旧耐震マンションは買っても大丈夫？安全性の判断基準

中古マンションを探していると、「旧耐震」という言葉を目にすることがあります。価格が安めに設定されていることも多く、「安さに引かれて購入したけど、本当に大丈夫だろうか」と不安を感じる方も少なくないようです。今回は、旧耐震・新耐震の違いと、購入判断のポイントをご説明します。

①「旧耐震」「新耐震」は何が違うの？

建物の耐震基準は、1981年（昭和56年）6月を境に大きく変わりました。これ以前に建築確認を受けた建物は「旧耐震基準」、以降は「新耐震基準」と呼ばれます。

旧耐震基準では「震度5強程度の地震で倒壊しない」ことが目標でした。一方、新耐震基準では「震度6強〜7程度の地震でも倒壊・崩壊しない」ことが求められています。1995年の阪神・淡路大震災での被害状況を見ても、旧耐震建物と新耐震建物とでは被害の差が明らかに出ていました。

大阪でも、昭和40〜50年代に建てられたマンションはまだ多く流通しています。価格は抑えめな分、耐震性への懸念も忘れずに確認する必要があります。

②旧耐震マンションでも"買える物件"はある

では旧耐震＝ダメかというと、一概にそうとも言えません。確認すべき3つのポイントがあります。

まず「耐震診断・耐震改修の実施有無」です。旧耐震でも耐震補強工事が行われていれば、新耐震基準を満たした状態になっている場合があります。管理組合や売主に確認しましょう。

次に「住宅ローンの利用可否」です。フラット35など一部の住宅ローンは旧耐震物件を対象外とするケースがあり、耐震基準適合証明書の取得が必要になることも。融資が通らなければ購入計画が崩れます。

そして「売却時の出口戦略」です。旧耐震物件は将来売却する際にも買い手が付きにくく、買取価格が低くなりがちです。資産価値の下落リスクを事前に織り込んでおく必要があります。

③1981年を確認するとき、注意が必要なこと

「1981年以降に完成したから新耐震」とは限りません。重要なのは「建築確認を受けた日」であり、完成年や登記年ではありません。設計・申請から完成まで時間がかかることもあるため、登記簿の「新築年月日」だけで判断するのは危険です。

不動産会社から取得する「建築確認済証」の日付を必ず確認するか、仲介業者に確認してもらうようにしてください。

まとめ

旧耐震か新耐震かは、中古マンション購入において非常に重要な判断基準です。価格の安さだけで飛びつかず、耐震補強の有無・ローンの可否・出口戦略を合わせて検討することが大切です。

「この物件、旧耐震だけど大丈夫？」と思ったときはぜひ一度、私たちクレアクロスにご相談ください。現地確認や資料精査も含めて、しっかりとサポートいたします。