キャッシュフローの判断基準①

損益計算書（P/L）や貸借対照表（B/S）と同じように、キャッシュフロー計算書を作成し、内容に目を光らせておけば、危機の予兆を見逃すことなく対処できるようになります。
キャッシュフロー計算書では、キャッシュフローを内容によって3つに区分します。
①営業活動キャッシュフロー
仕入を行ない、売上をあげ、経費を支払う、という本業の活動による資金の増減です。おおむね経
常利益のキャッシュベース（P／Lの「経常利益＋減価償却費－法人税等」をキャッシュベースに戻
したもの）であると考えて差し支えありません。
②投資活動キャッシュフロー
設備投資や貸付金、M＆Aなど、将来の売上、利益獲得のための投資活動によって増減する資金
です。投資活動キャッシュフローは、たとえば、設備資産を購入すればマイナス、売却すればプラス
になります。
③財務活動キャッシュフロー
借入金や社債など、資金の調達と返済による資金の増減です。財務活動キャッシュフローは、たと
えば、新たに借入を行なえばプラス、借金を返済すればマイナスになります。
これら3つのキャッシュフローの合計値が当該期のキャッシュの増減値（現金および現金同等物の
増減額）となり、これを期首現預金（現金および現金同等物の期首残高）に加算した数値が期末現預
金（現金および現金同等物の期末残高）になります。、中小企業が経営管理を目的に用いる場合は、期首と
期末の現預金を「B／Sの現預金のうち銀行の担保預金を除く金額」とすればよいでしょう。

営業活動キャッシュフロー（以下、営業CF）は原則としてプラスでなければなりません。もしマイナスであれば、本業がキャッシュベースでは赤字ということを意味するからです。
その下の投資活動キャッシュフロー（投資CF）はマイナスであっても構いません。投資活動は将来
の売上と利益獲得に向けて行なうものだからです。投資CFは最大のポイントは、投資CFが毎期営業CFの範囲内におさまっている点、具体的には、投資活動によって売上と利益を増やし、利益によって営業CFを確保して再投資を行なう、というサイクルを確立している点です。