スタッフが仕事を掛け持ちするとき、会社が把握すべき4つのこと【わかりやすい人事実務解説】

神野沙樹

神野沙樹

テーマ:法改正情報や労務・コンプライアンスに関すること



株式会社リクルートが発表した「兼業・副業に対する動向調査データ集」(2020年)によると、雇用形態が正社員の人に聞いた「兼業・副業実施中」「今後実施以降あり」の割合は、5割を超えています。

アルバイトやパートタイマーの方であれば、より一層この割合は増えるでしょう。

みなさまの会社で雇用した方が「副業したいです」と言われる日も近いかもしれません。

そんなとき、会社としてはどこまで副業の内容を確認しておけばよいのでしょうか。

今回は、雇ったスタッフが別の仕事を掛け持ちするとき、会社はどこまで把握するべきか、について分かりやすくお伝えします。

スタッフが仕事を掛け持ち。会社はどこまで把握するべき?


(内容)

  • 掛け持ちしている社員が居る場合に、把握しておきたい4つの項目
  • その理由とは?

わかりやすく解説します。


参考になれば幸いです!

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神野沙樹
専門家

神野沙樹(社会保険労務士)

株式会社Niesul(ニースル社労士事務所併設)

経営者様、社員のみなさん自身による「就業規則」や「評価制度」づくりをサポートする社会保険労務士。第三者の立場として「制度づくり+人づくり」を促し、真にイキイキとした職場づくりを提案します。

神野沙樹プロは朝日新聞が厳正なる審査をした登録専門家です

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