筋の数量が1.3倍程度多く入る様になっています。新耐震以前の建物は姉歯マンションと言えば言い過ぎですが、強度不足と云う意味では同じです。壊れ方に違いが出ますが壊れる可能性は大きいです。
また、直下型の地震であれば、東日本大震災と異なり、揺れている時間は短いですが、震源地が浅いので、激しく揺れます。発生場所によっては木造だけでなく、大きな建物や高速道路も倒壊するでしょう。
阪神大震災の時は、防災の拠点となるはずの神戸市役所本館の4階部分が見事に押し潰されました。
昨日も、国会で将来発生する地震についての質疑がありました。政府も大きな危機感を持っているようです。今年度予算に地震対策の予算が大きく計上されると思いますので、今年は安全な住まいに屋移りするチャンスとも考えられます。
それも、建築基準法を満たしているだけの建物では不安です。建築基準法を満たせば、一応生命の危険は回避できるかと思いますが、建物の健全性までは担保していません。免震構造や耐震等級の高い建物をお勧めします。