供述が途中で変わると不利になる理由|変遷の評価

若井亮

若井亮

テーマ:風俗トラブル

店やキャストとのやり取りの中で一度説明したことを、後になって「あれは正確ではなかった」と言い直したくなることがあります。あるいは、警察に話した内容が、その前に店に伝えた内容とずれていることに、後から気づくこともあります。このとき多くの方が気にするのが、「途中で話が変わると、それだけで不利になるのではないか」という点です。

 結論から言えば、話が変わったこと自体が、そのまま「嘘をついた」と判定されるわけではありません。ただし、変わったという事実そのものが、独立した判断材料として扱われる場面があるのも事実です。この記事では、供述の変遷がどのような仕組みで評価されるのか、どこが変わると説明の負担が重くなるのか、そして説明を変える必要が生じたときに何を考えておくとよいのかを整理します。

 なお、この記事は事実と違う説明を組み立てるための解説ではありません。目的は、事実でないことが事実として固定されてしまうのを防ぐことと、実際に訂正が必要な場面で余計な負担を増やさないことに限定しています。

この記事が想定している場面

 想定しているのは、成人同士のやり取りを前提に、性風俗店の利用に関して店やキャストから金銭を請求されている、あるいは警察から連絡や呼び出しを受けている、という段階の方です。相手が18歳未満であった可能性がある場合、すでに逮捕されている場合、具体的な期日が迫っている場合は、一般論では対応できません。早めに個別の相談へ進んでください。

 また、この記事は店のルールに反する行為を勧めるものでも、責任を免れるための説明の作り方を示すものでもありません。

「変遷」とは何を指しているのか

 法律の場面で「供述の変遷」というときは、前に話した内容と後で話した内容が食い違っていることを広く指します。言い分を全面的にひっくり返した場合だけでなく、時刻や金額の言い直し、前に触れなかった事情の追加、あいまいだった部分の具体化なども、形のうえではすべて変遷に含まれます。

 つまり、対象となる範囲はかなり広いということです。そのうえで、実際に評価が分かれるのは「変わったかどうか」ではなく、「どこが、どういう順序で、どんな理由で変わったか」の部分になります。

変わること自体は珍しいことではない

 人の記憶は時間とともに薄れ、細部は入れ替わります。緊張した場面で話したことが、落ち着いてから思い返すと違っていた、ということも起こります。捜査や裁判の実務でも、記憶が薄れることや他の出来事と混同することは前提として考慮されており、細かい部分に食い違いがあるからといって、話の全体が信用できないものとして扱われるわけではありません。

それでも変遷が独立した材料になる理由

 一方で、実際に体験した出来事の中心部分は入れ替わりにくいという経験則が、判断の場では使われます。細かいことは忘れても、あったかなかったか、誰が言い出したか、といった核心は残りやすい、という考え方です。この経験則があるため、核心にあたる部分が入れ替わったときには、「なぜ変わったのか」という説明が求められることになります。

 説明が用意できないまま核心が入れ替わると、「都合に合わせて言い方を変えている」と受け取られる余地が生じます。不利に働くのは変遷そのものというより、変わった理由を説明できない状態だと考えたほうが、実態に近いといえます。

どこが変わったかで重みが違う


変わった部分よくある例受け止められ方
時刻・金額・順序などの細部「1時間くらい」が「30分ほど」に変わる記憶の性質として説明がつきやすい
体験と伝聞の区別自分が見たと話していた部分が、実は人から聞いた話だった区別を整理したものと受け取られる余地がある
行為があったかどうか「していない」から「一部あった」に変わる説明の必要が最も大きくなる部分
相手の言動をどう受け取ったか断られていないと話していたのが、断りがあったに変わる争点そのものに直結する
誰が言い出したかという経緯自分から求めたのか、相手から誘われたのか責任の所在に関わり、後から作られたと見られやすい


 同じ「話が変わった」でも、上の行に近いほど説明の負担は軽く、下の行に近いほど重くなります。自分の説明のどこが動いたのかを、まずこの区分で確かめておくと、必要以上に不安になることも、逆に軽く見すぎることも避けられます。

風俗のトラブルでは、変遷は取調べの前から始まっている

 供述の変遷というと取調室での話だと思われがちですが、風俗店とのトラブルには、最初に説明した相手が捜査機関ではないという特徴があります。店のスタッフ、キャスト本人、店の代理人を名乗る相手など、その場にいた人に対して先に何かを話しているのが通常です。

 しかも、その場の説明は落ち着いた状況でされたものではありません。複数の人に囲まれ、早く帰りたいという気持ちが働く中で、強く否定したり、逆にその場をおさめるために認めるような言い方をしたりします。この最初の説明が、後の説明との食い違いの起点になります

その場で話したことも記録として残る


説明した相手どのような形で残りやすいか
店のスタッフ店内や事務所での録音、その場で書かされた書面、後日のメッセージ
キャスト本人本人の記憶と、後の申告や説明の中での引用
店の代理人弁護士やり取りを整理した書面や通知の文面
警察・検察供述調書などの書面
家族・知人後になって事情を尋ねられることがある


 「口で言っただけだから残っていない」という前提は、実態と合わないことがあります。少なくとも、相手側は自分たちに有利な部分を記憶し、記録しているものとして考えておくほうが安全です。

「その場では否定し、後で一部認める」という形

 風俗のトラブルで多く見られる変遷の形がこれです。その場では強く否定し、後日、店から具体的な指摘や記録を示されて、部分的に認める方向へ説明が動く。この順序は、示されたから認めたと受け取られやすいという点で、説明の負担が重くなります。

 逆に言えば、最初の時点で分からないことを分からないまま伝えていた場合、後で内容が具体化しても変遷とは見られにくくなります。話す量を増やすことと、話した内容が後で変わらないことは、別の問題です。

刑事の手続では、変遷はどう扱われるか


後から言い直しても、前の説明は消えない

 最も誤解されやすいのがこの点です。後から言い直せば前の説明がなかったことになる、という仕組みはありません。自分が話した内容を書き取った書面は、その内容を後で変えたとしても、任意にされたものである限り、証拠として扱われ得る状態で残ります。つまり、前後の二つの説明が並んだ状態で判断されることになります。

 調書の訂正を求める権利や、署名・押印を断ることができる点については、別の記事で詳しく扱っています。ここでは、「後から直せばよい」という前提を置かないことだけを押さえてください。

相手の説明が変わった場合も、同じ物差しで見られる

 法廷での話が、それ以前にその人がした説明と矛盾している場合、矛盾する説明をしたという事実そのものを示して、法廷での話の信用性を争うことが認められています(刑事訴訟法328条)。最高裁は、この方法で使えるのは同じ人が別の機会にした食い違う説明に限られる、という考え方を示しています。

 また、本人以外の人が検察官の前でした説明については、法廷で前と食い違う話をした場合に、前の説明のほうを信用すべき特別の事情があるときに限って、前の書面が証拠として使われることがあります(同法321条1項2号)。「後で言い直せば古い説明は効かなくなる」という理解は、正確ではありません。そして、この物差しは自分の説明にも同じように当てはまります

「なぜ変わったのか」は確認される

 実務では、説明が変わった場合に、その理由を尋ねる質問が行われます。取調べで言いたいことが言えなかったのか、記憶が戻ったのか、書面の記載が実際に話した内容と違っていたのか。裁判の運用をめぐる法曹の議論でも、変遷があるとその経緯を確認する質問が行われる傾向が指摘されています。

 したがって、変遷そのものを隠そうとするより、変わった理由を具体的に説明できる状態にしておくほうが、実務的な意味があります。

変遷は、本人にだけ不利に働くわけではない

 核心にあたる部分で説明が揺れている供述は、それが本人の認める内容であっても、信用性が慎重に検討されることがあります。客観的な状況と合わない自認の供述について、核心部分の変遷やあいまいさを理由に、そのままの形では採用しなかった裁判例も公表されています。

 つまり、変遷は「認める方向の話だけが信用され、否定する方向の話は信用されない」という一方通行の仕組みではありません。ただし、これは結果を約束するものではなく、あくまで判断の要素の一つです。

身柄や処分の判断に影響することもある

 説明の変わり方によっては、刑事手続の別の場面に影響が及ぶことがあります。

 一つは、身体の拘束に関する判断です。関係者と話を合わせたのではないかと疑わせる形で説明が動いた場合、証拠を隠したり関係者に働きかけたりするおそれがある、という評価につながることがあります。特に、相手方や店の関係者に直接連絡して説明をすり合わせようとする行為は、この点で強く不利に働きます。

 もう一つは、処分や量刑を考える際の見え方です。事実を正しく訂正したと受け取られる場合と、責任を他へ移そうとしていると受け取られる場合とでは、同じ「説明を変えた」でも意味が変わります。どちらに見えるかは、変えた部分と、変えた理由の説明で分かれます。

民事の請求や示談交渉での変遷

 金銭の請求や示談の場面でも、説明の一貫性は影響します。

 裁判の中で一度認めた事実は、簡単には取り消せない扱いになります。この点は、認める発言をした後にできることを扱った記事で整理しているため、ここでは触れる程度にとどめます。

 交渉の段階では、より現実的な影響が出ます。説明が動くと、相手方は「金額をどうするか」という話から「そもそも何があったのか」という争いへ話を戻します。結果として交渉が長引き、追加の資料を求められ、こちらが望んでいた早期の区切りから遠ざかることがあります。「その場では払うと言ったが、後から強く求められたためだと主張したい」という場面も同じで、変えること自体は可能でも、変えた理由を示す負担はこちら側に生じます

変遷に見えて、実は変遷ではないもの

 次のような食い違いは、経緯を説明できれば「話が変わった」とは評価されにくいものです。

  • 質問の意味を取り違えたまま答えていた場合。
  • 店側の用語と一般的な意味が違っていた場合(「本番」「サービス」などの言葉の理解のずれ)。
  • 自分が体験したことと、後から人に聞いた話が混ざっていた場合。
  • 「覚えていない」と答えていた部分を、資料を見て思い出した場合。
  • 書面の文章が、自分の話した内容と細かい点で違っていた場合


 これらは、変わった経緯を具体的に示せることが前提になります。だからこそ、いつ、誰に、どういう場面で何を話したかを記録しておくことに意味があります。後から記憶だけで再現しようとすると、この説明自体があいまいになってしまいます。

説明を変える必要があるときの進め方

 事実と違う内容が残っている場合、それを放置してよいという話ではありません。訂正が必要なときは、次の順序で考えると負担を小さくできます。

  1. どの部分が違うのかを特定する。全体を撤回するのではなく、違っている箇所だけを切り分ける。
  2. なぜ違いが生じたのかを、自分の言葉で書き出す。緊張していた、聞かれ方が違った、後で資料を見た、といった経緯そのものを残す。
  3. 訂正を裏づける材料があるかを確認する。決済の履歴、移動の記録、メッセージの文面などが手がかりになる。
  4. できるだけ早い段階で伝える。時間が経つほど、都合に合わせて変えたという見え方が強くなる。
  5. 相手方や店の関係者に直接連絡して、説明をそろえようとしない。
  6. 一人で判断せず、弁護士を通して伝える方法を検討する


避けたほうがよい対応


  • 記憶にない部分を推測で埋めること。後の説明と食い違う原因になります。
  • 相手ごとに違う説明をすること。どこかの段階で突き合わせられます。
  • 記録が残っている可能性を確かめないまま、強い言い方で全面的に否定すること。
  • メッセージや画像などのデータを消すこと。訂正とはまったく別の問題として扱われます。
  • 家族や知人に、自分と同じ説明をするよう頼むこと


相談のときに用意しておくとよいもの

 相談の前に、次の三点を紙に書き出しておくと、限られた時間を有効に使えます。

  1. いつ、誰に、どんな説明をしたか(店のスタッフ、キャスト、警察、代理人などを分けて書く)。
  2. そのうち、今の認識と違っている部分はどこか。
  3. 違いが生じた理由として思い当たること


 分からない部分は、分からないまま伝えて構いません。空白を埋めようとすることが、新たな変遷の原因になります。

まとめ


  • 供述の変遷は、細かな言い直しから全面的な変更まで幅広く含み、変わったこと自体がそのまま嘘と判定されるわけではありません。
  • 評価が分かれるのは「変わったかどうか」ではなく、どこが、なぜ変わったかの部分です。
  • 核心に近い部分ほど、変えるときの説明の負担が重くなります。
  • 風俗のトラブルでは、最初の説明の相手が店やキャストであることが多く、その場での言動が変遷の起点になりやすいといえます。
  • 後から言い直しても、前の説明は消えません。前後の二つが並んだ状態で判断されます。
  • 相手の説明の変遷を争える仕組みは、自分の説明にも同じように当てはまります。
  • 説明をそろえようとして関係者に直接連絡することは、別の不利益につながります。
  • 訂正が必要なときは、範囲を特定し、理由を残し、早めに、弁護士を通して行うことを検討してください

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若井亮
専門家

若井亮(弁護士)

弁護士法人若井綜合法律事務所

風俗トラブルや男女トラブル、それに伴う刑事事件まで一貫して対応。累計相談件数は男女トラブル約23,000件、風俗トラブル約8,000件。全国からの相談を24時間受け付け、迅速な対応を心がけています。

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