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肥満による社会的コスト?

佐藤浩明

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テーマ:医療情報

肥満による社会的コスト?

おはようございます。福島市 さとうクリニック内科・消化器科の佐藤です。今朝は‘肥満による社会的コスト?’という報告です。
 血圧や脂質、血糖などに異常がなく代謝的に健康であっても、肥満がある成人には、生涯にわたり数万ドルに上る医療費や生産性の損失といった社会的コストがかかることが、米ジョンズ・ホプキンズ大学の研究グループの分析で分かった。研究を行った同大学の研究者は「この結果は、肥満が個人や社会全体に与える影響について再考するきっかけとなるものだ」と述べている。
 同氏らは今回、適正体重の人と比べて医療費と病気や欠勤・休職などによる生産性の損失額がどれだけ増えるのかを推定した。その結果、代謝的には健康だが肥満がある人では、適正体重の人と比べて生涯にかかる社会的なコストは大きく増えることが分かった。最も費用が高かったのは50歳モデルの3万6,278ドル(約406万円)で、最も少ないのは80歳モデルの1万6,882ドル(約189万円)であった。肥満は2型糖尿病や心臓病、一部のがんなど多くの慢性疾患を引き起こし、保険料全体だけでなく個人が負担する額も押し上げることになるという。「肥満者は保険料の負担が増える上に、自身の生産性は低下するため家計にも影響する」とLee氏は説明している。
 一方で、この研究では減量により社会的コストは大きく削減できることも分かった。例えば、20歳で肥満の人が過体重レベルまで減量すると、その人の生涯にかかる社会的コストは3分の1にまで減らすことができたほか、70歳で肥満の人でも過体重レベルまで体重を減らせば生涯コストは40%削減されたという。別の研究者は「食生活の是正と運動習慣が大切なことは、ほとんどの肥満の人が知っているが、そうした医師のアドバイスは実際には減量につながっていない」と米国の肥満治療の問題点を指摘する。同氏によると、減量により慢性疾患を予防できることは明らかで、全米糖尿病予防プログラムと呼ばれる大規模研究では、耐糖能異常がみられる人を対象に食生活の改善や運動習慣、行動変容を強く促すカウンセリングを行ってわずかでも減量させると、過体重の人でも2型糖尿病になるリスクが低下することが明らかにされているという。しかし、こうしたプログラムを利用できる国民はごく一部に過ぎず、「肥満の人には身体に染みついた悪い習慣を直すためには強力な手助けが必要だ」と同氏は強調している。
 これからの少子高齢化社会に向けて社会的資源を有効に使って行く立場からも肥満予防の教育を含めた糖尿病などに対する疾病対策を十分に行って行く必要がありそうです。
17.10.9 嵐山

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佐藤浩明
専門家

佐藤浩明(内科医)

さとうクリニック内科・消化器科

患者さんに寄り添う医療体制で、「経鼻内視鏡検査」に取り組み、内科・消化器疾患の徹底した検査と治療を行います。信条の「人と、地域と向き合う医療」という姿勢を守り、より高い専門性をもって地域に貢献します。

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