Mybestpro Members
菊池浩史
菊池浩史プロは朝日新聞が厳正なる審査をした登録専門家です
住まいの消費者教育研究所
(はじめに)ハウスドゥが2022年に実施した「老後の住まいとお金に関する調査(N=702)」の中に、「あなたの今の住まいについて、老後に不安を感じることがありますか?」という質問があります。それによると「...
これまでに、「いろいろな道路がある」「建築基準法の道路にもいろいろある」ということをお伝えしました。そして、建物を建てるのには建築基準法の道路に接道しなければならないということでした。では、建築基...
私たちが建築行為をするには、対象地が建築基準法の道路に2m以上、接道していなければならないのは既にお伝えした通りです(同法43条1項)。そして、建築基準法の道路はいくつかの種別に分類されます。今回は、そ...
明けましておめでとうございます。本年も住まいに纏わるコラムを届けていきますので、宜しくお願い致します。(セカンドオピニオンとは)今年1回目のテーマは、私が目指す「住まいのセカンドオピニオン」につ...
【はじめに】企業は消費者調査などのマーケティングを通して消費者ニーズを探ります。但し、その多くは顕在化されており、既に他社(他者)が来往しているものが少なくありません。本当に知りたいのは、消費者自...
(はじめに)住まいの消費者教育の必要性を感じるのは、やはり「現場」です。以前に賃貸住宅の入居者対応をしていた時に、幾度となく入居者の住まいにまつわる情報不足や知識不足を目の当たりにしました。「もっ...
【住まいの社会教育】実践する場や対象者の違いによって、住まい教育は家庭教育、学校教育、社会教育に分けることができます。今回は、このうち専らおとなの消費者を対象とする住まいの社会教育について考えます...
4月5日にスタートし、6月7日に全10話を終えたNHKドラマ「正直不動産」。登坂不動産の永瀬(山下智久)は、成約のためには嘘もいとわない№1営業マン。ある日、アパートの建設予定地にあった祠を壊したことから、祟...
【はじめに】本年4月22日、建築物省エネ改正法が閣議決定されました。2025年に全建築物に省エネ基準の適合義務化、2030年度には省エネ基準をZEH及びZEBが備える省エネ性能まで引き上げ、その適合義務化になる予...
今年も間もなく大雨シーズンが到来します。日本列島は近年、まるで亜熱帯地域のような豪雨に見舞われることが珍しくなくなっています。西日本豪雨(平成30年7月)や熊本豪雨(令和2年7月)など、大きな災害で貴い...
【はじめに】賃貸住宅で最も多いトラブルは、退去時に賃借人に義務づけられている原状回復と費用負担にまつわるものです。国民生活センターなどの窓口には、例年多くの相談が寄せられています。原状回復について...
【はじめに】前回は、賃貸住宅で発生しやすいトラブル事例を列挙しました。今回は、そのうち共同生活のマナー違反に伴うトラブルの防止策を考えてみます。このトラブルは、被害者になるだけではなく、知らず知ら...
【はじめに】賃貸暮らしは、持ち家に比べ手軽に住み替えができるメリットがある一方で、トラブルも少なくありません。国民生活センターに寄せられる住宅関連の相談では、リフォーム工事と並び、賃貸住宅に関連す...
令和4年4月1日、シニアの住まい研究所を「住まいの消費者教育研究所」に名称変更しました。同時に、サービス対象をこれまでのシニアに加えて、年代に関係なく住まいに関わる消費者全般とします。高齢期の住まいの...
コラムテーマ
プロのインタビューを読む
「住まい×消費者×教育」のハイブリッドを目指す専門家
このプロのサービスに Webから依頼できます
このプロのサービスメニューをみる
菊池浩史プロへの仕事の相談・依頼
セールス·勧誘のお電話は固くお断りします
タップで発信します