相手が証拠を消してしまう前に｜男女トラブルでの保全の順序

「相手がやり取りを消してしまうかもしれない」というご不安は、男女間のトラブルで繰り返しお聞きする話です。交際中の金銭のやり取り、別れ話のもつれ、しつこい連絡、送られてきた画像。いずれも、当事者どうしの端末の中だけに記録が残っていることが少なくありません。相手が端末を操作すれば、その日のうちに見えなくなってしまう性質のものです。

　この記事では、何を証拠として集めるかではなく、どれから先に手をつけるかという順序に絞って整理します。集める対象の一覧や、保存するときの具体的な手順は別の記事で扱っています。ここでは、限られた時間の使い方を決めるための考え方をお伝えします。

順序を決めるのは「重要度」ではなく「失われやすさ」

　証拠を残そうとするとき、多くの方は大事なものから手をつけます。決定的だと思えるやり取り、金額の分かる画面、相手の言葉が残っている部分。気持ちとしては自然な順番です。

大事なものから始めると、間に合わないものが出る

　ところが、記録が失われる速さは、その記録が大事かどうかとは関係がありません。後からでも取り直せるものに時間をかけているあいだに、数日で消えてしまうものを取り逃がす、という取りこぼしが起きます。

　順序を組み立てるときの基準は、どれが大事かではなく、どれが先に失われるかです。大事な記録は、多くの場合、失われにくい場所にも痕跡を残しています。

順序を決める三つの物差し

　優先順位は、次の三つを重ねて考えると整理しやすくなります。

• あと何日で失われるのか、という残り時間の長さです。
• 手をつけたことが相手に伝わるかどうか、という伝わり方です。
• 一度きりの機会か、後からやり直せるか、という取り返しのつきやすさです。

　残り時間が短く、相手に伝わらず、一度きりのもの。これが最初に手をつけるべきものになります。

最初に動かすのは、自分の手元にある記録

　相手が何もしなくても、自分の手元の記録は失われます。機種変更、回線の解約、保存容量の不足、同期による上書き、アプリの入れ直し。いずれも、相手の意思とは無関係に起きることです。

自分の端末は、相手の動きと無関係に失われる

　「相手が消す前に」と考えていると、自分の側の記録の期限が見落とされがちです。しかし実務では、相手が消したのではなく、自分の端末の入れ替えでやり取りが追えなくなっていた、という場面のほうがよくあります。相手に伝わることもなく、費用もかからないのですから、ここを先に済ませない理由はほとんどありません。

「後から説明できる形」で残す

　残すときは、いつ、どの端末で、どうやって取得したのかを、後から自分の言葉で説明できる形にしておくことが大切です。同じ内容でも、出どころを説明できるものとできないものとでは、読み手の受け止め方が変わります。保存の具体的な手順については、当事務所の別の記事で詳しく扱っています。

自分に不利な部分も残しておく

　男女間のトラブルでは、どちらか一方だけが発信しているということはまずありません。自分の言葉も同じやり取りの中に並んでいます。都合の悪い部分だけが抜け落ちた形で提出すると、抜けていること自体が指摘され、残りの部分の受け止められ方まで弱くなることがあります。残す段階では選別せず、示す段階で組み立てるという分け方をおすすめしています。

期限が決まっているものは、順番が繰り上がる

　自分の手元にないもののうち、事業者が持っている記録には保存期間があります。店舗や施設の映像記録のように、日単位で上書きされていくものもあります。

期限は自分の努力では延ばせない

　保存期間は、事業者ごとの運用で決まっていることが多く、法律で一律に定められているわけではありません。そして、こちらがどれだけ急いでも、その期限を延ばすことはできません。だからこそ、重要度が中くらいであっても、期限のあるものは順番が前に来ます。

取り寄せには他人の手続が挟まる

　他人が持っている記録は、こちらが動いてから実際に手元に届くまでに、相手方の社内手続や裁判所の手続が挟まります。期限までの残り時間から逆算して、届くまでの日数を見込んでおく必要があります。取り寄せの方法そのものについては、別の記事で整理しています。

相手の手元にあるものは、「伝わり方」で順番が決まる

　相手が持っている記録は、こちらの意思だけでは触れられません。ここで効いてくるのが、三つ目の物差しである伝わり方です。

伝わらない動きから先に済ませる

　自分の手元を整えること、自分が契約している事業者に自分の記録の開示を求めること、弁護士に相談することは、いずれも相手に伝わりません。一方、相手への連絡、通知書の送付、話し合いの申し入れは、こちらが動き出したことを相手に知らせる行為です。

　伝わる動きは、伝わらない動きをひととおり終えてからにする。これが順序の中心になります。急ぐことと、知られないように進めることは、いつも同じ方向を向くとは限りません。どちらを優先するかは、残り時間と記録の置かれた場所を見たうえで決めることになります。

一度伝われば、その後の残り方は変わる

　こちらが動いていると分かった後は、相手の端末の中身は整理されることがあります。これは相手を責めても止まるものではありません。裏を返せば、伝わる前の時間は限られた資源だということです。その時間に何をしておくかで、後の選択肢の幅が変わります。

消えても残る形に変える｜確定日付と事実実験公正証書

　手元にある記録を、より動かしにくい形に置き換えておく方法もあります。公証役場を使う二つの制度です。

確定日付は「その日に存在したこと」を固定する

　公証役場には確定日付印が備えられており、署名または記名押印のある書面に押してもらうと、その書面がその日に存在していたという事実の証明になります（民法施行法5条）。後から作ったものではないか、という指摘に対して意味を持ちます。ただし、書かれている内容が真実であることまでを証明するものではありません。

事実実験公正証書は「公証人が見た状況」を記録する

　公証人法35条は、公証人が証書を作成するには、聴取した陳述、目撃した状況、その他自ら実験した事実を録取し、あわせてその実験の方法を記載しなければならない、と定めています。この規定にもとづいて作られるものが、実務で事実実験公正証書と呼ばれているものです。法務省も、将来の争いを防ぐために現状をそのまま確定しておく、一種の証拠保全手段として説明しています。

　公証人が職務上作成した公文書として、真正に成立したものと推定されます（民事訴訟法228条2項）。端末の画面に表示されている状態を公証人に確認してもらい、その内容と確認の方法を書面に残す、といった使い方が考えられます。手数料は、事実の実験とその録取に要した時間に応じて定められています（公証人手数料令26条）。出張してもらう場合には日当や交通費もかかりますので、事前の打合せが前提になります。

どちらも、相手の手元までは届かない

　いずれの方法も、公証人が確認できるのは、こちらが示したものだけです。相手の端末の中を見せてもらえるわけではありませんし、示した記録の内容が正しいという評価が付くわけでもありません。あくまで、こちらの手元にあるものの状態を、第三者の手で動かしにくい形にする方法だとお考えください。

相手が消してしまった後にも、残るものはある

　間に合わなかった場合でも、そこで終わりということにはなりません。

やり取りは、片方だけでは成り立たない

　メッセージには送り手と受け手がいます。相手が自分の端末から消しても、こちら側に同じやり取りの片割れが残っていることがあります。グループでのやり取り、共通の知人に転送された画面、通知の履歴、送金や決済の記録など、本体が消えても周りに痕跡が残る場合もあります。

消したこと自体が判断に影響する場面もある

　民事訴訟の中では、相手方の使用を妨げる目的で文書を使えなくした場合について定めた規定があり（民事訴訟法224条2項）、消したという事情が事実の認定に影響することがあります。もっとも、この規定が働く場面は限られており、訴訟が始まる前に消された場合とは前提が違います。この点は、当事務所の保全に関する別の記事で扱っています。

相手が消しても、罪にはならないのが原則

　刑法104条の証拠隠滅罪は、他人の刑事事件に関する証拠を対象としています。自分が当事者である事件の証拠を消す行為は、原則として処罰の対象になりません。民事のやり取りの記録を消すことについても、それ自体を罰する規定はありません。つまり、「証拠隠滅だ」と伝えても、相手の削除を止める力はあまりないということです。止められない前提で順序を組む、という発想に切り替えていただくほうが現実的です。

「消したら終わりにする」と言われたとき

　男女間のトラブルでは、画像ややり取りを互いに削除することを条件に、話を終わらせようとする場面がしばしばあります。

削除は、履行を外から確かめられない

　お金の支払いと違い、削除には受領証のようなものがありません。本当に消したのか、別の場所に複製が残っていないかを、外から確かめる手立てがないのです。この構造は、どちらの立場でも変わりません。

先に消してから条件を決めない

　順序として避けたいのは、条件が固まらないうちに手元の記録を手放してしまうことです。後で話が変わったときに、戻せるものが何もなくなります。削除は、条件が全部そろってから最後に行うという並べ方が基本になります。合意書に削除の約束を入れる場合の書き方は、別の記事で詳しく扱っています。

消してほしいと求める側にも理由がある

　自分の画像が相手の手元にある、という状況では、削除を求めること自体は正当な求めです。相手に削除を求めることと、自分が手元の記録を手放すことは、別の話として整理してください。ひとまとめに扱うと、どちらも中途半端になりがちです。

順序を誤りやすい四つの場面

　いずれも、やっていること自体は間違っていません。順番が前後しているだけです。順序の問題は、後から気づいても取り返しにくいという点に難しさがあります。

よくあるご質問

相手に「消さないでほしい」と伝えておくべきでしょうか

　伝えること自体に問題はありませんが、伝えた時点で相手は記録の存在を意識します。順序としては、自分の手元と期限のあるものを片づけた後に検討することになります。すでに話し合いや手続が始まっている場面では前提が変わりますので、そのつどご相談ください。

相手が消したことを証明できますか

　削除という行為そのものを直接示すのは容易ではありません。番号や日付の飛び、前後のやり取りのつながり、第三者の側に残っている記録などから、状況を積み上げて説明していくことになります。一つの材料で決まるものではないとお考えください。

復元を扱う業者に頼んだほうがよいでしょうか

　自分の端末であれば選択肢の一つです。ただし、相手の端末や相手のアカウントに手を伸ばすと、別の法律上の問題が生じます。費用と見込みを先に確認したうえで、他の方法と比べて判断されるのがよいと思われます。

まとめ

1. 順序を決める基準は重要度ではなく、どれが先に失われるかです。
2. 残り時間、相手への伝わり方、やり直しのきくかどうかの三つで優先順位を考えます。
3. 最初に手をつけるのは、相手に伝わらず費用もかからない自分の手元の記録です。
4. 事業者が持つ記録には期限があり、その期限はこちらの努力では延ばせません。
5. 相手に伝わる動きは、伝わらない動きをひととおり終えてから行います。
6. 確定日付（民法施行法5条）や事実実験公正証書（公証人法35条）は、手元の記録を動かしにくい形に置き換える方法です。
7. 相手が消しても、周辺に残るものや、消したという事情が持つ意味が残ります。

ご相談について

　消える前に動けるかどうかは、気づいた時点でどの順番を選ぶかにかかっています。何から手をつければよいか迷われている段階でのご相談でも構いません。