[介護・福祉]の専門家・プロ …4人
大阪府の介護・福祉の専門家・コンサルタント
日本各地に事務所を構える「介護・福祉」に関する専門家の中から、あなたにぴったりのプロをお探しいただけます。 専門家の気になるプロフィールや取材記事、経歴、サービス内容を掲載しています。
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- このプロの一番の強み
- 学問的な根拠に基づいた知識を、具体的な事例を交えて伝える力
[大阪府／介護・福祉]
五感を活かしたケアの輪を広げ、笑顔で支え合う社会をつくる介護研究家
「介護を受ける人と介護する人が、互いを尊重し合える介護現場をつくりたいです」と話すのは介護研究家の石川立美子さんです。 大阪生まれ。訪問介護を経験した後、ケアマネージャーに。特別養護老人ホームな...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 介護研究家
- 専門分野
- 介護福祉に関する講演・研修・啓発活動・介護相談
- 会社/店名
- 株式会社 介護共育研究会
- 所在地
- 大阪府豊中市
- このプロの一番の強み
- 住まいの問題に精通。住まいの消費者教育をしっかり実践します。
[大阪府／介護・福祉]
不動産と介護の両分野に精通する専門家が、シニアの住まいの「不安」を「安心」に変える社会を目指す
厚労省によると、2025年に団塊世代は75歳以上の後期高齢者に突入し、65歳以上の高齢者人口も30％を超えると言われています。定年後の時間が長くなる一方、支える家族は減少し、シニアの住まいにまつわる不安が...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- シニアの住まいコンサルタント、 不動產鑑定士
- 専門分野
- 住宅問題全般高齢者の住まい不動産の資産評価、資産活用
- 会社/店名
- 住まいの消費者教育研究所
- 所在地
- 大阪府三島郡島本町
- このプロの一番の強み
- 災害VC現場指揮者の視点からBCP策定支援、経営支援
[大阪府／介護・福祉]
福祉の知識に基づくサポートを通じて、共助の概念が成熟した社会を目指す
高齢化に伴う介護の増加、多発する自然災害に加えて、コロナ禍による経済的な打撃などが深刻な社会問題となっています。助けが必要なところに、きちんと手が差し伸べられているとは言えないのが現実ではないで...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 福祉コンシェルジュ
- 専門分野
- ●BCP（事業継続計画）策定支援、福祉関係経営コンサルタント、社会貢献事業の企画運営、まちづくりや地...
- 会社/店名
- 北おおさか社会福祉士事務所
- 所在地
- 大阪府茨木市稲葉町7-29-105
- このプロの一番の強み
- ケアマネ・介護福祉士の試験合格法を伝授！
[大阪府／介護・福祉]
福祉の世界に新制度が導入され、それに対応した新たな講座を設けます
2年ぶりの再取材です。教室が2つから3つに増え、職員数も増え、教室は活気にあふれています。「今年3月にヘルパー2級が介護職員初任者研修に制度が変わるということで駆けこみ受講が多く、その対応で多い月で20...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- ケアマネージャー、 介護福祉士
- 専門分野
- 福祉全般特に研究テーマとして、介護人材不足解消に取り組む。
- 会社/店名
- ベストウェイ・ケア・アカデミー
- 所在地
- 大阪府豊中市庄内東町1-7-10 庄内ドイビル3F
この分野の専門家が書いたコラム
NHK「正直不動産」の番組終了にあたり
2022-06-24
4月5日にスタートし、6月7日に全10話を終えたNHKドラマ「正直不動産」。登坂不動産の永瀬（山下智久）は、成約のためには嘘もいとわない№1営業マン。ある日、アパートの建設予定地にあった祠を壊したことから、祟りで嘘...
家の造りようは夏を主（むね）とすべし？それとも冬を主とすべし？
2022-06-09
【はじめに】 本年4月22日、建築物省エネ改正法が閣議決定されました。2025年に全建築物に省エネ基準の適合義務化、2030年度には省エネ基準をZEH及びZEBが備える省エネ性能まで引き上げ、その適合義務化になる予...
相続放棄で自宅と縁を切れるか？
2022-05-31
「相続放棄したい」といったお話を聞くことがあります。相続放棄すれば完全に手離れできると思っていませんか。実はそうとは限りません。今回は不動産の相続放棄を取り上げます。 相続放棄の件数は増加傾向にあります。少し古い...
この分野の専門家が取り扱うJIJICO記事
特養入所待機者が減少 高齢者介護の実態について
2017-04-09
厚生労働省の発表によって、特養入所希望者が減少しているということが明らかになりました。介護を必要とする高齢者が増加しているにも関わらず、なぜ特養入所希望者は減少しているのでしょうか？専門家が解説します。
外国人の介護労働者は介護人材不足の解消となりうるのか？
2017-01-09
「技能実習制度」の対象が介護職にも広がります。在留資格に「介護」が加わり、今後介護職員として働く外国人が増える見込です。この取り組むによって、介護人材の不足解消となり得るのでしょうか？
国民の義務？「徴介制」が投げかける介護の現実
2016-03-21
「18歳になったら介護に携わってもらう、徴兵制ならぬ、『徴介制』を設けてはどうだろう」という投書が波紋を読んでいます。現実的ではないものの介護の現実を知る契機になるのではと専門家。