Mybestpro Members
菊池浩史
住まいの消費者教育研究所
本日紹介するのは、1996年兵庫県生まれ、大阪大学修士課程修了・東京大学博士課程修了(工学博士)、ゼネコン勤務を経て、現在は明治大学政治経済学部教授となられ、都市計画やまちづくりの分野で幅広く活躍する...
高齢者住宅はサービスや利用料金など複雑な内容が多いため、その理解が容易でないことを本コラムでも何度か取り上げてきました。今回は、「高齢者住宅を情報収集する者は、なぜ高齢者住宅に関する製品判断力が低...
自ら高齢者住宅の情報収集をする時や、関連する調査をするたびに、情報提供サイドにもう少しマーケットインの意識が欲しいと感じることがあります。以前のコラムでも書いたように、利用料金やサービス内容などが...
平均寿命が延びることは高齢期の時間が長くなることを意味します。国土交通省(※)の資料によれば、定年後の時間(定年から亡くなるまでの時間)は、1924年生まれの世代は19年、1947年生まれの団塊世代は22年、19...
2016年2月に厚生労働省が実施した「高齢社会に関する意識調査」で、高齢期に対する意識の傾向を捉えるために、40歳以上の男女3,000人を対象に、高齢期の就労、健康づくり、暮らし、地域の支え合いなどについて質...
高齢者住宅の制度や内容が分かりにくい理由の一つに料金体系があります。賃貸住宅は入居時の敷金、礼金、月々の家賃や共益費、そして更新時の更新料が主なもので、それぞれの金額は明示されており、事前に負担額...
住宅の購入や建設は、多くの人にとって一生に一度か二度の高額な買い物です。「衣食住」と呼ばれるように、住まいは日々の暮らしに不可欠なことは言うまでもありません。これほど大切な住まいに対する十分な知...
住まいの終活は、いつから始めたらよいのでしょうか。早い方が良いのはわかるけど、まだまだ先の話と思い、重い腰の上がらない人が多いのが現状です。よく言われる終活でさえ、「まだまだ先の話で実感がわかな...
以前のコラムでもご紹介した「住まいの終活に関する意識調査」について、改めてその結果を振り返ってみます。同調査は(株)クラッソーネ(名古屋市中村区)が、住居用不動産を所有する男女536名に対して行った「住...
今から2年前、“老後2000万円問題”が大きな話題となりました。これは当時、金融庁が2019年6月3日に公表した金融審議会の市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理(以下、金融庁報告書)」...
「住宅・土地統計調査(2018年)」によると、全国の住宅総数約6,240万戸に対して総世帯数約5,400万戸となり、差し引き約820万戸余りが空き家になります。なぜ多くの空き家が発生するのでしょうか。その要因を改め...
自然災害は建物に甚大なダメージを与えます。この事実は近年の日本列島を襲った甚大な被害を思い起こせば容易に想像できるのではないでしょうか。東日本大震災などの大地震や、地球温暖化の影響と考えられる台風...
「住まいの終活」とは、無駄なコストを抑えて自宅を次世代にスムーズに引き継ぐために自宅の管理や処分の方針を決めることです。その主体は、自宅の所有者である高齢者や、それを相続する予定の子ども世代です。...
空き家が引き起こす近隣トラブルは、主に衛生、治安、景観などの悪化や財産の損害によるものです。適切な管理が行われないことで、著しく衛生上有害になるとか、景観を損なう状態を招きます。そのため治安が悪化...
空き家が年々増加していくなか、空き家の利活用やその支援をすることで街を活性化しようとする動きが全国で見られます。今年の4月から神戸市では、空き家所有者らの相談や利害調整を促進する弁護士を派遣する制度...
コラムテーマ
プロのインタビューを読む
「住まい×消費者×教育」のハイブリッドを目指す専門家
このプロのサービスに Webから依頼できます
このプロのサービスメニューをみる
菊池浩史プロへの仕事の相談・依頼
セールス·勧誘のお電話は固くお断りします
タップで発信します