オンラインカジノで賭けた｜単純賭博罪に問われる仕組み

オンラインカジノについて「海外の会社が運営しているサイトなら日本の法律は関係ない」「グレーゾーンだと聞いた」という説明を目にして、軽い気持ちで賭けてしまったという相談は少なくありません。もっとも刑法の条文に立ち返ってみると、なぜ罪に問われるのかという理屈自体は、それほど複雑なものではありません。

　この記事では、オンラインカジノで賭けた行為が単純賭博罪（刑法185条）に当たると評価される「仕組み」を、条文の要件ごとに分けて確認します。摘発の経緯や利用してしまった後の対応ではなく、成立の理屈そのものに絞って整理します。

条文に「オンライン」という言葉は出てこない

　賭博に関する刑法の規定は、賭ける側と場を設ける側とで分かれています。

　※拘禁刑は、2025年6月1日に施行された改正刑法により、従来の懲役刑と禁錮刑が一本化された刑罰です。

　このうち、客として賭けた人について問題となるのが単純賭博罪です。条文は「賭博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。」と定めるだけで、賭けた場所がインターネット上かどうか、相手が国内の業者か海外の業者かといった区別はしていません。

　つまり、オンラインカジノを名指しした特別な処罰規定があるわけではなく、明治時代から続く賭博罪の一般的な要件に当てはまるかどうかが問われているという構造です。その要件は、大きく次の3つに分けて考えると整理しやすくなります。

• 偶然の勝敗によって決まっていること。
• 財物を賭けて、2人以上の間で得喪を争っていること。
• その行為の一部が日本国内で行われていること。

要件1｜偶然の勝敗によって決まっているか

　「賭博」とは、偶然の勝敗によって財物の得喪を争うことをいうと理解されています。ここでいう「偶然」とは、当事者が結果を確実に予見できず、自由に支配することもできない状態を指します。古い判例では、当事者にとって主観的に不確実であれば足り、客観的に結果が定まっていないことまでは必要ないと判断されてきました。

　オンラインカジノで提供されるスロット、バカラ、ルーレット、ブラックジャックといったゲームは、いずれも結果を利用者の側で支配できません。スポーツの試合結果に賭けるスポーツベッティングも同様です。麻雀・囲碁・将棋のように技量が大きく影響する競技についてさえ、多少の偶然が勝敗を左右する余地があれば「偶然の勝敗」に当たると判断されてきた経緯があり、この要件が否定される場面は限られます。

要件2｜財物を賭けて得喪を争っているか

　実際の相談では、この要件をめぐる誤解がもっとも多く見られます。3つの角度から確認します。

相手方は誰なのか

　賭博は、2人以上の間で財産の得喪を争う行為です。「自分は画面に向かっていただけで、誰かと勝負した覚えはない」と感じる方もいますが、実務上は、賭け金を受け取り配当を支払うサイト運営者側が相手方と捉えられています。警察庁が公表している検挙事例でも、自宅のパソコンから海外の会社が運営するサイトに接続し、同サイトのディーラーを相手方として賭博をした賭客を賭博罪で検挙したという形で説明されています。相手が生身の人間か、コンピュータのプログラムかという点は、この要件の判断を左右しません。

チップ・ボーナス・暗号資産の扱い

　賭けの対象となる「財物」は、現金に限られず、財産上の利益も含むと理解されています。サイト内のチップやポイントで賭けていた場合でも、それが入金した金銭の代用物として使われているにすぎないときは、金銭を賭けたのと同じ評価を受けます。あらかじめ購入した遊戯券について同様に判断した裁判例があり、暗号資産で入出金する形態も、この延長線上で考えられます。

　いわゆる入金不要ボーナスについても、自分が金銭を出したかどうかではなく、獲得した残高を出金できる仕組みかどうかが問題になります。逆に、課金が一切なく、獲得したポイントを換金も払戻しもできない無料版であれば、財産の得喪を争う関係がないため、この要件は満たしません。もっとも警察庁は、無料版や無料ボーナスについても利用しないよう呼びかけています。無料版から有料版へ移行する導線が用意されている例が多いためです。

「一時の娯楽に供する物」の除外は金銭には及ばない

　刑法185条のただし書は、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまる場合を処罰の対象から外しています。ここでいう物とは、その場で消費される飲食物のような軽微なものを指し、金銭については、たとえ少額であってもこれに当たらないとした判例があります。

　したがって「数千円だけ」「1回試しただけ」であっても、要件そのものは満たすことになります。金額や回数は、成立するかどうかではなく、その後の処分や量刑を判断する材料として意味を持つと整理しておくのが正確です。

要件3｜「日本国内で行われた」と評価できるか

　日本の刑法は、日本国内において罪を犯したすべての者に適用されます（刑法1条1項）。他方で、国外での行為に日本の刑法を適用する規定（刑法3条）に、賭博に関する罪は挙げられていません。このため、海外旅行中に現地の合法なカジノで賭ける行為は、日本の賭博罪では処罰されないと理解されています。

　「それなら海外のサイトも同じではないか」と考えたくなるところですが、区別されているのは運営者の所在ではなく、賭けている人がどこにいるかです。国内の自宅から接続して賭け金を投じている以上、賭博行為の一部は日本国内で行われていることになります。この点について政府は、質問主意書に対する答弁書で、賭博行為の一部が日本国内において行われた場合、刑法185条の賭博罪が成立することがあるとの考え方を示しています（平成25年10月・第185回国会答弁第17号）。捜査実務も、この理解を前提に運用されています。

「運営者が処罰されないなら客も罪にならない」という説明

　オンラインカジノを紹介するサイトでは、次のような説明が見られます。賭博罪は賭ける側と場を開く側がそろって初めて成り立つ犯罪（対向的必要的共犯）であり、海外の運営者を日本で処罰できない以上、客の側にも罪は成立しない、という理屈です。いわゆる「グレーゾーン」論の中身は、多くの場合これにあたります。

　この点についても政府答弁書があります。同種の質問に対し、犯罪構成要件に該当する違法かつ有責な行為があれば犯罪が成立すると解されているところ、当該行為者以外の者が処罰されることは犯罪の成立要件とされていないとの考え方が示されています（平成28年11月・第192回国会答弁第144号）。最高裁にも、常習賭博罪と賭博場を開く側の罪とを別個独立の犯罪と位置づけ、共犯者の中に開帳側の罪で処断された者がいなかったとしても常習賭博罪の成立は妨げられないとした判断があります。

　学説上の議論が完全に決着したわけではありません。ただ、この主張を根拠に「だから安全だ」と受け止めるのは危ういというのが実際のところで、現に、運営者が国内で摘発されていない事案について、利用者側が検挙された事例が公表されています。

「違法だと知らなかった」場合はどうなるか

　賭博罪は故意犯ですが、ここでいう故意は、金銭を賭けて偶然の勝敗を争っているという事実を認識していれば足ります。それが犯罪に当たると知っていたかどうかは別の問題で、刑法38条3項は、法律を知らなかったとしても罪を犯す意思がなかったとすることはできない、と定めています。

　もっとも同項のただし書は、情状により刑を減軽することができるとしています。広告や紹介サイトの説明を信じていた経緯は、起訴するかどうかや処分の重さを判断する場面で考慮されうる事情です。「知らなかった」の一言で成立が否定されるわけではないが、経緯を丁寧に説明する意味はある、という位置づけになります。

単純賭博罪と常習賭博罪はどこで分かれるか

　単純賭博罪の法定刑は罰金と科料だけで、拘禁刑がありません。そのため、事実を認めている事案では在宅のまま捜査が進み、略式命令による罰金で終わる例が多くみられます。ただし罰金も有罪の判断であり、前科として記録される点は変わりません。

　これに対して常習賭博罪には罰金の選択肢がなく、3年以下の拘禁刑と定められています。分かれ目となる「常習性」は、何回以上という数字で決まるものではなく、賭博を反復継続する習癖があるかどうかで判断されます。賭けたゲームの種類、金額の多寡、続いた期間や回数、同種の前科の有無などが総合的に考慮されます。

　スマートフォンから短時間で繰り返し利用できる仕組み上、利用が長期間積み重なると、単純賭博罪の枠を超えて評価される方向に傾きやすい面は否定できません。捜査機関から連絡を受けた後も利用を続けることが、この評価に影響しうる点にも注意が必要です。

賭けていない周辺の行為は別の枠組みで問われる

　刑法185条が処罰の対象とするのは「賭博をした者」だけです。そのため、自分は賭けていないが誘った、紹介した、入出金を手伝ったという立場の人は、この条文ではなく別の枠組みで検討されることになります。警察庁が公表する事例では、アフィリエイト契約を結んで利用を勧誘していた者が常習賭博幇助罪で、賭け金の入金に関与した者が組織犯罪処罰法違反で検挙されたことが紹介されています。

　あわせて、2025年9月25日に施行された改正ギャンブル等依存症対策基本法により、サイトの開設・運営、アプリストアへの掲載、SNSでのリンク投稿や宣伝、紹介するまとめサイトの作成などが禁止されました。この改正法自体には罰則が設けられていませんが、勧誘の態様によっては、上記のとおり刑法上の幇助犯として扱われる余地があります。

　また2026年7月には、接続を強制的に遮断するブロッキングを含むアクセス抑止策について、政府全体で検討すべきとする総務省の報告書に関する意見募集結果が公表されました。通信の秘密との関係が論点として残っており、制度の行方は今後の検討次第ですが、周辺の環境が変わりつつある局面ではあります。

よく見かける説明と、条文上の位置づけ

　ここまでの内容を、ネット上でよく見かける説明と対応させて整理します。

まとめ｜仕組みを知ることが判断の出発点になる

　オンラインカジノで賭けた行為が単純賭博罪に問われるのは、新たな取締法ができたからではなく、偶然の勝敗、財物の得喪、行為地という賭博罪の一般的な要件が、そのまま当てはまると評価されているためです。仕組みを押さえておくと、「グレーゾーン」という説明のうち、どこが学説上の議論で、どこが実務の前提になっているのかを切り分けて考えられます。

　すでに利用したことがあり、捜査機関から連絡が来ている、あるいは今後の見通しが不安だという場合には、利用の期間や頻度、入出金の記録といった事情によって想定される展開は変わってきます。自己判断で説明を組み立てる前に、早い段階で弁護士に相談し、事実関係の整理と方針の検討を行っておくことをおすすめします。